前田 宏子|シニアアナリスト

所属:国際部
研究・専門分野:中国、台湾、モンゴル、朝鮮半島

【略歴】

大阪大学(法学部)卒業、京都大学大学院法学研究科(国際政治学)修士取得。
PHP研究所勤務中に中国清華大学留学、中国社会科学院当代中国研究所客員研究員、台湾中山大学客員教授、米国笹川平和財団リサーチ・フェローなどを経て、2020年より現職。


【著書・論文等】 (当社での活動は「メディア活動情報」を参照)

• 川島真、小島華津子編『よくわかる現代中国政治』(ミネルヴァ書房、2020年)寄稿

• 月刊『東亜』巻頭コラム「コンパス」担当 2015年10月号〜2017年10月号(3ヶ月毎)

• “Assertive engagement: An Updated U.S.-Japan Strategy for China,” National Interest, May 23, 2016 (Dennis Blairとの共著)

• “Japan-China Relations at a Crossroad,” The Diplomat, July 22, 2016

•「“一帯一路”的成功需要什麼?」『聯合早報』2017年6月5日

•『開発主義の時代へ 1972-2014(シリーズ中国近現代史)』高原明生との共著(岩波新書、2014年8月)

メディア活動情報

2021年3月1日(月)

霞山会出版『月刊誌 東亜』2021年3月号に、当社シニアアナリスト 前田 宏子が寄稿しました。

◆P.18「台湾をめぐる米中関係」

サイト内記事

2021年9月14日

調査レポート

ポスト・コロナの米中関係の行方を探る:台湾をめぐる米中関係

米中関係は、振り子のように良好な時と険悪な時を行き来して繰り返すと言われてきたが、トランプ米政権下における米中関係は、それまでの振り幅を大きく振り切って悪化し、新たな局面を迎えることになった。また両国の対立は構造的なもので、長期化すると見られている。  中国が「核心的問題」とする台湾問題は、米中関係において重要な争点であり続けたが、米国側の台湾に対する関心の強さは常に一定であったわけで...