鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2025年11月20日(木)
「景気とサイクル」景気循環学会40周年記念号第80号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆P.42 「日本経済と日本企業の設備投資循環」
2025年11月17日(月)
『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。
◆「為替市場における高市トレードの注目点」
2025年8月13日(水)
日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「<NQN>☆乗用車の北米向け輸出価格、7月も大幅下落続く」
2025年8月4日(月)
日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「<NQN>☆円の対ドル上昇幅、今年最大 22年12月以来の大きさ」
サイト内記事
2025年12月24日
調査レポート
経済の脆弱性と政治の分断～ユーロ圏経済（2025～2026年）
●2025年のユーロ圏経済は、緩やかに回復してきた。ただし、域内の主要国を見ると、状況は異なっている。こうした中で、消費者物価指数の上昇率は、欧州中央銀行（ECB）の中期目標の2％付近を推移しており、ECBは利下げ打ち止めという状態に事実上入ったとみられている。 ●不振が続く製造業をサービス業が補完する動きが継続している。製造業の不振は、コロナ禍後の問題ではなく、生産水準は2017年頃...
2025年12月23日
調査レポート
●2025年の日本経済は、足踏みが一部に残る中で緩やかに回復してきた。消費者物価上昇率は2022年4月から2025年11月まで44か月連続で2％超を推移しており、デフレ脱却宣言も間近に迫っているだろう。 ●日本経済は、34年ぶりの人手不足の深刻化が賃上げ圧力として残る中で、2026年に緩やかな成長を続けると期待される。日銀は引き続き追加...
2025年12月23日
コラム
12月の日米欧の金融政策は珍しく、三者三様の結果だった。米国は利下げ、欧州は据え置き、日本は利上げと、それぞれ結果が異なった。まず、連邦準備制度理事会（FRB）は12月10日、政策金利であるFF金利の誘導目標レンジを0.25％引き下げて3.5～3.75％にすることを決定した。3会合連続の利下げになった一方で、3会合連続で全会一致とはならな...
2025年12月22日
調査レポート
●2025年の米国経済は、関税政策をはじめとして政治に翻弄されながらも、緩やかに成長してきた。関税措置の悪影響が懸念されてきた中で、経済は粘り強さを見せた。 ●米国経済は2026年に緩やかに成長すると期待される。政治・社会が分断し、個人消費も「K字型」に分かれつつある中で、米国経済が2025年から繰り越された課題にどのように対処していく...
2025年12月22日
調査レポート
●2025年度補正予算（一般会計総額18.3兆円）が12月16日に成立した。この補正予算に、高市政権の財政拡大志向が反映されている中で、少なくとも2つの疑問が生じていた。それは、これほど大規模な財政支出が必要なのか、金利のある世界で財政拡大路線が持続可能なのかということだろう。 ●足元の需要不足は小幅であり、その主因は必ずしも個人消費で...
2025年12月18日
調査レポート
対ドルの円相場について、円高・ドル安方向への修正という見通しが、毎年のように外れてきた。2025年の円相場はならしてみれば、2024年よりも円高・ドル安方向に振れたものの、小幅であり、レンジもおおむね2024年並みだった。円安・ドル高基調が継続した原因として、①日米の金融政策が想定よりも長く据え置かれたこと、②米国関税措置の悪影響や不確実...
2025年12月15日
コラム
連邦準備制度理事会（FRB）は12月11日、地区連銀総裁の再任を全会一致で承認したことを発表した（FRBと政治（2025年8月26日））。これによって、すでに退任を表明しているボスティック・アトランタ地区連銀総裁以外の総裁の続投が固まった。今回の再任が注目されたのは、金融政策において、地区連銀総裁の歯止めとしての存在感が高まっていたからだ...
2025年12月11日
コラム
2026年度の貿易を考える～日本貿易会の貿易見通しを踏まえて
2025年を振り返ると、米国の関税措置など貿易を巡る話題が多かった。2026年も米国の関税措置に加えて、重要鉱物の安定確保や供給網の再編など、貿易の重要性には変わりないだろう。 日本貿易会では1974年以降52年にわたって貿易見通しが作成されている（「2026年度わが国貿易収支、経常収支の見通し」、2025年12月10日）。この見通しの...
2025年11月25日
調査レポート
日本経済は、足踏みが一部に残る中で緩やかに回復してきた。高市政権が10月に始動し、11月21日に3兆円規模の総合経済政策が閣議決定された。その一方で、財政懸念の強まりから長期金利は2008年以来の高水準まで上昇している。日本経済は、期待と懸念の狭間にある。
2025年11月21日
調査レポート
ユーロ圏経済は、緩やかに回復している。ただし、成長するフランスやスペインに対して、横ばいにとどまったドイツやイタリアと、域内でも成長ペースは異なっている。特に、ドイツ経済の低迷が目立っている。先行きのユーロ圏経済は、減速感を強めつつも緩やかに回復すると期待される。実質購買力の回復に伴う個人消費や、インフラ投資や防衛関連投資などが経済成長を...
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メディア活動情報
- 2025年12月24日(水)
『日本経済新聞（夕刊）』に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 文室 慈子が寄稿しました。 - 2025年12月18日(木)
『日刊産業新聞』に、当社社長 横濱 雅彦が開催した『2026年の世界情勢・経済見通し』説明会の内容が掲載されました。 - 2025年11月20日(木)
「景気とサイクル」景気循環学会40周年記念号第80号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。 - 2025年11月18日(火)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2025年11月17日(月)
『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。
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