鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2025年4月16日(水)

『日本経済新聞』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆7面「年末の円相場、１３０円まで上昇」

2025年4月16日(水)

日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「<NQN>☆円相場ひとまず落ちつく　日中値幅、今年の平均下回る」

2025年3月17日(月)

日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「<NQN>☆ユーロ、投機筋が買い越しに、米から欧へ投資マネー逆流」

2025年2月17日(月)

『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「円安「１ドル＝156円まで」９割　トランプ政権「関税」に注目続く　QUICK月次調査・外為」

『Quick Money World』サイト

2025年2月16日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆21面「Ｑｕｉｃｋ月次調査　外為　円安「1ドル＝156円まで」9割、トランプ政権「関税」に注目続く」

『日本経済新聞』サイト

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サイト内記事

2025年5月21日

コラム

実質GDP成長率の符号を変えるサービス輸出入

訪日観光客の消費やいわゆるデジタル赤字など、サービス輸出入（サービス収支）への注目度が高まってきた。サービスの輸出入はGDPの算出にも用いられるため、実質GDP成長率（経済成長率）への影響力も拡大させつつある。しかも、潜在成長率がゼロ％台後半から1％程度と試算される中、サービス輸出入の変動が大きくなると、それによって実質GDP成長率がマイ...

2025年5月12日

コラム

FOMC声明文の行間に表れる苦境

米連邦制度理事会（FRB）は、5月7日までの連邦公開市場委員会（FOMC）で政策金利（FF金利の誘導目標レンジ）を4.25～4.50％に据え置くことを決定した。据え置きは市場予想通りであり、大きな混乱はなかった。発表された声明文によると、米国経済の現状について、純輸出の振れが経済指標に影響を及ぼしていることに言及しつつも、米国経済が堅調な...

2025年4月30日

コラム

見通し難い世界経済見通しからの示唆

4月22日に公表された国際通貨基金（IMF）「世界経済見通し」によると、世界経済の成長率は2025年に＋2.8％（前回1月時点から▲0.5pt）、2026年に＋3.0％（▲0.3pt）と下方修されました。すでに2025年1月時点の見通しで2024年から3年連続で＋3.3％と、低成長が予想されていたにもかかわらず、2月以降の米国の関税政策な...

2025年4月30日

調査レポート

【日本経済】追加利上げの前の追加関税

日本経済は、足踏みが一部に残る中で、緩やかに回復してきた。この状態に、米国の関税政策などが今後、影響を及ぼしていくことになる。足元にかけて下振れリスクが大きくなっている。2025年の名目賃金上昇率も比較的高めとなり、実質賃金がプラスを維持できれば、個人消費も持ち直すだろう。ところが、米国の関税措置などによって、輸出が減速するなど国内景気が...

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2025年4月23日

調査レポート

【ユーロ圏経済】「何でもやる」という苦しさ

ユーロ圏経済は、緩やかに持ち直してきた中で、足踏みしている。ドイツがこれまでの慣例を破って財政拡大に道を開いたものの、それほど厳しい状況に置かれていることを示しているとも言える。こうした状況に加え、米国の関税政策がユーロ圏経済を揺るがせている。ECBは景気の減速を懸念して、利下げを実施したのに対して、米連邦準備制度理事会（FRB）高官らは...

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2025年4月18日

調査レポート

【米国経済】関税措置という揺れ動く前提条件

相互関税など関税措置が発動される前に、米国経済は底堅く推移していた。物価上昇率は連邦準備理事会（FRB）目標の2％に向かって低下し、雇用環境は底堅く推移していた。この状態が、今後の米国経済に対する関税の影響を考える上での出発点になる。米国経済の先行きを見通す上で、関税措置という前提条件が重要になる。しかし、その前提条件が日々変化しており、...

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2025年4月4日

調査レポート

輸出よりも重視すべき現地法人売上高への影響

米国の関税政策を巡って、その影響については懸念しかない。ただし、円建て評価額が膨れてきた輸出額は、ドル建てや数量を見ると、実体として伸び悩んでいる。また、これまで増加してきた現地法人売上高も、足元で横ばいに転じている。このように転換点を迎えている日本企業の対外事業戦略において、米国の関税政策がこれまでの戦略を再考する契機になりうる。米国の...

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2025年3月17日

調査レポート

追加利上げと追加関税

日本経済では、個人消費など、内需に足踏みが一部残る中で、全体としては緩やかに回復している。2024年Q4の実質GDP成長率は3四半期連続のプラスになった。しかし、その内訳を見ると、個人消費が力強さを欠く上、輸入の減少が成長率を押し上げており、内容は必ずしも良くない。先行きの日本経済は、緩やかな回復を続けると期待される。ただし、景気先行指数...

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2025年3月12日

調査レポート

関税では解決しない

米国経済は、底堅く推移している。足元の経済成長をけん引してきた個人消費は、見た目ほど強くない可能性がある。関税引き上げ前の駆け込み需要が見られた上、それに伴う価格上昇が意識されて、足元にかけて消費者マインドが悪化し、期待インフレ率も上昇しつつあり、消費者は先行きへの懸念を募らせている。トランプ政権は、関税政策を1月末から相次いで発表してき...

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2025年3月10日

調査レポート

試される欧州の団結

ユーロ圏経済は、緩やかに持ち直してきた中で、足踏みしている。先行きについて、物価上昇率が縮小し、実質賃金が上向いていることもあり、個人消費の回復を通じてユーロ圏経済は緩やかに持ち直すと期待される。しかし、米国の関税政策などをはじめとして、不確実性が高まっていることもあり、そのような景気回復シナリオでは下振れリスクが大きくなっている。従来の...

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