鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2025年8月13日(水)

日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「<NQN>☆乗用車の北米向け輸出価格、7月も大幅下落続く」

2025年8月4日(月)

日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「<NQN>☆円の対ドル上昇幅、今年最大　22年12月以来の大きさ」

2025年6月27日(金)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆ユーロ３年９カ月ぶり対ドル高値　国防費増強と米利下げ観測で

『日本経済新聞』サイト

2025年6月27日(金)

日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「<NQN>☆ユーロ３年９カ月ぶり高値　米利下げ観測と国防費増強で」

2025年5月26日(月)

『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「ユーロ、米国とのさや当てで買い　協議難航は重荷に（FXストラテジー）」

『Quick Money World』サイト

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サイト内記事

2025年10月1日

コラム

変質する日本市場

ようやく日差しが和らいできたような気がする今日この頃。内閣府「景気ウォッチャー調査」のコメントを読んでいると、季節の変化に伴う消費者の行動変容も読み取れる。今夏は暑すぎて、商店街などで日中に人が出歩かない一方で、午前や夕方などに買い物時間をずらす人が増えたという猛暑に伴う行動変容についてのコメントが多く見られた。言われてみれば、当たり前で...

2025年9月24日

コラム

0.5％の壁を超えることを前提に

日本銀行が上場投資信託（ETF）等の処分について決定した9月19日の金融政策決定会合で、政策金利を巡って意見が割れていた点が注目される。政策委員のうち7人が、政策金利を0.5％程度に据え置くことに賛成した一方で、2人が反対し、0.75％程度への利上げを支持した。高田委員は、「物価が上がらないノルムが転換し、『物価安定の目標』の実現がおおむ...

2025年9月19日

調査レポート

欧州政治リスクの再燃

ユーロ圏経済は、緩やかに回復している。懸案事項だった米国との貿易協議も、共同声明を発表でき、最悪の事態は回避できた。しかし、15％の関税などがあり、その悪影響はこれからユーロ圏経済に広がることになる。一方で、物価上昇率も欧州中央銀行（ECB）の中期目標の2％前後で推移しており、ねらい通り物価が抑制されているように見える。しかし、こうした見...

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2025年9月19日

コラム

米利下げの先行きはもっと不透明

米連邦準備理事会（FRB）は9月17日までの連邦公開市場委員会（FOMC）を開催し、2024年12月以来となる0.25％の利下げを決定した。今回のFOMCを前には、大幅な利下げを求めるトランプ大統領からの政治的な圧力が増していたことが注目されていた。大統領経済諮問会議（CEA）委員長を休職して、FOMC直前に就任したミラン理事は、0.5％...

2025年9月18日

コラム

もはやデフレではない日本経済

約40年ぶりと記憶にないほど身の回りの物価が上昇しており、実感としても、もはやデフレではない、という言える状況になっている。消費者物価指数（総合）は2022年4月（前年同月比＋2.5％）に2％を上回ってから、2025年7月まで40か月連続で2％を上回っている。この間、ガソリン代や電気代、ガス代について政府の補助金がたびたび支給され、経済政...

2025年9月9日

コラム

景気回復に確信を持てないドイツ経済

5,000億ユーロ規模のインフラ・気候変動特別基金の設立や、防衛費を巡る債務ブレーキの緩和が成立したことをきっかけに、ドイツ経済が2024年までの2年連続マイナス成長から立ち直るという期待が高まっている。さらに、期間限定ながらも設備投資の定率減価償却が導入され、2028年から法人税の段階的な引き下げも実施される。支援策は拡充されつつあるも...

2025年9月8日

調査レポート

円安と円高の綱引き

対ドルの円相場は足元にかけて1ドル＝140～150円のレンジで推移している。足元にかけて、貿易赤字の継続などが実需の動きから、東京市場では円安・ドル高が想起されやすいようだ。一方で、海外市場では、証券投資などから日米金利差の縮小が意識され、円高・ドル安圧力が見られる。特に米国の利下げ観測に対して、日本の利上げ観測という対照的な動きがあるか...

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2025年9月1日

コラム

5年ぶりの金融政策戦略の見直し決定

連邦準備制度理事会（FRB）は8月22日、長期目標と金融政策戦略（Longer-Run Goals and Monetary Policy Strategy）を見直した結果を発表した。この戦略は前回2020年8月27日に改定され、5年後に見直すことになっており、これまでの連邦公開市場委員会（FOMC）でも議論されてきた。今回大きな変更点は...

2025年8月26日

コラム

FRBと政治

トランプ大統領はこれまで度々、利下げを求めてパウエル連邦準備制度理事会（FRB）議長を「遅すぎる」と批判してきた。解任まで口にした4月には、金融市場がトリプル安で反応し、事態収拾に追われたトランプ氏は解任を撤回した。しかし、その後も、FRB本部の建て替え費用を批判するなど、手を変え品を変え利下げを求めて批判を続けている。解任が難しい中、議...

2025年8月20日

コラム

緩やかな成長の中で、見逃される成長の機会

お盆と言えば、日本のGDP統計発表の季節。内閣府の「四半期別GDP速報」によると、2025年第2四半期（Q2）の実質GDP成長率は前期比＋0.3％（年率換算＋1.0％）だった。2025年Q1の成長率（＋0.1％）が前回（▲0.0％）から上方修正されたので、5四半期連続のプラス成長になった。Q2の成長は、巡航速度とも見なされ、ゼロ％台から1...

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