鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2021年9月27日(月)
弊社シニアエコノミスト・鈴木将之の調査レポート「経済も社会も「K字」化リスクのあるユーロ圏」が、週刊東洋経済10月2日号の「シンクタンク厳選リポート」に紹介されました。
◆P.111 シンクタンク 厳選リポート 「下振れ、K字化の分断リスクも ユーロ圏経済は緩やかに回復」
2021年9月17日(金)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が回答したアンケート結果が掲載されました。
◆「総裁選、医療立て直しやDX推進に市場注目－NQN緊急調査」
2021年8月31日(火)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が回答したアンケート結果が掲載されました。
◆「米利上げ、「22年後半」「23年前半」で予想割れる。NQN緊急アンケート、日米株価は緩やかに上昇」
2021年6月18日(金)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が回答したアンケート結果が掲載されました。
◆「米量的緩和縮小｢21年10月～22年3月開始｣8割 市場関係者－NQN緊急アンケート 株価への悪影響は限定の見方」
2021年5月23日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆24面 「Ｑｕｉｃｋ月次調査、外為―米緩和縮小、年内決定が８割、半数が1～3円の円安・ドル高予想。」
サイト内記事
2021年10月19日
調査レポート
これまで米国経済が回復してきた中で、需要の急反発と供給網の停滞から、足元で物価上昇が加速している。それを警戒して、連邦準備制度理事会（FRB）は量的緩和の縮小（テーパリング）に踏み切ろうとしている。米国経済は、新型コロナウイルス感染拡大後の急反発の局面を過ぎ、経済成長率が鈍化して通常の成長トレンドに戻る局面に入っている。経済が成長し続ける...
2021年10月15日
調査レポート
対外直接投資はここ数年、15～20兆円規模で安定してきた半面、成長ペースが鈍化した。海外現地法人の売上高利益率が国内法人を下回るなど、国内外のビジネス環境が変化する中で、新興国に対する過度な期待が修正された。現在、新型コロナウイルス感染拡大後の復興策として、デジタル化やグリーン化が世界的な成長分野として期待されている。ただし、これらの分野...
2021年9月16日
調査レポート
ドイツの総選挙に徐々に注目が集まり、欧州で政局の秋を迎えようとしていたところで、突然日本でも政治が注目される状況になった。新首相の経済対策への期待感が株式市場を中心に高まり、日経平均株価は3万円台を回復した。新型コロナウイルス感染拡大によって、持ち直しつつあった景気に弱さがみられるようになったため、この流れを変える相場材料を探していたのだ...
2021年9月2日
調査レポート
ユーロ圏経済は、2021年第2四半期に3四半期ぶりにプラス成長に回復した。今後も緩やかな景気回復が期待される反面、その回復ペースは感染状況次第であり、下振れリスクは依然として大きい。また、半導体不足など供給網の問題に加えて、地政学的リスクなどもある。このため、国や地域、産業によって経済の状況が異なる「K字」回復が続くことだろう。また、新型...
2021年8月26日
調査レポート
ドル円レートは横ばい圏を推移している。足元では米国経済の底堅い回復基調が続くことへの期待が高まる一方で、新型コロナウイルス感染再拡大の動きから先行きの景気停滞などが懸念され始めている。期待と懸念の間で、ドル円レートは当面、横ばい圏を推移するとみられる。ただし、米金融政策や感染状況次第で、ドル円レートの安定性が崩れる恐れもあり、リスクへの備...
2021年8月18日
調査レポート
新型コロナウイルスの感染が拡大した2020年に、新興国に対する投資マネーが変化した。リスク回避のため、比較的動きの速い証券投資などが資金流出に転じた。ワクチン接種や感染状況などを踏まえると、当面、新興国経済は厳しい状態が続くだろう。また、2021年になって、中国のIT企業への規制強化などに海外投資家は警戒感を強め、ビジネスリスクが再認識さ...
2021年7月12日
調査レポート
米国経済は緩やかに回復しつつある。ワクチン接種の進展と経済活動の再開が景気回復の後押しになっている。そうした中で、量的緩和の縮小が市場では注目されている。雇用と物価上昇率で「さらに著しい進展」が「結果」として確認されることを連邦準備制度理事会（FRB）は条件にしている一方で、市場は2021年内または2022年初めの量的緩和縮小の観測を持っ...
2021年7月6日
調査レポート
4月に3回目の緊急事態宣言が発令されるなど、経済の減速感が強まった一方で、足元ではワクチン接種が広がりつつあるため、年後半にかけて経済活動が正常化に向かい、景気が緩やかに持ち直すと期待されている。ただし、感染拡大という非常事態から正常な状態へ円滑に移行するためにも、一定の財政・金融政策による経済の下支えが必要とされている。一方で、すでに世...
2021年6月28日
調査レポート
6月の連邦公開市場委員会（FOMC）で2023年の利上げ見通しが発表され、株式市場など金融市場が大きく変動した中でも、ドル円相場は比較的落ち着いていた。市場では、米国の量的緩和の縮小や利上げなどが注目されるものの、それらを実行する条件である連邦準備理事会（FRB）の目標を達成するには時間がかかるだろう。また、2023年の利上げまでに乗り越...
2021年5月14日
調査レポート
ユーロ圏の実質GDP成長率は2021年第1四半期まで2四半期連続で前期比マイナスになり、一般的に景気後退局面とみなされる状況になった。4月以降、都市封鎖などの経済活動の制限措置が段階的に解除されつつあるものの、経済に対する下押し圧力は続いている。先行きについて、年半ばから景気が回復に向かうという期待が大きい一方で、感染状況に応じて下振れリ...
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メディア活動情報
- 2021年10月14日(木)
一般社団法人日本貴金属マーケット協会Youtube『マーケットディーパー ～変化の兆しをつかみ取れ！』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。 - 2021年10月11日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2021年10月19日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が寄稿しました。 - 2021年10月8日(金)
10月8日（金）～10（日）『宗像国際環境会議』にて、当社社長 住田 孝之が登壇しました。 - 2021年10月6日(水)
20:54～21:50放送のBSテレ東『日経プラス9』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。 - 2021年10月5日(火)
日本政策金融公庫『調査月報』に寄稿しました。
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