鈴木 将之|シニアエコノミスト
所属:経済部
研究・専門分野:マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学(商学部)卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2025年6月27日(金)
『日本経済新聞(電子版)』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆ユーロ3年9カ月ぶり対ドル高値 国防費増強と米利下げ観測で
2025年6月27日(金)
日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「<NQN>☆ユーロ3年9カ月ぶり高値 米利下げ観測と国防費増強で」
2025年5月26日(月)
『Quick Money World』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「ユーロ、米国とのさや当てで買い 協議難航は重荷に(FXストラテジー)」
2025年5月26日(月)
日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「<NQN>☆ユーロ、米国とのさや当てで買い 協議難航は重荷に」
2025年5月26日(月)
『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為5月レビューが掲載されました。
◆「対日関税の撤廃・縮小は円安要因」
サイト内記事
2025年7月3日
調査レポート

ここ数年のユーロ圏経済は、ある意味、教科書どおりの動きを見せたのかもしれない。物価高騰に対する利上げの一方で、経済成長率はゼロ%程度まで減速し、物価上昇率も鈍化、経済はソフトランディング(軟着陸)した。足元の経済は、そこから持ち直しつつある段階で、米国の関税政策という下振れリスクに直面している。先行きの景気回復ペースは、より緩やかなものに...
2025年7月3日
コラム

欧州中央銀行(ECB)は6月30日に、新たな5か年の金融政策戦略を発表した。前回の発表(2020~21年)で定期的に見直すことになっていた。今回は、これまでの経済環境の変化を踏まえたものになっている。今回のポイントは、大きく4つある。1つ目として、中期的、対称的な2%の物価目標の確認が挙げられた。前回、対称的な2%中期目標が導入され、今後...
2025年6月30日
調査レポート

米国経済はこれまでのところ、関税政策による悪影響への懸念が大きい中で、底堅く推移してきた。これまでの物価上昇率が落ち着いてきたという実績を重視して利下げを求めるトランプ大統領と、関税引き上げに伴う将来的な物価上昇を懸念して事態の推移を見極めたい連邦準備制度理事会(FRB)の意見が対立しており、金融市場の混乱要因の一つになっている。先行きの...
2025年6月27日
コラム

雇用の最大化は、連邦準備理事会(FRB)の二大責務の一つに挙げられているほど、米国経済にとって重要な課題だ。政策金利を据え置く決定の背景には、物価上昇率の高止まりや関税引き上げに伴う今後の物価上昇への拡大への警戒があるのと同時に、雇用環境の底堅さもある。その雇用環境は足元にかけて、変化の兆しも見えつつあるものの、底堅く推移している。しかし...
2025年6月20日
コラム

これまで苦境にあったドイツ経済で、景気回復の期待が高まりつつある。ドイツ経済は、2024年までの2年連続でマイナス成長を記録し、2025年もゼロ%台、マイナス成長すらあり得るという苦境にあった。2年連続のマイナス成長は2002~03年以来のことだった。当時は失業率が高く、財政赤字も継続している中でマイナス成長が続き、「欧州の病人」とも言わ...
2025年6月11日
コラム

二転三転する米国の関税政策もあって、世界経済の先行きは「不確実」ではなく「予測不可能」だという認識が、足元で広がりつつある。関税政策の背景には、米国の貿易赤字を減らしたい、米国の製造業を立て直したいという考えがあるのだろう。しかし、米国全体の貿易赤字を減らすために、関税政策や非関税障壁の撤廃などだけではなかなか解決しないことも事実だ。一国...
2025年6月10日
調査レポート

日本経済は、足踏みが一部に残る中で、緩やかに回復してきた。二転三転する米国の関税政策の不確実性とともに、これから次第に景気への下押し圧力が強まっていくと予想される。足元で、コメなど食料や電気・ガス代など生活必需品の価格上昇が継続していることが懸念される。これらは生活必需品なので、購入頻度が高く目にしやすいものが多いため、消費者に物価上昇が...
2025年6月4日
コラム

2025年5月6~7日に開催された米連邦公開市場委員会(FOMC)では、金融政策戦略の見直しも議論されていた。前回の「長期目標と金融政策戦略の声明文(“Statement on Longer-Run Goals and Monetary Policy Strategy”)」が改定されたのは2020年8月27日だった。当時、おおむね5年ごと...
2025年5月28日
コラム

直近の日本経済を巡る内憂外患といえば、米国の関税政策と国内のコメ価格の上昇があげられる。まず、米国の関税政策について、トランプ米大統領は4月2日に相互関税を発表、その後上乗せ部分は90日間猶予されているものの、10%の基本税率は課せられている。また、3月の鉄鋼・アルミニウム製品、4月の自動車、5月の自動車部品への25%追加関税も適用されて...
2025年5月27日
調査レポート

ユーロ圏経済は、緩やかに持ち直している。ただし、関税引き上げ前の駆け込みによる米国向け輸出の増加もあって、経済成長率がやや加速した一面があるため、見た目の数字ほどユーロ圏経済の成長は強くないだろう。これまで経済成長のきっかけを見出せなかった中で、ドイツのメルツ政権の財政拡大が期待されている。また、米国との関係を見直す中で、ユーロ圏の防衛費...
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日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2025年6月27日(金)
『日本経済新聞(電子版)』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2025年6月16日(月)
『時事通信』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が寄稿しました。 - 2025年6月13日(金)
『日刊工業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2025年6月13日(金)
『日刊工業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。