鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2018年12月22日(土)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2018年12月29日・2019年1月5日合併号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆P29 特集/2019大予測 世界の針路を129テーマで徹底解説
2018年12月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆18面 「来年「ドル高・円高」多く、米金融政策の見方割れる、利上げは「1～2回」」
2018年9月23日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆60面 米発貿易摩擦を読む④「摩擦から戦争へ 長期化で影響見通せず」
2018年9月9日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆60面 米発貿易摩擦を読む②「米の貿易赤字は単なる敗北ではない」
サイト内記事
2019年2月8日
調査レポート
2018年の為替市場を振り返ると、新興国通貨安が目立った。ドル円が比較的安定していた一方で、新興国通貨安によって、クロス円では円高となっており、日本企業の業績への悪影響が懸念される。先進国の金融政策は「緩和」から「引き締め」方向にかじを切っており、資金フローに変化が生じつつある。新興国は通貨防衛のための利上げに迫られ、景気悪化などの副作用...
2019年2月6日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「財政」という視点から振り返ってみる。はじまりはバブル絶頂で、経済成長を背景に税収が増加、特例国債を発行しない状況になった。しかし、バブル崩壊、失われた20年を経る中で、国債発行が恒常化し、債務残高が累増した。不健全であることは周知の事実であるものの、それでも歩んでこられたことが財政健全化を遅らせて...
2019年1月31日
調査レポート
欧州中央銀行（ECB）は、2018年末に資産買い入れプログラムを終了させ、2019年には利上げを視野に入れる。その一方で、欧州の景気は曲がり角に差しかかっている中、各国の政治情勢の不安定化も重なり、先行き不透明感が高まっている。そうした中、経済成長のけん引役である個人消費で、各国のばらつきが拡大しているようにみえる。こうした経済環境におい...
2019年1月11日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「投資」という視点から振り返ってみる。はじまりはバブル絶頂期で力強さをみせていた平成の設備投資は、バブル崩壊後、過剰設備の問題などが重石となり伸び悩んだ。設備投資は抑制された一方で、将来の収益源の獲得を狙って、海外投資や研究開発投資など、日本企業は投資を多様化させてきた。足もとで過去最高を更新する経...
2018年12月4日
調査レポート
世界経済の先行きに対する下押しリスクへの懸念が色濃くなっている。「一強」状態だった米国に対して、日欧の景気には弱い一面がみられたという構図の中で、堅調な米景気を背景としたドル買いと、リスク回避の円買いがせめぎ合う状況になり、ドル円は横ばい圏で推移してきた。そうした動きは、円高・円安要因が拮抗している足もとの経済ファンダメンタルズからも裏付...
2018年10月2日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「消費」という視点から振り返ってみる。はじまりはバブル絶頂期で力強さを見せていた平成の消費は、次から次へと新しい商品が登場していたにもかかわらず、次第に「伸び悩む」という枕詞がついて回るようになった。度重なる経済危機や自然災害などもあって、先行きが見通しづらく、将来的に所得が増えていくという右肩上が...
2018年8月20日
調査レポート
高まるリスクの中で、ドル円相場は7月以降、概ね1ドル＝110～112円のレンジで比較的安定してきた。第2四半期の経済成長が加速するかが注目を集めてきた中で、結果的に、日米と欧中の差がみられるようになった。8月にはトルコリラショックに見舞われたものの、一旦材料が出尽くした感もあり、円相場はそれほど大きく動いていない。今後のドル円相場は、日米...
2018年7月11日
調査レポート
米国の利上げが進む中で、新興国通貨安が目立っている。これまでの経済成長や原油価格の落ち着きなどによってもたらされていた好循環が、米国利上げや原油価格の上昇、政治・地政学的なリスクの高まりなどによって逆回転し、経済のファンダメンタルズを悪化させるとの見方から、新興国通貨安を誘っている。また、新興国での国内外の資金の動きも変化しており、その動...
2018年5月22日
調査レポート
年初から対米ドルで円高が続いてきた円相場に、反転の動きがみられる。政治・地政学的なリスクが一時的に後退した中で、経済のファンダメンタルズが再び注目されるようになった。第1四半期の景気減速からの回復などが、円安・ドル高の後押しとなった。先行きについて、政治・地政学的なリスクの高まりが十分想定される一方で、経済成長も期待されるため、引き続き円...
2018年5月8日
調査レポート
日本経済は、世界同時好況の恩恵もあって、輸出を主要な原動力として成長してきた。円高が注目されるものの、輸出にとって世界経済の成長の方が重要であることを踏まえると、足もとには２つの懸念材料がある。一つ目は2018年第1四半期の世界経済の成長が鈍化したことだ。二つ目は貿易摩擦問題で、マクロ経済の視点からは世界同時好況の土台を揺るがしかねないこ...
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メディア活動情報
- 2019年2月18日(月)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2019年2月18日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2019年2月26日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。 - 2019年2月15日(金)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2019年2月15日(金)
『日本経済新聞（夕刊）』に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。 - 2019年2月9日(土)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2019年2月16日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。
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