高井 裕之|代表取締役社長

社長プロフィール

代表取締役社長
研究・専門分野:

資源エネルギー・金融市場ほか マクロ経済・国際問題・商社分析等

【略歴】

1980年に神戸大学経営学部を卒業、住友商事株式会社入社。
非鉄金属本部で17年間、内7年間は英国ロンドンに駐在し貴金属や銅やアルミなどベースメタル取引を担当する。
その後の16年間は金融事業本部とエネルギー本部でキャリアを積み、それぞれ本部長の要職を歴任する。
現在の役職は2013年6月からで、総合商社のリサーチ機関トップとして市場や産業などの経済分析、国内外の政治情勢などの情報調査・分析を担当する。
日本経済新聞や日経ヴェリタスのコラム等に定期執筆すると共に、国内外の商品取引所にも関与する。

メディア活動情報

2017年12月13日(水)

『NewsPicks』に、OECD東京センター所長 村上 由美子氏と当社社長 高井 裕之の対談記事が掲載されました。

◆SDGs世界の課題×総合商社 #02「激動するグローバリゼーション、共存を目指す「SDGs」の本質」

2017年12月9日(土)

13:00~14:00、BS12ch TwellV 『マーケット・アナライズplus+』に当社社長 高井 裕之が出演しました。

◆「最近のマーケット・中東情勢について」

2017年12月7日(木)

『日本経済新聞』に、当社社長 高井 裕之のコメントが掲載されました。

◆23面 「非鉄、中国需要減速の懸念、銅は2週間で7%値下がり、金融規制強化観測で売り」

2017年12月6日(水)

『日本経済新聞』に、当社社長 高井 裕之のコメントが掲載されました。

◆23面 「原油需要「25年にピーク」 FTサミット、国際商品動向議論 脱炭素、電動化避けられず」

2017年12月5日(火)

『FT Commodities Summit Tokyo 2017』に当社社長 高井 裕之がパネリストとして登壇しました。

◆パネル討論 「石油市場の再調整」、「地政学とコモディティ」

サイト内記事

2017年11月19日

社長コラム

先物相場、EV化が生むアノマリー

商品分野別の年初来騰落率をみると、非鉄金属が2割超の上昇と高いパフォーマンスを示している。足元で60ドルを回復したブレント原油も夏場の軟調相場からの回復は顕著だが、年初からの上昇は1割どまり。貴金属では金の1割高に対し、パラジウムが5割高と一人気を吐く。唯一下落したのは農産品で1割安で推移する。商品相場全体では微増に留まり、株式相場と比べて運用成績は見劣りする。

2017年11月8日

社長コラム

胸突き八丁のプーチン体制

100年前の昨日、労働者らが蜂起し、いわゆるボリシェビキ革命がサンクトペテルブルクで勃発、5年間の内戦を経て社会主義国家ソビエト連邦が誕生した。ソ連は69年間続いたのち、1991年に崩壊。15の共和国はそれぞれ独立し現在に至る。その1つであるロシアの首都モスクワ。先日、四半世紀ぶりに訪れると見違えるような変貌を見せ、人口1,600万人を抱えるメガシティへ発展していた。最高指導者として今世...

2017年10月15日

社長コラム

油価回復、ロシアの期待はサウジ以上

25年ぶりにロシアを訪問した。1990年代のロシアはソ連崩壊直後の混乱期にあったが、今のロシアも決して順風満帆ではなさそうだ。経済面では経済制裁がジワリと効いている。主な外貨収入源の石油ガス輸出も相場低迷で、財政赤字が常態化している。マイナス成長から何とか今年はプラス圏に浮上しそうだが、1%前後と極めて弱い回復だ。インフレ率は3%台で、通貨も安定化しつつある点は評価できる。

2017年9月15日

社長コラム

ダイナミックインディア

英国から独立して70周年を迎えたインドを訪問し、独立記念日にモディ首相の演説を聴く機会があった。そこで再認識したのが同国が抱えるブラックマネー問題である。インド経済の約半分は、政府が資金の流れを把握できない現金ベースの活動とされ、その規模は1兆ドル(約110兆円)にも上る。昨年11月に米国でトランプ氏が新大統領に選ばれた当日、モディ首相は事前予告なしで高額紙幣の廃止を発表した。市中に流通...

2017年9月3日

社長コラム

インド、金の輸入は減少傾向

 8月にインドを訪問した。インドといえば中国と並んで世界最大の金の需要国である。ここ数年の金を巡る様々な政策が、インドの金需要にどんな影響を与えるのかを考えてみたい。インドの金市場は1990年代に自由化され、2000年代に入って相場上昇とともに金輸入も急増、2011年には1,000トンに達した。世界需要の約4分の1だ。反動で貿易収支は悪化し、原油と並んで金の輸入が政府を悩ませることになる...

2017年7月23日

社長コラム

混迷の中東情勢、原油供給の長期リスクに

商品市況はパッとしない展開が続いている。中でも原油は協調減産の合意が来年3月まで延長されたにもかかわらず、1バレル40ドル半ばで足踏みしている。旗振り役のサウジアラビアをはじめ、減産に参加した産油国は期待外れの相場に頭を抱えているだろう。さてそのサウジだが、突然皇太子の交代人事を発表した。現国王の甥(おい)にあたるナエフ皇太子を退け、息子のムハンマド副皇太子を皇太子に昇格させた。ナエフ氏...

2017年7月21日

社長コラム

世代交代が崩す中東のバランス

サウジアラビアやアラブ首長国連邦(UAE)など中東4か国は先月、唐突に隣国カタールと国交を断絶した。サウジとUAE、カタールなどは1981年に湾岸協力会議(GCC)を創設し、米国を後ろ盾にイランからの脅威に対抗してきた。断交の表向きの理由はカタールの国営通信がイランを擁護し、同盟国を批判する報道を流したというもの。報道は外部から意図的に操作された偽情報と、カタールは非を即座に否定したが、...

2017年6月18日

社長コラム

パラジウム急騰、長続きせず

PGM(白金族金属)の主要メタルであるパラジウムが急騰している。今年前半の騰落率1位はコバルトで2位がパラジウムだ。年初から先日の928ドルの高値まで3割も上昇した。実はこのパラジウム、筆者が1980年に商品トレーダーの道を歩み始めた際に最初に担当したメタルでもある。以来ロンドン駐在時代も含めて日英で現物と先物市場の運営にも携わってきた親近感のあるメタルである。

2017年5月30日

社長コラム

「5月に売れ」は妥当か

「株は5月に売り逃げろ」。相場を手掛ける人なら誰もが知る格言である。今年はトランプ米政権誕生で波乱の幕開けとなったが、格言が示す5月は終わろうとしている。振り返れば、これまでリスクイベントの連続だった。1月のトランプ米大統領就任から始まり、2月には北朝鮮によるミサイル発射騒動や米ロシアゲート疑惑が発覚。3月はオランダ総選挙と英国による欧州連合(EU)への離脱通告があった。4月には米中首脳...

2017年5月14日

社長コラム

商品相場、トランプよりFRBが左右

米大統領選が終わって半年が過ぎた。マーケットを見渡すと、株価の上昇が目立つ。独の21%を筆頭に米国は15%、日本も13%値上がりしている。株式投資家がトランプ政権誕生を最も歓迎しているようだ。主要6通貨に対する総合的な値動きを示すドル指数は98から年末の利上げを受け103まで上昇するも反落し結局選挙前のレベルに戻っている。米長期金利は1.8%から3月に一時2.6%まで上昇するもその後は緩...