高井 裕之|代表取締役社長

社長プロフィール

代表取締役社長
研究・専門分野:

資源エネルギー・金融市場ほか マクロ経済・国際問題・商社分析等

【略歴】

1980年に神戸大学経営学部を卒業、住友商事株式会社入社。
非鉄金属本部で17年間、内7年間は英国ロンドンに駐在し貴金属や銅やアルミなどベースメタル取引を担当する。
その後の16年間は金融事業本部とエネルギー本部でキャリアを積み、それぞれ本部長の要職を歴任する。
現在の役職は2013年6月からで、総合商社のリサーチ機関トップとして市場や産業などの経済分析、国内外の政治情勢などの情報調査・分析を担当する。
日本経済新聞や日経ヴェリタスのコラム等に定期執筆すると共に、国内外の商品取引所にも関与する。

メディア活動情報

2017年6月20日(火)

『日本経済新聞』に、当社社長 高井 裕之のコメントが掲載されました。

◆17面 一目均衡「動かぬ原油、潜むリスク」

2017年6月18日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社社長 高井 裕之が寄稿しました。

◆22面 コモディティーウォッチ「パラジウム急騰、長続きせず

2017年6月15日(木)

『ラジオNIKKEI第1』に、当社社長、髙井裕之が出演しました。

 ◆17年前半、過剰期待とリスク警戒剥落~年後半の注目テーマは

2017年5月30日(火)

『日本経済新聞(夕刊)』に、当社社長 高井 裕之が寄稿しました。

◆5面  十字路「「5月に売れ」は妥当か」

2017年5月29日(月)

『日本経済新聞(電子版)』に、当社社長 高井 裕之のコメントが掲載されました。

◆「原油、急落もサウジは余裕? 投機の売り一巡後は50ドル回復か」

サイト内記事

2017年6月18日

社長コラム

パラジウム急騰、長続きせず

PGM(白金族金属)の主要メタルであるパラジウムが急騰している。今年前半の騰落率1位はコバルトで2位がパラジウムだ。年初から先日の928ドルの高値まで3割も上昇した。実はこのパラジウム、筆者が1980年に商品トレーダーの道を歩み始めた際に最初に担当したメタルでもある。以来ロンドン駐在時代も含めて日英で現物と先物市場の運営にも携わってきた親近感のあるメタルである。

2017年5月30日

社長コラム

「5月に売れ」は妥当か(十字路)

「株は5月に売り逃げろ」。相場を手掛ける人なら誰もが知る格言である。今年はトランプ米政権誕生で波乱の幕開けとなったが、格言が示す5月は終わろうとしている。振り返れば、これまでリスクイベントの連続だった。1月のトランプ米大統領就任から始まり、2月には北朝鮮によるミサイル発射騒動や米ロシアゲート疑惑が発覚。3月はオランダ総選挙と英国による欧州連合(EU)への離脱通告があった。4月には米中首脳...

2017年5月14日

社長コラム

商品相場、トランプよりFRBが左右

米大統領選が終わって半年が過ぎた。マーケットを見渡すと、株価の上昇が目立つ。独の21%を筆頭に米国は15%、日本も13%値上がりしている。株式投資家がトランプ政権誕生を最も歓迎しているようだ。主要6通貨に対する総合的な値動きを示すドル指数は98から年末の利上げを受け103まで上昇するも反落し結局選挙前のレベルに戻っている。米長期金利は1.8%から3月に一時2.6%まで上昇するもその後は緩...

2017年4月9日

社長コラム

大転換した米エネルギー政策

3月末に米国ワシントンに出張してきた。現地でオバマ政権でエネルギー情報局(EIA)局長を5年間務めたアダム・シミンスキー氏に、トランプ政権のエネルギー政策を聞いた。トランプ政権のエネルギー政策である「アメリカ第一エネルギー計画」の特徴として、同氏は次の4点を挙げた。(1)環境よりも経済成長を優先、(2)前政権の大統領令の撤回と石炭・パイプライン等の規制緩和推進、(3)安全な飲料水の確保と...

2017年3月17日

社長コラム

サウド家のアラビア

サウジアラビアのサルマン国王が、サウジ国王として46年ぶりとなる来日を果たし、東京はちょっとしたサウジフィーバーに沸いた。筆者も先月サウジの首都リヤドを25年ぶりに訪問してきた。

2017年2月27日

社長コラム

原油相場、中東からの視点

原油相場、中東からの視点

昨年9月の国際エネルギーフォーラムではアルジェでの歴史的な減産合意に至った。今月、サウジの首都リヤドで開催されるそのフォーラムへの出席を兼ねてドバイ、イラン、サウジアラビアを訪れ、地元の専門家にトランプ政権発足後の中東情勢と原油相場の見方について情報収集してきた。 筆者がイランの首都テヘランに滞在した2月10日は38回目の革命記念日だった...

2017年1月20日

社長コラム

大統領のブレーン

本日米国でトランプ新政権が正式に発足する。世界をアッと言わせた劇的な当選から約2か月。主要閣僚人事も発表され、政治、経済、外交、安全保障など新政権の具体的政策に世界の注目が集まる。閣僚の人選については、政治経験の少ないビジネスマンと元軍人のうごうの衆と揶揄する向きも多い。だが、トランプ氏が選挙期間中に「沼地のヘドロをかき出す」と公言したように、ワシントンにいる百戦錬磨の政治のプロをあえて...

2017年1月15日

社長コラム

懐疑と共に育つ今年の商品相場

「相場は悲観の中で生まれ、懐疑と共に育ち、楽観の内に成熟し、幸福の中で消えていく」という相場格言がある。昨年からの商品相場にもこの格言が当てはまるように思う。「原油、底見えぬ不安」「OPEC崩壊、世界市場かく乱」のヘッドラインが躍ったのが昨年1月の本紙だ。中国株、人民元、原油と次々に急落し世界の金融市場が恐怖におびえたのが2016年の夜明けだった。今から振り返るとあれがまさに悲観のどん底...

2016年12月13日

社長コラム

協調減産とトランプ政権

主要産油国が大幅減産に動いた。石油輸出国機構(OPEC)総会前の懐疑的な見方で空売りを仕掛けていた投機筋の買い戻しから油価は50ドル台半ばまで大幅反発した。産油国が需給調整に動くのは2年ぶりのことで協調減産まで踏み込んだのは8年ぶりとなる。しかも今回はロシアなど非加盟国もすぐに追随減産を決議しまさに全産油国が油価防衛で一致団結した形だ。背景には2年に及ぶ油価下落による苦しい台所事情がある...

2016年12月4日

社長コラム

OPEC減産合意、真の狙い

11月30日は石油輸出国機構(OPEC)の半世紀の歴史に残る1日になろう。減産合意は困難との大方の予測を覆してOPECは日量120万バレルの減産で合意した。来年初からまずは半年間実施し、その後は見直すという。ロシアなど非OPEC諸国にも協調減産を求めた。詳細は非公開ながら、60万バレルの減産協力を取り付けたとしている。