鈴木将之｜経済チームリーダー　チーフエコノミスト

所属：経済部　経済チーム
研究・専門分野：マクロ経済、内外経済動向

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2026年10月2日(金)

『日本貿易会月報』2026年9・10月号（No.836）に、当社チーフエコノミスト鈴木将之が登壇した日本貿易会ゼミナール特別企画について掲載されました。

◆P.53～56 日本貿易会ゼミナール特別企画「第二次トランプ政権の地政学リスク顕在化と商社経営のリスクとチャンス」

『日本貿易会月報』サイト

2026年8月25日(火)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「原油の輸入急回復、貿易赤字の拡大圧力に　円安促す」

『日本経済新聞』サイト

2026年8月7日(金)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「米9月利上げ予想、据え置きと拮抗　7日に雇用統計発表」

『日本経済新聞』サイト

2026年6月16日(火)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「原油反落、予想インフレ率も低下　過度な警戒和らぐ」

『日本経済新聞』サイト

2026年6月1日(月)

『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「ナフサ由来品かき集める日本、塗料溶剤は年間実績の3倍輸入－4月統計」

『Bloomberg News』サイト

一覧を見る

サイト内記事

2026年10月15日

調査レポート

中間選挙を控えた通信簿～米国経済2026年10月

11月の中間選挙を控え、消費者の目線から経済環境を確認すると、物価上昇率は3％を上回り、高止まりしている。雇用・所得環境を見ると、失業率は低く、「低採用・低解雇」の中で労働需給が均衡している。一方で、実質賃金の伸び率は4月以降、マイナスとなっており、実質購買力は損なわれ、消費者マインドも悪化している。高いガソリン価格に直面し、株価上昇の恩...

PDF

2026年10月14日

調査レポート

金利と物価の上昇～ユーロ圏経済2026年10月

ユーロ圏経済において、金利と物価の上昇が注目を集める中、コロナ禍前からの経済構造の変化についても考えておく必要がある。例えば、サービス業の生産は、足元にかけて緩やかに増加しており、コロナ禍前からのトレンドにおおむね回帰している。それに対して、鉱工業生産は横ばい圏にとどまっている。経済のサービス化が進む中で全体の生産性の伸びが鈍化し、雇用環...

PDF

2026年10月13日

調査レポート

日銀短観からみた日本企業の現状

日本銀行の『短観』（2026年9月調査）に基づいて、日本企業の景況感の現状を確認した。日本企業の景況感はおおむね改善しているものの、産業によって業況が異なることが改めて確認できる。特に国内外の需給バランス、仕入・販売価格、資金繰りなどに差異があり、それらが足元の景況感と先行きの見通しに影響を及ぼしている。引き続き、人手と設備の2つの不...

PDF

2026年9月16日

調査レポート

岐路に立つ円相場

円相場は7月下旬に1ドル＝163円99銭と、39年ぶりの円安・ドル高水準を付けた。その後、日米協調介入が実施されたものの、時間を稼ぐ行為にとどまったようだ。9月になると、円相場は一転して1ドル＝152円台まで上昇した。1か月程度で10円超の円高・ドル安が進んだことになる。ベッセント米財務長官や日本銀行高官の発言などを受けて、日銀の9月利上...

PDF

2026年9月14日

調査レポート

停滞感漂う経済～ユーロ圏経済2026年9月

欧州中央銀行（ECB）は9月10日の理事会で、政策金利（中銀預金金利）を2.5％に引き上げることを決定した。次回以降の理事会で追加利上げが予想されているものの、物価上昇については上振れ、経済成長については下振れリスクがあるため、追加利上げは状況次第といえる。ユーロ圏経済は、緩やかに回復している。2026年第2四半期（Q2）の実質GDP...

PDF

2026年9月10日

調査レポート

矛盾の悪影響～米国経済2026年9月

金利と物価の上昇が、米国経済の課題の一端を表している。ベッセント財務長官も対応に迫られるようになったほどだ。しかし、その原因を考えると、米政権の経済政策の矛盾が一因となっていることも事実だ。推し進める経済政策と求める結果に食い違いがあり、結果として米国の家計や企業が苦境に陥っている。米国経済は、緩やかに回復している。ただし、足元では堅...

PDF

2026年7月31日

調査レポート

海峡と関税～米国経済2026年7月

連邦準備制度理事会（FRB）は7月29日までに連邦公開市場委員会（FOMC）を開催し、政策金利（FF金利の誘導目標レンジ）を3.5～3.75％に据え置くことを決定した。ただし、次回以降の利上げの可能性も残った。通商代表部（USTR）は7月23日、60か国・地域を対象に通商法301条に基づく新たな関税措置を公表し、適用した。強制労働産品...

PDF

2026年7月28日

調査レポート

金融市場からの警鐘～日本経済2026年7月

長期金利は7 月9 日、1996 年9 月以来30 年ぶりとなる一時2.9％まで上昇した。対ドルの円相場は7 月21 日のNY 市場で、1986 年12 月以来約39 年7 か月ぶりの円安・ドル高水準となる1 ドル＝163 円台まで下げた。金融市場は、日本経済の先行きの見通しを受けて、約30 年、約40 年ぶりの変化を見せている。 ...

PDF

2026年7月28日

調査レポート

さまようユーロ圏経済～ユーロ圏経済2026年7月

欧州中央銀行（ECB）は、7月23日の理事会で政策金利を2.25％に据え置くことを決定した。次回9月会合での利上げに含みを持たせた結果と、市場では受け止められている。 2026年第1四半期（Q1）の実質GDP成長率（前期比▲0.0％、年率換算▲0.0％）は、小幅ながらマイナス成長だった。個人消費が小幅に増加したのに対して、設備投資や輸出...

PDF

2026年7月8日

コラム

FRBと政治（その4）