鈴木 将之|シニアエコノミスト

所属:経済部
研究・専門分野:マクロ経済

【略歴】
 慶應義塾大学(商学部)卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
 国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2024年4月14日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。

◆24面 「Quick月次調査、外為―日銀利上げ「7~10月」過半、「年内は動かない」も29%」

2024年3月31日(日)

『景気とサイクル』第77号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之がパネルディスカッションに参加した際のコメントが掲載されました。

◆P41~59「第39回大会パネルディスカッション~2024年の景気を読む」

2024年2月11日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。

◆24面 「Quick月次調査、外為―日銀、マイナス金利解除「4月」6割 米欧利下げは6月/強い通貨、円が7割」

2024年1月1日(月)

総合物流情報誌KAIUN『海運』2024年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。

◆【特集】海事産業・展望2024―外国為替市場―「円高リスクも想定した管理が必要」

2023年11月13日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。

◆「布石か技術的な対応か、分かれる見方」

サイト内記事

2024年5月24日

調査レポート

物価と雇用と関税~米国経済(24年5月)

物価と雇用と関税~米国経済(24年5月)

米国経済は、底堅く推移している。内需を中心に底堅い成長が続いてきた。こうした中で、利下げの決定が経済・物価動向、それに基づく見通し次第であるため、経済指標が発表されるたびに、その結果に市場が振り回される状態が続いている。 バイデン政権は5月14日、対中関税の強化を発表した。それをきっかけに、米中貿易戦争の一段の激化がリスクとして再浮上し...

2024年5月23日

調査レポート

スタグフレーションとは逆方向へ~ユーロ圏経済(24年5月)

スタグフレーションとは逆方向へ~ユーロ圏経済(24年5月)

欧州中央銀行(ECB)は、大きなサプライズがないかぎり、6月の利下げを開始するとみられている。利下げが遠のく米国とユーロ圏の相違が目立ち始めている。2022年の物価高騰局面では、1970年代のように高失業率と高インフレが共存するスタグフレーションに陥るという見方も一部には出ていた。しかし、むしろスタグフレーションとは逆方向の、物価上昇率が...

2024年5月16日

調査レポート

短観からみる景況感と物価の変化

短観からみる景況感と物価の変化

概要 日本企業の景況感は、緩やかに回復している。ただし、弱含む製造業と底堅い非製造業という構図があり、足元と先行きの景況感については、産業や企業規模によって異なっている。 販売価格を引き上げる環境が整いつつある。原材料などの仕入価格の上昇が目立っている一方で、供給に対して需要が回復し、需給バランスが改善してきたためだ。ただし...

2024年4月30日

調査レポート

なぜ米国の物価上昇率は高止まりしてきたのか

なぜ米国の物価上昇率は高止まりしてきたのか

欧米を中心に物価上昇率が高く、これまでのところ金融引き締めが十分な効果を発揮していないように見える。コロナ禍という一時的な要因とともに、それまでの非伝統的な金融緩和政策の実施、貿易構図の変化もあって、急激な利上げにもかかわらず、物価上昇率が高止まりしている。一部の要因は一時的であるため、今後、剥落するとみられる。また、低金利を活用した資金...

2024年4月22日

調査レポート

円相場の動向(2024年4月)

円相場の動向(2024年4月)

対ドルの円相場は4月16日に1ドル=154円79銭前後と、1990年6月以来34年ぶりの円安・ドル高を付けた。足元では、ドル高の側面が強い中で、円安・ドル高が進んできた。 経済のファンダメンタルズ要因をみると、2022~2023年に比べて弱まっているとはいえ、円安・ドル高圧力が続いている。こうした中で、米国の物価上昇率がでこぼこ道の中で...

2024年4月16日

調査レポート

米国経済の現状

米国経済の現状

米国経済は、堅調に推移している。2022年以降の急ピッチな利上げを踏まえれば、軟着陸がメインシナリオになってはいけなかったはずだ。しかし、米国景気や雇用環境は堅調で、想定以上に物価上昇率は高止まりしてきた。注目を集めている利下げについて、6月の利下げ開始後は、物価・経済動向次第で調整されていくとみられている。FOMC参加者の政策金利見通し...

2024年4月8日

調査レポート

ユーロ圏:6月の利下げがコンセンサス

ユーロ圏:6月の利下げがコンセンサス

ユーロ圏経済は、足踏みしている。景気が低迷する中で、物価上昇率も縮小しており、欧州中央銀行(ECB)内では6月に利下げというコンセンサスが形成されつつある。しかし、エネルギー価格下落というベース効果の剥落と足元の原油価格の上昇などにより、物価の高止まりが想定以上に長引く可能性もあり、利下げが遠のくこともありうる。

2024年4月4日

調査レポート

日本:実質賃金マイナスという悲しみ

日本:実質賃金マイナスという悲しみ

日本銀行は3月19日に、2007年以来17年ぶりとなる利上げを実施した。日銀は当面、緩和的な金融環境が継続する考えを示している。しかし、名目金利を低水準に据え置くことを必ずしも意味しない点には注意が必要だ。これまで日本経済は緩やかに回復してきた中で足踏みしており、2024年第2四半期(Q2)以降に持ち直しに転じることが期待される。ただし、...

2024年4月2日

調査レポート

貿易・経常収支の50年

貿易・経常収支の50年

輸出入とも年間100兆円の大台を突破するまで拡大されてきた中で、かつては黒字だった貿易収支では、赤字が定着しそうな気配も見られる。また、訪日観光客の増加という目に見える旅行収支における黒字拡大の一方で、喫緊の課題であるデジタル化を進めることで、サービス収支の赤字を拡大させてしまう構図もある。足元にかけて、経常収支が黒字を維持しているとはい...

2024年3月27日

調査レポート

経済から政治へリスクの重心が移る米国経済

経済から政治へリスクの重心が移る米国経済

米国経済は、堅調なペースで拡大しており、軟着陸する公算がますます大きくなっている。連邦公開市場委員会(FOMC)参加者の経済見通し(中央値)では、利下げ幅を1回あたり0.25%とすると、前回2023年12月と同様に、2024年末にかけて3回程度の利下げが予想されている。先行きについては、米国経済におけるリスクは、経済から政治へと重心が移る...