鈴木将之｜経済チームリーダー　チーフエコノミスト

所属：経済部　経済チーム
研究・専門分野：マクロ経済、内外経済動向

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2026年4月8日(水)

『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆「実質賃金2カ月連続プラス、21年5月以来の伸び－日銀正常化を後押し」

『Bloomberg News』サイト

2026年1月1日(木)

総合物流情報誌KAIUN『海運』2026年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆【特集】海事産業・展望2026―外国為替市場―「円安・ドル高基調でも圧力は軽減」

一般社団法人　日本海運集会所サイト

2025年11月20日(木)

「景気とサイクル」景気循環学会40周年記念号第80号に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆P.42 「日本経済と日本企業の設備投資循環」

2025年11月17日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。

◆「為替市場における高市トレードの注目点」

2025年11月13日(木)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆円安でかかるインフレ圧力、原油安が一定の歯止めに

『日本経済新聞』サイト

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サイト内記事

2026年5月8日

調査レポート

中東紛争直後の金融政策～歴史は韻を踏むのか～

2月末の米国とイスラエルによるイラン攻撃後、ホルムズ海峡が事実上封鎖されるなど、世界経済を取り巻く環境は一変した。年初まで、世界経済は想定以上に底堅かったものの、紛争の発生によって先行き不透明感が強まり、物価高騰や景気後退が懸念される状況になった。物価上昇率が目標を超えて大幅に拡大するならば、利下げどころではない。その一方で、景気が減速し...

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2026年5月1日

調査レポート

リスク発生源の米国経済に依存するリスク

2025年4月の相互関税の発表から1年経って、米国の貿易赤字は縮小傾向にあるようだ。しかし、中東紛争が重なり、まだデータが十分ではないため、それを評価するのは時期尚早だろう。貿易収支の赤字が問題視されているものの、実際の資金フローでは経常収支の方が重要だ。第一次所得収支という成果を得るためには、事前に直接投資や証券投資という種まきが必要に...

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2026年4月21日

コラム

IMF世界経済見通しの参照予測

国際通貨基金（IMF）が公表した「世界経済見通し」では、通常のベースラインとは異なる「参照予測」という位置づけになった。参照予測が発表されるのは、相互関税が発表された直後の2025年4月の見通し以来のことだった。これは、今後の中東情勢の展開が全く分からず、蓋然性のある見通しを作ることができなかったためだ。仮に、中東紛争が比較的短期間で収束...

2026年4月15日

調査レポート

関税と地政学リスクで世界を揺らす米国経済

米国経済は、緩やかに回復している。ただし、米国は2月末にイスラエルとともにイラン攻撃を実施し、イランがホルムズ海峡を事実上閉鎖したことで、世界でエネルギー供給への懸念が強まった。米国ではWTI先物価格が上昇し、ガソリン価格も1ガロンあたり4ドルを超え、痛みは米国内に広がりつつある。トランプ大統領が2025年4月2日に相互関税を発表してから...

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2026年4月9日

調査レポート

物価高騰の記憶と教訓が残るユーロ圏経済

2022年に物価の高騰への対応が後手に回った欧州中央銀行（ECB）は、足元の物価上昇を警戒している。その一方、物価高騰という今の痛みを和らげつつ、根本的な課題に取り組む上で、財政政策のかじ取りも難しい。ユーロ圏経済は、これまで緩やかに回復してきた。先行きについて、インフラや防衛投資などが下支えとなって、緩やかに回復すると期待される。しかし...

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2026年4月9日

調査レポート

供給途絶リスクに直面する日本経済

日本経済を取り巻く状況は、一変した。3月上旬にホルムズ海峡が事実上封鎖され、物流が止まった結果、エネルギー危機の恐れが急速に広まった。原油備蓄の放出や代替調達を急ぐものの、下押し要因になることは間違いない。日本経済は、足踏みが一部に残る中で緩やかに回復してきた。しかし、下振れリスクはますます大きくなっている。

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2026年4月2日

調査レポート

九州経済～アジアとの隣接と産業集積～

アジア経済との結び付きを踏まえずして、九州経済の動向を考えることはできない。九州経済圏の貿易収支を見ると、日本全体の貿易収支とは違った構図が見られる。東アジアやASEANとの供給網の深化の中で、九州経済の重要性は高い。九州経済は底堅く推移しているものの、全国平均に比べて所得水準がやや低いことが課題になっている。生成AIなどのような新しい技...

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2026年3月12日

コラム

景気指標の相違が示すK字型経済

日本の景気は、緩やかに回復している。米国の関税措置や中東情勢のような地政学リスクの高まりなどが下押し圧力をかけてきたものの、これまでのところ緩やかな回復を保ってきた。ただし、日本経済にとっては歴史的な物価高騰が継続していることに加えて、景気回復ペースがあまりに緩やかなので、その実感を持ち難い。実際、景気動向指数の一致指数はならしてみれば、...

2026年3月12日

調査レポート

円安・ドル高予想の中で見逃しているリスクに注意

2026年が始まってから、米国のベネズエラ侵攻や米国・イスラエルのイラン攻撃など、地政学リスクが急速に高まった中でも、対ドルの円相場は1ドル＝150円台の狭いレンジを推移してきた。2月下旬まで、対外純資産残高の増加や経常黒字などから実需の円高・ドル安圧力は存在しているものの、それらの中身の変化からその圧力が弱かった。また、日米実質金利差か...

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2026年3月5日

コラム

届きそうで届かないデフレ脱却

日本経済はまた一歩、デフレ脱却に近付いた。消費者物価指数は2022年4月から2025年12月まで前年同月比2％を上回ってきた（図表①）。2026年1月の上昇率は＋1.5％へ縮小したものの、それはガソリンの暫定税率廃止や政策効果が混じった結果であり、物価上昇は継続している。実際、総務省によると、1月のエネルギーは消費者物価指数をガソリンの暫...