鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2023年11月13日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。

◆「布石か技術的な対応か、分かれる見方」

2023年10月15日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆24面「Ｑｕｉｃｋ月次調査、外為―資産運用立国、円に「影響なし」6割―現預金「動く」が多数派ー投資先は株式＞債券」

2023年5月22日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のQuick月次調査・外為5月レビューが掲載されました。

◆「不安の尽きない円相場」

2023年4月6日(木)

『日本経済新聞』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆9面「需給ギャップ、改善足踏み　11期連続マイナス　昨年10～12月、緩和修正へハードルも」

『日本経済新聞』サイト

2023年4月1日(土)

『日本経済新聞』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆5面「円安、2年連続で10円超　対ドル26年ぶり、22年度　貿易赤字・個人マネー流出」

『日本経済新聞』サイト

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サイト内記事

2023年12月7日

調査レポート

何かが変わりそうな2024年の日本経済

2024年の日本経済は、ゼロ％台半ばから1％程度とみられる潜在成長率を上回る成長になると予想される。一方、世界経済はコロナ禍を経て転換点をすでに過ぎたようにもみえる。例えば、グローバル化から分断化の時代への変化、平時から有事の最適化への変化、金利のある世界への変化などが挙げられる。 2024年の日本経済は、緩やかな回復を続けると期待...

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2023年11月22日

調査レポート

金融・財政政策を縛られるユーロ圏経済

ユーロ圏経済は、足踏みしている。ユーロ圏の実質GDP成長率は2023年上半期にプラス成長を回復したものの、小幅にとどまり、第3四半期（Q3）には前期比▲0.1％と、3四半期ぶりのマイナスになった。一方で、景気の減速とともに、物価上昇率も縮小してきた。欧州中央銀行（ECB）は10月の理事会で政策金利を11会合ぶりに据え置くことを決定した。た...

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2023年11月17日

調査レポート

高金利リスクの中で事実利上げ打ち止めの米国経済

米国経済は、緩やかに回復している。一方で、金融引き締めの終盤を迎えている。現状は「景気が良いから、物価が上昇している」構図といえる。これまでの金融引き締めが十分効果を発揮していないように見える一方で、実体経済に着実に影響を及ぼしている一面もある。自動車業界の労使交渉の結果を踏まえると、当面高い賃金上昇が継続し、物価上昇率も高止まる...

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2023年11月6日

調査レポート

世界利上げ局面後の資金フローの変化

歴史的な物価高騰に直面した2022年からの世界同時利上げという局面が終わりを告げようとしている。その一方で、いち早く利上げを開始していた新興国の中には、既に利上げを休止し、利下げに転じているところもある。こうした変化は、必然的に各国・地域の資金フローに影響を及ぼす。その影響もあって、各国・地域の通貨は足元にかけて対ドルで下落基調にある。コ...

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2023年10月24日

調査レポート

需給がおおむね均衡する日本経済

日本経済は、緩やかに持ち直している。経済全体の需給がおおむね均衡しており、物価を押し上げるために需要を拡大させる経済政策の必要性は高くない。その中で、生活費の高騰など足元の痛みを和らげる取り組みと、その先の脱炭素などを見据えた取り組みには齟齬が生じやすいため、今求められる経済対策とは何かという課題はなかなか解けない。足元では、地政...

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2023年10月12日

調査レポート

今冬も厳しいユーロ圏経済

ユーロ圏経済は、足踏みしている。特に、ユーロ圏経済のけん引役のドイツ経済が、勢いを欠いている。2022年末から2023年初めに、実質GDP成長率が2四半期連続の前期比マイナスで景気後退局面とみられている。2023年第3四半期も経済成長率がマイナスになる恐れがあり、2023年通年の経済成長率もマイナスなると予想されている。こうした中、物価上...

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2023年10月12日

調査レポート

物価動向の見誤りがリスクとなる米国経済

政策金利は、9月の連邦公開市場委員会（FOMC）で2会合ぶりに据え置かれた。同時に発表されたFOMC参加者の経済見通しでは、2023年末の政策金利見通し（中央値）が前回6月時点の5.6％に据え置かれた半面、2024年末は5.1％と、前回から0.5pt上方修正された。また、各FOMC参加者の見通しからは、2024年末、2025年末の政策金利...

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2023年10月3日

調査レポート

転換点を迎えた物価上昇

欧米の金融政策は、転換点を迎えている。日米欧の物価上昇率の内訳をみると、けん引役が異なっているため、今後の物価上昇率の落ち着き方が異なるだろう。共通していることは、物価の上昇ペースに比べて、落ち着くペースは緩やかなものになると予想されている点だ。日本でも今後、物価上昇が継続すると見通されるものの、食料品などがけん引役であるため、家計での痛...

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2023年9月21日

調査レポート

多様性とばらつきの中でECBは利上げ終了か

欧州中央銀行（ECB）は9月14日に政策金利を0.25％引き上げることを決定した。10会合連続、累計4.5％の利上げとなった。声明文から、今回の利上げによって現在の利上げ局面が終わったとみられている。物価上昇率は依然としてECBの2％の中期目標を上回っているものの、ユーロ圏経済が置かれた局面は変化しているからだ。一方で、ドイツ経済の不調が...

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2023年9月20日

調査レポート

金融引き締めの手順～日本経済

日本経済は、緩やかに持ち直している。2023年Q2の実質GDP成長率は前期比年率＋4.8％と、3四半期連続のプラス成長になった。ただし内需は弱く、輸入の減少が成長率を押し上げており、内容は必ずしもよくない。その一方で、消費者物価指数は1年以上2%超で上昇し続けており、デフレ脱却に近づきつつあるようにみえる。こうした中、日本でも金融...

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