鈴木 将之|シニアエコノミスト

所属:経済部
研究・専門分野:マクロ経済

【略歴】
 慶應義塾大学(商学部)卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
 国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2024年2月11日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。

◆24面 「Quick月次調査、外為―日銀、マイナス金利解除「4月」6割 米欧利下げは6月/強い通貨、円が7割」

2024年1月1日(月)

総合物流情報誌KAIUN『海運』2024年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。

◆【特集】海事産業・展望2024―外国為替市場―「円高リスクも想定した管理が必要」

2023年11月13日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。

◆「布石か技術的な対応か、分かれる見方」

2023年10月15日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。

◆24面 「Quick月次調査、外為―資産運用立国、円に「影響なし」6割―現預金「動く」が多数派ー投資先は株式>債券」

2023年5月22日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為5月レビューが掲載されました。

◆「不安の尽きない円相場」

サイト内記事

2024年3月27日

調査レポート

経済から政治へリスクの重心が移る米国経済

経済から政治へリスクの重心が移る米国経済

米国経済は、堅調なペースで拡大しており、軟着陸する公算がますます大きくなっている。連邦公開市場委員会(FOMC)参加者の経済見通し(中央値)では、利下げ幅を1回あたり0.25%とすると、前回2023年12月と同様に、2024年末にかけて3回程度の利下げが予想されている。先行きについては、米国経済におけるリスクは、経済から政治へと重心が移る...

2024年3月21日

調査レポート

プラスの世界に戻った日本経済

プラスの世界に戻った日本経済

日本銀行は3月19日までの金融政策決定会合で、マイナス金利政策とイールドカーブ・コントロール(YCC)の解除を決定した。日本経済も、プラスの政策金利の世界に再び戻ってきた。ただし、今回の2007年以来、17年ぶりの利上げの次が見えていない。金融政策は経済・物価動向次第であることは確かであるものの、その先が見えにくいことが次のリスクになって...

2024年3月14日

調査レポート

利下げに向けて忍耐が必要なユーロ圏経済

利下げに向けて忍耐が必要なユーロ圏経済

ユーロ圏経済は、足踏み状態にある。2023年第4四半期(Q4)の実質GDP成長率は速報時点の前期比+0.0%から▲0.0%へ下方修正された。2023年を通じて、ほぼ横ばいで推移した。1月に開催された欧州中央銀行(ECB)の理事会では、物価抑制のために「継続性と警戒心、忍耐がなお必要」という意見が出ていた。3月の理事会でも、ラガルドECB総...

2024年3月12日

調査レポート

デフレ脱却とは何か

デフレ脱却とは何か

日本経済のデフレ脱却が、これまでになく近づいている。「物価が持続的に下落する状況を脱し、再びそうした状況に戻る見込みがないこと」というデフレ脱却の定義に基づくと、前段部分は達成されている。 焦点の後段については、GDPギャップや単位労働費用はあくまで例示にすぎず、経済構造の変化を踏まえれば、おおむね達成できていると言っても過言ではないだ...

2024年3月4日

調査レポート

34年ぶり、46年ぶりに変化した日本経済

34年ぶり、46年ぶりに変化した日本経済

2023年第4四半期の日本の実質GDP成長率は前期比年率▲0.4%と、2四半期連続のマイナス成長になった。日本経済は、堅調な米国経済に比べると見劣りするものの、横ばい圏を推移してきたユーロ圏経済よりも2023年通年の成長率が高かった。日本経済が変化しつつあることを示唆する現象も見られる。物価高騰が主因とはいえ、2023年の日本の名目GDP...

2024年2月27日

調査レポート

2024年の円高・ドル安予想はどこに

2024年の円高・ドル安予想はどこに

当初、2024年の対ドルの円相場は、円高・ドル安方向に推移するとみられていた。しかし、2024年初めから2月中旬にかけての約1か月半で、円相場は1ドル=140円台から150円台へ10円ほど円安・ドル高に振れた。これは、想定以上に堅調な米国経済、継続する物価上昇が確認され、早期利下げ観測が修正されたためだ。また、日本銀行のマイナス金利解除後...

2024年2月19日

調査レポート

利下げ議論は時期尚早~ユーロ圏経済の苦境~

利下げ議論は時期尚早~ユーロ圏経済の苦境~

物価抑制を進めてきたユーロ圏は、景気後退局面入り寸前でなんとか踏みとどまっている。物価高騰を抑制するために金融引き締めを実施してきたので、ある意味、狙い通りとも言える。しかし、物価上昇率は、依然として中期目標の2%を上回ったままであり、目標達成は道半ばだ。米国とは異なり、金融引き締めによって、景気が悪くなっているようにみえる。しかし、内訳...

2024年2月9日

調査レポート

確信を持てるか~米国経済(24年2月)~

確信を持てるか~米国経済(24年2月)~

米国経済は、底堅く推移している中で、経済の軟着陸への期待が一層強まっている。ただし、足元では、NYコミュニティ・バンコープ(NYCB)の決算・減配発表をきっかけに、地銀の経営危機への警戒感が再燃した。利上げに伴う商業用不動産などへの悪影響が広がる恐れがあるためだ。 パウエルFRB議長は1月の連邦公開市場委員会(FOMC)後、3月の利下げ...

2024年1月22日

調査レポート

欧米との比較から見える日本経済の立ち位置

欧米との比較から見える日本経済の立ち位置

日本経済は緩やかに回復しているものの、一部に足踏みが見られる。コロナ禍以降の日米欧経済を比べると、日本経済の回復状況はそれほど悪いものではない。賃上げや販売価格の引き上げに前向きな企業の姿勢も現れており、日本経済はデフレ脱却にまた一歩近づきつつある。ただし、日米欧ともに、先行き不透明感が一段と強まっていることが共通している。転換点を過ぎた...

2024年1月22日

調査レポート

景気減速と物価上昇に懸念が残るユーロ圏経済

景気減速と物価上昇に懸念が残るユーロ圏経済

ユーロ圏経済は、足踏みしている。物価上昇率は縮小しつつあるものの、景気後退への懸念が強まっている。一方、物価上昇率は当面高止まり、景気と物価の両にらみの金融引き締め策が継続すると想定される。エネルギー価格の上昇や供給網の混乱などコスト要因によって高騰した物価を、金融引き締めによる需要の抑制を通じて抑え込もうとする矛盾をはらむ試みは、まだ道...