鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2021年2月16日(火)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「日経平均3万円、緊急アンケート　「妥当」「バブル」拮抗」

『日本経済新聞』サイト

2021年2月14日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆24面「Quick月次調査、外為―ドル安基調に変化の兆し、長期金利上昇受け、ドル高転換の見方も」

2020年2月16日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆14面「新型肺炎の影響「五輪まで」26％　3月末の円相場「現行水準並み」の声多く」

2018年12月22日(土)

東洋経済新報社『週刊東洋経済』2018年12月29日・2019年1月5日合併号に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆P29 特集/2019大予測　世界の針路を129テーマで徹底解説

『週刊東洋経済』サイト

2018年12月16日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆18面「来年「ドル高・円高」多く、米金融政策の見方割れる、利上げは「1～2回」」

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サイト内記事

2021年2月17日

調査レポート

政治リスクが重石となるユーロ圏経済の現状と課題

欧州では、新型コロナウイルス感染拡大を抑制するために、都市封鎖などの経済活動の制限措置が2020年秋以降再び強化された。その影響もあり、2020年第4四半期のユーロ圏の実質GDP成長率は前期比▲0.7％と2四半期ぶりにマイナスに転じた。制限措置は継続しており、2021年第1四半期の経済にも下押し圧力がかかるなど、底堅さを見せた米国経済とは...

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2021年1月27日

調査レポート

バイデン政権下の米国経済の現状と課題

バイデン政権が1月20日に発足した。引き続き新型コロナウイルス感染拡大への対応や、米中貿易戦争などの課題が山積している。そうした中で、経済面では、短期的には追加経済対策、中長期的には環境問題や格差問題、米中問題への取り組みが注目される。そこで、足元の経済状況を整理しつつ、当面の米国経済について考えてみる。

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2020年12月7日

調査レポート

あれから４年、ドル円相場の次の動き

2020年も終盤に差し掛かり、2016年以降、世界を揺るがしてきた米欧における「まさかの事態」、すなわち米トランプ政権と英国のEU離脱を巡る協議が終わりを告げようとしている。その一方で、ワクチン期待が高まるものの、新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大が続いている。そのほか、米中貿易戦争など激動の世界経済の中で、ドル円相場はこれま...

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2020年11月11日

調査レポート

ウィズ／アフター・コロナの経済と企業

新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大発生から半年以上の月日が経ち、世界は感染抑制と経済活動再開の両立を模索してきた。足元でも感染の拡大がみられ、その対策に追われている。一方で、この危機から脱してたどり着いたところがCOVID-19感染拡大前とは異なるアフター・コロナの世界なのかが注目されている。その過程（ウィズ・コロナ）や行き...

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2020年10月5日

調査レポート

長期化する低金利の世界

新型コロナウイルス（COVID-19）危機の中、日米欧の金融緩和が一段と進んだ。推計した均衡実質金利は足元でマイナス圏にあり、様々な経済のゆがみを表していると考えられる。今後も当面低金利が継続する見込みである一方、「ウィズ・コロナ」や「デジタル化」という大きな時代の変化もある。現在の人々や企業の決断の積み重ねが、低金利の現状から早期に脱却...

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2020年9月3日

調査レポート

為替（８月）非常事態のドル高から有事の円高へ

為替市場は「非常事態のドル高」から脱却しつつあるようだ。そうなると、「有事の円高」リスクが高まる恐れがある。新型コロナウイルス感染拡大と景気回復の遅れ、それに伴う金融緩和の長期化、迫る米大統領選など為替市場に影響を及ぼす材料が少しずつ変化している。実体経済を踏まえれば、今後円高・ドル安圧力が過去数か月よりも強まるとみられる。

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2020年8月20日

調査レポート

リスクと期待の間にある新興国通貨

新型コロナウイルス（COVID-19）の感染が拡大した当初、新興国に対する海外投資家の警戒感が強まり、投資マネーが新興国から海外に流出し、新興国通貨安が進んだ。しかし、タイバーツが底堅く推移するなど、新興国といっても海外投資家からの信用力には濃淡がみられた。一方、COVID-19感染拡大という非常事態や「ウィズ・コロナ」下での世界経済・社...

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2020年7月20日

ホット・トピックス

日銀『短観』からみた日本企業の現状と課題

2020年に入ってから、新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大によって、世界経済の景色は一変した。そうした中で、日本企業も大きな影響を受けてきた。4月の緊急事態宣言の発令に象徴されるように、感染抑止のために経済活動は止められた。しかし、全体として、景気が急速に冷え込んだことは事実である一方で、全ての企業活動が止まったわけではないこ...

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2020年7月9日

ホット・トピックス

OECD世界経済見通しから読み取れる世界経済・社会の潮流の変化

以下では、OECDの『経済見通し』（OECD Economic Outlook）をもとに、不確実な世界経済の先行きと、中長期的な課題について考えてみる。持続的な成長のため、グローバル化やデジタル化とともに、気候変動問題への取り組みを重視している点が、日本の対応策とは温度差があり、そうした世界経済・社会の潮流の変化を認識していくことが重要だ...

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2020年6月16日

調査レポート

見えない雇用環境の悪化と見えてきた変化

新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大を抑制するために、世界各国・地域で経済活動が制限され、見た目以上に雇用環境が悪化してきた。足元にかけて、経済活動は段階的に再開しているものの、ワクチンや治療法が確立されていないため、以前と同じ雇用環境にはなっていない。また、COVID-19危機の経験を通じて、改めて見えてきた経済・社会における...

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