高井 裕之|代表取締役社長

社長プロフィール

代表取締役社長
研究・専門分野:

資源エネルギー・金融市場ほか マクロ経済・国際問題・商社分析等

【略歴】

1980年に神戸大学経営学部を卒業、住友商事株式会社入社。
非鉄金属本部で17年間、内7年間は英国ロンドンに駐在し貴金属や銅やアルミなどベースメタル取引を担当する。
その後の16年間は金融事業本部とエネルギー本部でキャリアを積み、それぞれ本部長の要職を歴任する。
現在の役職は2013年6月からで、総合商社のリサーチ機関トップとして市場や産業などの経済分析、国内外の政治情勢などの情報調査・分析を担当する。
日本経済新聞や日経ヴェリタスのコラム等に定期執筆すると共に、国内外の商品取引所にも関与する。

今後の活動

2017年12月5日(火)

『FT Commodities Summit Tokyo 2017』に当社社長 高井 裕之がパネリストとして登壇予定です。

◆パネル討論 「石油市場の再調整」

高井 裕之

メディア活動情報

2017年10月15日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社社長 高井 裕之が寄稿しました。

◆22面 コモディティーウォッチ「油価回復、ロシアの期待はサウジ以上」

2017年9月15日(金)

『日本経済新聞(夕刊)』に、当社社長 高井 裕之が寄稿しました。

◆5面 十字路「ダイナミックインディア

2017年9月9日(土)

13:00~14:00、BS12ch TwellV 『マーケット・アナライズplus+』に当社社長 高井 裕之が出演しました。

◆「連続ハリケーン、原油市場への影響は?」

2017年9月3日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社社長 高井 裕之が寄稿しました。

◆22面 コモディティーウォッチ「インド、金の輸入は減少傾向」

2017年8月31日(木)

『日本経済新聞』に、当社社長 高井 裕之のコメントが掲載されました。

◆22面 「石油製品、米欧で上昇、ハリケーン影響、減産観測、アジア市場に波及も」

サイト内記事

2017年10月15日

社長コラム

油価回復、ロシアの期待はサウジ以上

25年ぶりにロシアを訪問した。1990年代のロシアはソ連崩壊直後の混乱期にあったが、今のロシアも決して順風満帆ではなさそうだ。経済面では経済制裁がジワリと効いている。主な外貨収入源の石油ガス輸出も相場低迷で、財政赤字が常態化している。マイナス成長から何とか今年はプラス圏に浮上しそうだが、1%前後と極めて弱い回復だ。インフレ率は3%台で、通貨も安定化しつつある点は評価できる。

2017年9月15日

社長コラム

ダイナミックインディア

英国から独立して70周年を迎えたインドを訪問し、独立記念日にモディ首相の演説を聴く機会があった。そこで再認識したのが同国が抱えるブラックマネー問題である。インド経済の約半分は、政府が資金の流れを把握できない現金ベースの活動とされ、その規模は1兆ドル(約110兆円)にも上る。昨年11月に米国でトランプ氏が新大統領に選ばれた当日、モディ首相は事前予告なしで高額紙幣の廃止を発表した。市中に流通...

2017年9月3日

社長コラム

インド、金の輸入は減少傾向

 8月にインドを訪問した。インドといえば中国と並んで世界最大の金の需要国である。ここ数年の金を巡る様々な政策が、インドの金需要にどんな影響を与えるのかを考えてみたい。インドの金市場は1990年代に自由化され、2000年代に入って相場上昇とともに金輸入も急増、2011年には1,000トンに達した。世界需要の約4分の1だ。反動で貿易収支は悪化し、原油と並んで金の輸入が政府を悩ませることになる...

2017年7月23日

社長コラム

混迷の中東情勢、原油供給の長期リスクに

商品市況はパッとしない展開が続いている。中でも原油は協調減産の合意が来年3月まで延長されたにもかかわらず、1バレル40ドル半ばで足踏みしている。旗振り役のサウジアラビアをはじめ、減産に参加した産油国は期待外れの相場に頭を抱えているだろう。さてそのサウジだが、突然皇太子の交代人事を発表した。現国王の甥(おい)にあたるナエフ皇太子を退け、息子のムハンマド副皇太子を皇太子に昇格させた。ナエフ氏...

2017年7月21日

社長コラム

世代交代が崩す中東のバランス

サウジアラビアやアラブ首長国連邦(UAE)など中東4か国は先月、唐突に隣国カタールと国交を断絶した。サウジとUAE、カタールなどは1981年に湾岸協力会議(GCC)を創設し、米国を後ろ盾にイランからの脅威に対抗してきた。断交の表向きの理由はカタールの国営通信がイランを擁護し、同盟国を批判する報道を流したというもの。報道は外部から意図的に操作された偽情報と、カタールは非を即座に否定したが、...

2017年6月18日

社長コラム

パラジウム急騰、長続きせず

PGM(白金族金属)の主要メタルであるパラジウムが急騰している。今年前半の騰落率1位はコバルトで2位がパラジウムだ。年初から先日の928ドルの高値まで3割も上昇した。実はこのパラジウム、筆者が1980年に商品トレーダーの道を歩み始めた際に最初に担当したメタルでもある。以来ロンドン駐在時代も含めて日英で現物と先物市場の運営にも携わってきた親近感のあるメタルである。

2017年5月30日

社長コラム

「5月に売れ」は妥当か

「株は5月に売り逃げろ」。相場を手掛ける人なら誰もが知る格言である。今年はトランプ米政権誕生で波乱の幕開けとなったが、格言が示す5月は終わろうとしている。振り返れば、これまでリスクイベントの連続だった。1月のトランプ米大統領就任から始まり、2月には北朝鮮によるミサイル発射騒動や米ロシアゲート疑惑が発覚。3月はオランダ総選挙と英国による欧州連合(EU)への離脱通告があった。4月には米中首脳...

2017年5月14日

社長コラム

商品相場、トランプよりFRBが左右

米大統領選が終わって半年が過ぎた。マーケットを見渡すと、株価の上昇が目立つ。独の21%を筆頭に米国は15%、日本も13%値上がりしている。株式投資家がトランプ政権誕生を最も歓迎しているようだ。主要6通貨に対する総合的な値動きを示すドル指数は98から年末の利上げを受け103まで上昇するも反落し結局選挙前のレベルに戻っている。米長期金利は1.8%から3月に一時2.6%まで上昇するもその後は緩...

2017年4月9日

社長コラム

大転換した米エネルギー政策

3月末に米国ワシントンに出張してきた。現地でオバマ政権でエネルギー情報局(EIA)局長を5年間務めたアダム・シミンスキー氏に、トランプ政権のエネルギー政策を聞いた。トランプ政権のエネルギー政策である「アメリカ第一エネルギー計画」の特徴として、同氏は次の4点を挙げた。(1)環境よりも経済成長を優先、(2)前政権の大統領令の撤回と石炭・パイプライン等の規制緩和推進、(3)安全な飲料水の確保と...

2017年3月17日

社長コラム

サウド家のアラビア

サウジアラビアのサルマン国王が、サウジ国王として46年ぶりとなる来日を果たし、東京はちょっとしたサウジフィーバーに沸いた。筆者も先月サウジの首都リヤドを25年ぶりに訪問してきた。