鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2018年12月22日(土)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2018年12月29日・2019年1月5日合併号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆P29 特集/2019大予測 世界の針路を129テーマで徹底解説
2018年12月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆18面 「来年「ドル高・円高」多く、米金融政策の見方割れる、利上げは「1～2回」」
2018年9月23日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆60面 米発貿易摩擦を読む④「摩擦から戦争へ 長期化で影響見通せず」
2018年9月9日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆60面 米発貿易摩擦を読む②「米の貿易赤字は単なる敗北ではない」
サイト内記事
2019年10月16日
調査レポート
世界の生産・輸出が2018年後半から減速しており、日本も例外ではない。むしろ、日本の輸出をみると、当面底堅いものの下振れ懸念を抱える米国経済、先行き懸念が残る欧州経済、米中貿易戦争の中で苦境に陥る中国経済という各国の現状が浮かび上がる。先行きについては、足元で電子部品・デバイスの出荷在庫バランスが回復する兆しがみえているなど明るい兆しがあ...
2019年9月25日
調査レポート
足元まで緩やかな回復を続けてきた日本の景気に、変調の兆しが見えつつある。8月の内閣府『地域経済動向』では、北海道と九州の2地域の景況判断が引き下げられた。地域経済の動向をみると、減産基調の強まりとともに、雇用環境にも変化がみられる地域がある。こうした時期だからこそ、地域経済を観察することの重要性がますます高まっていると考えられる。
2019年9月20日
調査レポート
韓国経済の減速感が強まっている。米中貿易戦争のあおりや世界経済の減速から、輸出や設備投資が前年割れになっている。また、雇用環境や消費者マインドの悪化から個人消費も伸び悩んでいる。こうした中で、設備の稼働率の低下や家計債務残高の高止まりなどの構造的な問題が、前述のような現在広がりつつある悪影響に拍車をかけている。韓国においては政治的な側面が...
2019年8月28日
調査レポート
8月に入ってから、ドル円相場は一段と円高・ドル安方向に進んだ。米中貿易戦争の激化と米国が中国を為替操作国に指定したことなどの影響が大きかった。それとともに、実体経済の減速感の強まりと、各国中央銀行の金融緩和への転換もあった。先行きについても、長期化する米中貿易戦争など世界的な景気減速への懸念材料が尽きず、円安・ドル高に転じにくいのだろう。...
2019年6月11日
調査レポート
令和の始まりとともにドル円レートは円高・ドル安に振れた。これは米国発の貿易戦争というリスクが強まったことに起因する。それとともに、2018年秋頃からの日米欧中などの景気減速傾向とそれを受けた米欧の金融引き締めの先送りなど、実体経済が為替相場に影響を及ぼしていることも重要だ。先行きについて、貿易戦争の拡大・継続や景気の先行き不透明感などを踏...
2019年4月17日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「輸出」という視点から振り返ってみる。平成が始まった頃、日本はバブル絶頂で企業も輸出攻勢をかけていた。東西ドイツの統一など自由主義世界の広がりや、中国など新興国の成長もあって、輸出のフロンティアはさらに拡大していた。そうした中で円高・ドル安が進み、次第に新興国企業との競争が激化する中で、日本企業は最...
2019年3月18日
調査レポート
円が急騰して始まった2019年も、これまでのところドル円レートは安定的に推移してきた。その一方で、2018年の安定したドル円レートの背景にあった、堅調な米国景気と米中貿易戦争などのリスクとの綱引きという関係が崩れつつあり、実体経済を巡る先行き懸念がますます大きくなっている。主要国の景気減速など、経済の局面が変わったとみられ、各国の金融政策...
2019年2月8日
調査レポート
2018年の為替市場を振り返ると、新興国通貨安が目立った。ドル円が比較的安定していた一方で、新興国通貨安によって、クロス円では円高となっており、日本企業の業績への悪影響が懸念される。先進国の金融政策は「緩和」から「引き締め」方向にかじを切っており、資金フローに変化が生じつつある。新興国は通貨防衛のための利上げに迫られ、景気悪化などの副作用...
2019年2月6日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「財政」という視点から振り返ってみる。はじまりはバブル絶頂で、経済成長を背景に税収が増加、特例国債を発行しない状況になった。しかし、バブル崩壊、失われた20年を経る中で、国債発行が恒常化し、債務残高が累増した。不健全であることは周知の事実であるものの、それでも歩んでこられたことが財政健全化を遅らせて...
2019年1月31日
調査レポート
欧州中央銀行（ECB）は、2018年末に資産買い入れプログラムを終了させ、2019年には利上げを視野に入れる。その一方で、欧州の景気は曲がり角に差しかかっている中、各国の政治情勢の不安定化も重なり、先行き不透明感が高まっている。そうした中、経済成長のけん引役である個人消費で、各国のばらつきが拡大しているようにみえる。こうした経済環境におい...
SCGRランキング
メディア活動情報
- 2019年10月18日(金)
『日刊工業新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。 - 2019年10月17日(木)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2019年10月15日(火)
『東洋経済ONLINE』に、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 渡辺 亮司のコラムが掲載されました。 - 2019年10月10日(木)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2019年10月6日(日)
『日経ヴェリタス』に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。
Copyright(C) Sumitomo Corporation Global Research Co. Ltd. All rights reserved.
