須之部 潔|代表取締役社長

社長プロフィール

住友商事グローバルリサーチ株式会社 代表取締役社長
(住友商事株式会社 常務執行役員)


【略歴】

1981年に慶応義塾大学を卒業、住友商事株式会社に入社。
自動車関連輸出業務、事業会社の管理・経営、保険事業、物流事業、海外工業団地事業等、幅広い営業経験の他、経営企画部にて5年間、全社企画・経営改革等の業務などに携わる。
海外経験は、1990年代前半にプラハ、ウィーンで勤務した他、2013年4月からはロンドンに勤務し、欧州・中東・アフリカ・CIS(旧ソ連)における住友商事ビジネスを統括。2018年4月より現職。

メディア活動情報

2020年12月22日(火)

『日本経済新聞(夕刊)』に、当社社長 須之部 潔が寄稿しました。

◆5面 十字路 「つかの間の回復、かりそめの安定」

2020年10月29日(木)

『日本経済新聞(夕刊)』に、当社社長 須之部 潔が寄稿しました。

◆5面 十字路 「斜めのハンコが消えた」

2020年9月3日(木)

『日本経済新聞(夕刊)』に、当社社長 須之部 潔が寄稿しました。

◆5面 十字路 「新たな非日常づくり」

2020年7月15日(水)

『日本経済新聞(夕刊)』に、当社社長 須之部 潔が寄稿しました。

◆7面 十字路 「「インターナショナル」の復権」

2018年6月25日(月)

『日本外国特派員協会(FCCJ)』で、当社社長 須之部 潔が講演しました。

◆「"Shosha Business and Outlook for Japan's Trade:Trade Wars – Lesson From the Past"」

サイト内記事

2020年12月22日

社長コラム

つかの間の回復、かりそめの安定

この時期、内外のシンクタンクや調査機関から様々な形で「来年の見通し」が発表される。筆者の勤める会社も例外ではなく、2021年の世界情勢・経済見通しを先日、発表した。21年の世界経済は国・地域によって差はあるが、20年の激しい落ち込みからの回復は確実だ。新型コロナウイルスワクチンの開発と普及が進めば、回復の足取りはよりしっかりする。米国では、予測不可能なことが多かったトランプ政権からよりオ...

2020年12月9日

調査レポート

2021年「世界情勢・経済見通し」~つかの間の回復、かりそめの安定~

2021年「世界情勢・経済見通し」~つかの間の回復、かりそめの安定~

住友商事グローバルリサーチ㈱は、住友商事㈱のシンクタンクとして、2021年「世界情勢・経済見通し」の対外公表版を作成し、公表することにした。なお、これは住友商事㈱とは独立して作成したもので、あくまでも一つの見方として参考になればと考えている。

2020年10月29日

社長コラム

斜めのハンコが消えた

菅義偉新政権のもとで、行政手続き改革の目玉として書面・押印主義の廃止など「脱はんこ」の動きが加速している。われわれ民間企業においても新型コロナウイルスが流行して在宅勤務に軸足を置いて以降、経理処理の伝票や稟議(りんぎ)書など、あらゆる社内文書で、一部は暫定的ではあるが電子認証システムの利用が広がった。今後、新型コロナの感染が収束するとともに元の働き方に戻っていく面もあろうが、距離の制約を...

2020年9月3日

社長コラム

新たな非日常づくり

新型コロナウイルスが日本で猛威をふるいはじめてからほぼ半年が経過し、テレワークやリモート会議、オフピーク通勤、毎朝の検温、頻繁な手指消毒、3密の回避などなど、「新たな日常」とも言われる生活習慣が定着してきている。これらは必要不可欠であったり急を要したりする「やらねばならない物事」を安全に進めるために始まった。少なくとも当初は、一定の非効率や手間や面倒臭さを我慢しながらだったが、徐々に慣れ...

2020年7月15日

社長コラム

「インターナショナル」の復権

 新型コロナウイルスの流行は終息がまだ見通せないが、行きつ戻りつしながらも日常を取り戻そうとする動きが世界中で始まっている。ウィズ・コロナ(コロナとの共生)、ポスト・コロナ(コロナ終息後)の世界はどうなるだろうか。一つの動きとして「インターナショナル」の復権が進むのではないかと、考えている。近年はデジタル化によって情報がグローバルに動いている。さらにサプライチェーンが高度化、複雑化して国...

2019年1月25日

調査レポート

広がるデジタルエコノミー

広がるデジタルエコノミー

個人の生活と世界の産業はデジタル化の進展により劇的に変わりつつあります。そうした中、従来の経済の諸々の指標などでは、表せない世界が広がろうとしています。世界的にも定量化が模索されている中で、このデジタル化によって変わるデジタルエコノミーのインパクトを数量化し、将来の経済活動に生かす指標の作成を試みました。