鈴木将之｜経済チームリーダー　チーフエコノミスト

所属：経済部　経済チーム
研究・専門分野：マクロ経済、内外経済動向

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2026年5月25日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社チーフエコノミスト鈴木将之のQuick月次調査・外為5月レビューが掲載されました。

◆「介入は160円定着阻止すら難しい」

2026年4月8日(水)

『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「実質賃金2カ月連続プラス、21年5月以来の伸び－日銀正常化を後押し」

『Bloomberg News』サイト

2026年1月1日(木)

総合物流情報誌KAIUN『海運』2026年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆【特集】海事産業・展望2026―外国為替市場―「円安・ドル高基調でも圧力は軽減」

一般社団法人　日本海運集会所サイト

2025年11月20日(木)

「景気とサイクル」景気循環学会40周年記念号第80号に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆P.42 「日本経済と日本企業の設備投資循環」

2025年11月17日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。

◆「為替市場における高市トレードの注目点」

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サイト内記事

2026年5月26日

調査レポート

物価安定という課題に直面する米国経済

米国経済は、緩やかに回復している。ただし、米国によるイラン攻撃をきっかけにしたホルムズ海峡の事実上封鎖によってガソリン高が家計を直撃し、消費者マインドが大幅に悪化している。また、代替措置として導入される1974年通商法122条に基づく10％関税にも、国際貿易裁判所から違法判決が出るなど、関税措置もリスクのままだ。ウォーシュ新議長の就任宣誓...

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2026年5月21日

調査レポート

物価の上振れ・景気の下振れリスク

ユーロ圏の消費者物価上昇率が再び拡大している。2月末の中東紛争の影響から、エネルギー価格が上昇しているためだ。一過性で終わり、間接効果が発生するのか否かが注目されている。その後の政治リスクの原因にもなり得る。ユーロ圏経済は、緩やかに回復しているものの、足もとにかけて減速している。先行きについて、インフラや防衛投資などが下支えとなって、緩や...

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2026年5月20日

調査レポート

供給途絶リスク継続～日本経済2025年5月

日本経済は、「デフレ脱却」にまた一歩近づいてきた中で、供給途絶リスクに直面している。川上の原油を確保できても、供給網のどこかで目詰まりを起こして、一部石油製品が品薄になるなど、供給リスクが見え始めている。先行きの日本経済は、緩やかに回復すると期待されるものの、下振れリスクが大きい。内外需ともに下振れ、今後の景気が減速することも十分あり得る...

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2026年5月18日

調査レポート

最長記録に近づく景気拡張局面

現在の景気拡張局面は、戦後最長記録に近づいている。もちろん、中東情勢の悪影響を受けて、今後の景気後退局面入りも否定し難い。一方で、製造業中心の景気動向指数と、サービス業や分配面などを考慮した景気を把握する新しい指数が異なる動きを示していることも注目される。最長に近づく景気拡張局面において、その長さよりもその中身がより重要になっていると考え...

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2026年5月8日

調査レポート

中東紛争直後の金融政策～歴史は韻を踏むのか～

2月末の米国とイスラエルによるイラン攻撃後、ホルムズ海峡が事実上封鎖されるなど、世界経済を取り巻く環境は一変した。年初まで、世界経済は想定以上に底堅かったものの、紛争の発生によって先行き不透明感が強まり、物価高騰や景気後退が懸念される状況になった。物価上昇率が目標を超えて大幅に拡大するならば、利下げどころではない。その一方で、景気が減速し...

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2026年5月1日

調査レポート

リスク発生源の米国経済に依存するリスク

2025年4月の相互関税の発表から1年経って、米国の貿易赤字は縮小傾向にあるようだ。しかし、中東紛争が重なり、まだデータが十分ではないため、それを評価するのは時期尚早だろう。貿易収支の赤字が問題視されているものの、実際の資金フローでは経常収支の方が重要だ。第一次所得収支という成果を得るためには、事前に直接投資や証券投資という種まきが必要に...

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2026年4月21日

コラム

IMF世界経済見通しの参照予測

国際通貨基金（IMF）が公表した「世界経済見通し」では、通常のベースラインとは異なる「参照予測」という位置づけになった。参照予測が発表されるのは、相互関税が発表された直後の2025年4月の見通し以来のことだった。これは、今後の中東情勢の展開が全く分からず、蓋然性のある見通しを作ることができなかったためだ。仮に、中東紛争が比較的短期間で収束...

2026年4月15日

調査レポート

関税と地政学リスクで世界を揺らす米国経済

米国経済は、緩やかに回復している。ただし、米国は2月末にイスラエルとともにイラン攻撃を実施し、イランがホルムズ海峡を事実上閉鎖したことで、世界でエネルギー供給への懸念が強まった。米国ではWTI先物価格が上昇し、ガソリン価格も1ガロンあたり4ドルを超え、痛みは米国内に広がりつつある。トランプ大統領が2025年4月2日に相互関税を発表してから...

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2026年4月9日

調査レポート

物価高騰の記憶と教訓が残るユーロ圏経済

2022年に物価の高騰への対応が後手に回った欧州中央銀行（ECB）は、足元の物価上昇を警戒している。その一方、物価高騰という今の痛みを和らげつつ、根本的な課題に取り組む上で、財政政策のかじ取りも難しい。ユーロ圏経済は、これまで緩やかに回復してきた。先行きについて、インフラや防衛投資などが下支えとなって、緩やかに回復すると期待される。しかし...

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2026年4月9日

調査レポート

供給途絶リスクに直面する日本経済

日本経済を取り巻く状況は、一変した。3月上旬にホルムズ海峡が事実上封鎖され、物流が止まった結果、エネルギー危機の恐れが急速に広まった。原油備蓄の放出や代替調達を急ぐものの、下押し要因になることは間違いない。日本経済は、足踏みが一部に残る中で緩やかに回復してきた。しかし、下振れリスクはますます大きくなっている。

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