鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2020年2月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆14面 「新型肺炎の影響「五輪まで」26％ 3月末の円相場「現行水準並み」の声多く」
2018年12月22日(土)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2018年12月29日・2019年1月5日合併号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆P29 特集/2019大予測 世界の針路を129テーマで徹底解説
2018年12月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆18面 「来年「ドル高・円高」多く、米金融政策の見方割れる、利上げは「1～2回」」
2018年9月23日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆60面 米発貿易摩擦を読む④「摩擦から戦争へ 長期化で影響見通せず」
2018年9月9日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆60面 米発貿易摩擦を読む②「米の貿易赤字は単なる敗北ではない」
サイト内記事
2020年2月28日
調査レポート
米イラン対立の激化という地政学リスクが世界を覆った2020年の年初から、1か月も経たないうちに、世界経済を取り巻く環境は大きく変わってしまった。新型コロナウイルス感染拡大で、中国など2020年第1四半期の世界経済は減速する見通しだが、それでもドル円相場は動かなかった。しかも、先行きについても、当面横ばい圏で推移するとみられる。むしろリスク...
2020年2月28日
調査レポート
ドイツ経済の停滞感が続いている。ここ2年程度を振り返ると、天候要因や自動車の新排ガス規制などの一時的な要因が景気の下押し圧力とみられていた。そこに、米中貿易戦争や英国のEU離脱など先行き不透明感が重石となり、ドイツ経済の停滞感が一層強まった。その一方で、労働コストの上昇、自動車産業の生産移管などもあり、産業構造に変化の兆しもみられつつある...
2020年1月23日
調査レポート
2019年、米国や欧州などをはじめ多くの国・地域の金融政策が緩和方向に舵を切られる中、ノルウェーとスウェーデンは利上げに踏み切った。利上げを実施できるほど、経済が底堅かったことがその理由だった。それと同時に、これまでの低金利の状況の中で、慎重に利上げに取り組んでいた姿勢もうかがえる。世界経済の減速の中で、両国はともに政策金利を今後据え置く...
2019年12月11日
調査レポート
ユーロ圏経済が力強さを欠いている。けん引役のドイツ経済はかろうじて景気後退局面入りを回避している状況だ。これまでのユーロの導入などの経済の統合の中で、サプライチェーンは欧州に張り巡らされており、2018年以降の中国経済の減速や米中貿易戦争の激化などの悪影響が、ドイツ経済を通じて欧州経済の下押し圧力になっている。こうした減速基調の中で、ユー...
2019年12月9日
調査レポート
米中貿易戦争や世界経済の減速、環境規制の行方など不確実性が高まる中で、企業が設備投資に慎重になっている。不確実性によって、設備投資の期待収益の見通しが立たないためだ。こうした状況では、金融緩和政策によって、資本コストを引き下げることができても、効果は限定的になりやすい。一方で、次の事業機会を獲得・確保するためには、それに応じた設備投資を行...
2019年12月5日
調査レポート
これまでのところ、ドル円相場は例年になく動いていない。その理由として、日米金利差が縮小していること、ドルと円が他通貨に対して買われていることに加えて、米中貿易戦争などの先行きが読めないという不確実性の高まりで、市場でも様子見ムードが強まっていることが考えられる。こうした中で、輸出需要が減退して製造業の景況感が悪化しても、底堅い雇用・所得環...
2019年10月16日
調査レポート
世界の生産・輸出が2018年後半から減速しており、日本も例外ではない。むしろ、日本の輸出をみると、当面底堅いものの下振れ懸念を抱える米国経済、先行き懸念が残る欧州経済、米中貿易戦争の中で苦境に陥る中国経済という各国の現状が浮かび上がる。先行きについては、足元で電子部品・デバイスの出荷在庫バランスが回復する兆しがみえているなど明るい兆しがあ...
2019年9月25日
調査レポート
足元まで緩やかな回復を続けてきた日本の景気に、変調の兆しが見えつつある。8月の内閣府『地域経済動向』では、北海道と九州の2地域の景況判断が引き下げられた。地域経済の動向をみると、減産基調の強まりとともに、雇用環境にも変化がみられる地域がある。こうした時期だからこそ、地域経済を観察することの重要性がますます高まっていると考えられる。
2019年9月20日
調査レポート
韓国経済の減速感が強まっている。米中貿易戦争のあおりや世界経済の減速から、輸出や設備投資が前年割れになっている。また、雇用環境や消費者マインドの悪化から個人消費も伸び悩んでいる。こうした中で、設備の稼働率の低下や家計債務残高の高止まりなどの構造的な問題が、前述のような現在広がりつつある悪影響に拍車をかけている。韓国においては政治的な側面が...
2019年8月28日
調査レポート
8月に入ってから、ドル円相場は一段と円高・ドル安方向に進んだ。米中貿易戦争の激化と米国が中国を為替操作国に指定したことなどの影響が大きかった。それとともに、実体経済の減速感の強まりと、各国中央銀行の金融緩和への転換もあった。先行きについても、長期化する米中貿易戦争など世界的な景気減速への懸念材料が尽きず、円安・ドル高に転じにくいのだろう。...
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メディア活動情報
- 2020年2月28日(金)
『東洋経済ONLINE』に、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 渡辺 亮司のコラムが掲載されました。 - 2020年2月26日(水)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2020年2月21日(金)
『日刊工業新聞Ｎｅｗｓウェーブ２１』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。 - 2020年2月20日(木)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2020年2月17日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2020年2月25日号に、当社シニアアナリスト 石野 なつみが寄稿しました。
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