鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2025年11月20日(木)

「景気とサイクル」景気循環学会40周年記念号第80号に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆P.42 「日本経済と日本企業の設備投資循環」

2025年11月17日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。

◆「為替市場における高市トレードの注目点」

2025年11月13日(木)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆円安でかかるインフレ圧力、原油安が一定の歯止めに

『日本経済新聞』サイト

2025年8月13日(水)

日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「<NQN>☆乗用車の北米向け輸出価格、7月も大幅下落続く」

2025年8月4日(月)

日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「<NQN>☆円の対ドル上昇幅、今年最大　22年12月以来の大きさ」

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サイト内記事

2025年11月21日

調査レポート

垣間見られるユーロ圏経済の脆弱性

ユーロ圏経済は、緩やかに回復している。ただし、成長するフランスやスペインに対して、横ばいにとどまったドイツやイタリアと、域内でも成長ペースは異なっている。特に、ドイツ経済の低迷が目立っている。先行きのユーロ圏経済は、減速感を強めつつも緩やかに回復すると期待される。実質購買力の回復に伴う個人消費や、インフラ投資や防衛関連投資などが経済成長を...

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2025年11月7日

調査レポート

矛盾する政策の限界に直面する2026年

2025年を振り返ると、生成AIへの期待の高まりと米国の関税政策の対応が印象的だった。その一方で、見たいものしか見ない世界で、それらを捉えているような危うさもあった。その中で、日米欧経済は、当初の懸念に比べて、底堅く推移してきた。2026年の世界経済は成長ペースを減速させる可能性が高い。特に米国の関税政策や歳出・減税法などの財政政策と中国...

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2025年11月6日

コラム

大きい普通の国に

2025年を振り返ると、今年の漢字が「米」になるのではないかと思うほど、国内では令和の米騒動、国外では米国の関税措置が大きな話題になった。特に全世界を対象にした米国の関税措置について、直接投資や供給網の変更などを含めて、さまざまな影響が懸念されている。例えば、米国市場に財を供給する米国外に生産拠点を置く日本企業と、米国内に生産拠点を置く米...

2025年10月31日

コラム

もう少しデータなどを確認したい

「もう少しデータなどを確認したい。」―植田日銀総裁は10月30日、金融政策決定会合後の記者会見でそう話した。「データなど」であるため、データに加えてそのほかにも確認したいことがあるのだろう。金融政策を運営する上で、データが示す過去の状況ではなく、将来の見通しが重要になる。金融政策を変更した場合、その影響は金融市場に表れる一方で、個人消費や...

2025年10月21日

コラム

先行きに明るさが見え難い世界経済見通し

国際通貨基金（IMF）は10月14日、「世界経済見通し（WEO）」を発表した。サブタイトルは「変動期の世界経済、見通し依然暗く」と、先行きに明るさが見え難いものだった。2025年の世界経済成長率は3.2％と、7月時点の見通しに続いて2回連続の上方修正になった。しかし、1月時点の3.3％を下回ったままだ。上方修正の理由として、米国の相互関税...

2025年10月16日

調査レポート

経済も政治も雲行きが怪しい米国

米国経済は、緩やかに成長してきたものの、足元では減速しつつある。これまで個人消費は底堅く推移してきた一方、雇用と物価には変調の兆しが見えている。先行きの米国経済は、今後の関税引き上げの影響などから、減速感が強まるのだろう。また、米政権の介入が経済に悪影響を及ぼしつつあることも懸念される。これまでの常識から外れた米政権の行動は、米国経済・社...

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2025年10月14日

調査レポート

欧州政治リスクの再燃

ユーロ圏経済は、緩やかに回復している。しかし、問題は山積している。防衛費やインフラ投資の拡大は、期待先行の傾向が強い。その一方で、不安定な政治、決められない政治という状況になっている。特に、財政に課題を抱えていた南欧諸国が以前の低金利環境を活用して財政健全化を進めてきたことが、政局混乱のフランスとの対比をより鮮明にしている。コロナ禍後の成...

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2025年10月14日

調査レポート

利上げと財政拡大

日本経済は、足踏みが一部に残る中で緩やかに回復してきた。こうした中で、企業の業況判断指数も、非製造業を中心に、底堅く推移している。ただし、米国の関税措置の影響が本格的に表れるのはこれからであり、これまでのところ、企業や家計には様子見姿勢が残っている。原材料コストを販売価格に転嫁する動きも継続している。以前に比べれば転嫁しやすくなった一方で...

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2025年10月14日

コラム

対ユーロの円相場は最安値更新

対ユーロの円相場は10月８日の東京外国為替市場で1ユーロ＝177円台半ばと、1999年のユーロ導入以降の最安値を更新した。高市自民党総裁の就任に伴って、財政拡大と金融緩和を志向した経済政策が実施されるという思惑から、円売り・ユーロ買いが優勢となったためだ。ユーロ圏経済の状況を確認すると、9月の消費者物価指数（HICP）は前年同月比＋2.2...

2025年10月1日

コラム

変質する日本市場

ようやく日差しが和らいできたような気がする今日この頃。内閣府「景気ウォッチャー調査」のコメントを読んでいると、季節の変化に伴う消費者の行動変容も読み取れる。今夏は暑すぎて、商店街などで日中に人が出歩かない一方で、午前や夕方などに買い物時間をずらす人が増えたという猛暑に伴う行動変容についてのコメントが多く見られた。言われてみれば、当たり前で...

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