鈴木 将之｜経済チームリーダー チーフエコノミスト
所属：経済部 経済チーム
研究・専門分野：マクロ経済、内外経済動向
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2026年10月2日(金)
『日本貿易会月報』2026年9・10月号（No.836）に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之が登壇した日本貿易会ゼミナール特別企画について掲載されました。
◆P.53～56 日本貿易会ゼミナール特別企画「第二次トランプ政権の地政学リスク顕在化と商社経営のリスクとチャンス」
2026年8月7日(金)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「米9月利上げ予想、据え置きと拮抗 7日に雇用統計発表」
2026年6月1日(月)
『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「ナフサ由来品かき集める日本、塗料溶剤は年間実績の3倍輸入－4月統計」
サイト内記事
2026年9月16日
調査レポート
円相場は7月下旬に1ドル＝163円99銭と、39年ぶりの円安・ドル高水準を付けた。その後、日米協調介入が実施されたものの、時間を稼ぐ行為にとどまったようだ。9月になると、円相場は一転して1ドル＝152円台まで上昇した。1か月程度で10円超の円高・ドル安が進んだことになる。ベッセント米財務長官や日本銀行高官の発言などを受けて、日銀の9月利上...
2026年9月14日
調査レポート
欧州中央銀行（ECB）は9月10日の理事会で、政策金利（中銀預金金利）を2.5％に引き上げることを決定した。次回以降の理事会で追加利上げが予想されているものの、物価上昇については上振れ、経済成長については下振れリスクがあるため、追加利上げは状況次第といえる。 ユーロ圏経済は、緩やかに回復している。2026年第2四半期（Q2）の実質GDP...
2026年9月10日
調査レポート
金利と物価の上昇が、米国経済の課題の一端を表している。ベッセント財務長官も対応に迫られるようになったほどだ。しかし、その原因を考えると、米政権の経済政策の矛盾が一因となっていることも事実だ。推し進める経済政策と求める結果に食い違いがあり、結果として米国の家計や企業が苦境に陥っている。 米国経済は、緩やかに回復している。ただし、足元では堅...
2026年7月31日
調査レポート
連邦準備制度理事会（FRB）は7月29日までに連邦公開市場委員会（FOMC）を開催し、政策金利（FF金利の誘導目標レンジ）を3.5～3.75％に据え置くことを決定した。ただし、次回以降の利上げの可能性も残った。 通商代表部（USTR）は7月23日、60か国・地域を対象に通商法301条に基づく新たな関税措置を公表し、適用した。強制労働産品...
2026年7月28日
調査レポート
長期金利は7 月9 日、1996 年9 月以来30 年ぶりとなる一時2.9％まで上昇した。対ドルの円相場は7 月21 日のNY 市場で、1986 年12 月以来約39 年7 か月ぶりの円安・ドル高水準となる1 ドル＝163 円台まで下げ た。金融市場は、日本経済の先行きの見通しを受けて、約30 年、約40 年ぶりの変化を見せている。 ...
2026年7月28日
調査レポート
欧州中央銀行（ECB）は、7月23日の理事会で政策金利を2.25％に据え置くことを決定した。次回9月会合での利上げに含みを持たせた結果と、市場では受け止められている。 2026年第1四半期（Q1）の実質GDP成長率（前期比▲0.0％、年率換算▲0.0％）は、小幅ながらマイナス成長だった。個人消費が小幅に増加したのに対して、設備投資や輸出...
2026年7月8日
コラム
連邦最高裁判所は6月29日、トランプ大統領が2025年8月にクック連邦準備理事会（FRB）理事を即時解任したことを認めない判決を下した。これを受けて、FRBと政治の問題が再び意識されるようになっている。
2026年7月6日
調査レポート
中東紛争に起因する供給途絶リスクへの対応が進む中、日本企業の業況感は底堅く推移している。ただし、現況の方向が製造業と非製造業で異なるのに対して、先行きに懸念を残している点では一致している。足元にかけての原材料価格の上昇を踏まえて、中期的に物価上昇率が高まるという予想も強まっている。 日本経済は、緩やかに回復すると期待されるものの、下振れ...
2026年6月30日
調査レポート
ここ数年、政策効果によって物価上昇率が歪んでおり、物価上昇率の見え方と実体が異なるケースも少なくない。川上から川下の物価指数を見ると、上昇の裾野が広がっていること、企業や家計の期待インフレ率が高まっていることが確認できる。 物価の基調の見方と異なる物価の実体から、物価上昇への対応が遅れたことで、その痛みを拡大させてしまった面もある。デフ...
2026年6月25日
調査レポート
欧州中央銀行（ECB）は、6月11日の理事会で政策金利を0.25％引き上げることを決定した。賃金上昇や中期の期待インフレ率の上昇など二次的な効果はまだ見られていない。2026年第１四半期（Q１）のユーロ圏経済は、減速している。アイルランド経済の減速の影響が大きかったものの、先行きの懸念を残した。消費者マインドの悪化などから小売売上高は弱含...
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メディア活動情報
- 2026年10月29日(木)
15:00～17:00、新社会システム総合研究所主催『SSKセミナー』で当社シニアアナリスト 宮之原 正道が講演いたします。会場・オンラインのハイブリッド開催。 - 2026年10月2日(金)
『日本貿易会月報』2026年9・10月号（No.836）に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之が登壇した日本貿易会ゼミナール特別企画について掲載されました。 - 2026年10月1日(木)
一般社団法人 日本経済調査協議会より、当社経済部長 本間 隆行が委員として参画した「第二次地政学委員会」の報告書が公表されました。 - 2026年9月29日(火)
『日本経済新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年9月28日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2026年10月6日号に、当社チーフマーケットアナリスト 鈴木 直美が寄稿しました。
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