鈴木 将之|シニアエコノミスト

所属:経済部
研究・専門分野:マクロ経済

【略歴】
 慶應義塾大学(商学部)卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
 国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2020年2月16日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。

◆14面 「新型肺炎の影響「五輪まで」26% 3月末の円相場「現行水準並み」の声多く」

2018年12月22日(土)

東洋経済新報社『週刊東洋経済』2018年12月29日・2019年1月5日合併号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。

◆P29 特集/2019大予測 世界の針路を129テーマで徹底解説

2018年12月16日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。

◆18面 「来年「ドル高・円高」多く、米金融政策の見方割れる、利上げは「1~2回」」

2018年9月23日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。

◆60面 米発貿易摩擦を読む④「摩擦から戦争へ 長期化で影響見通せず」

2018年9月9日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。

◆60面 米発貿易摩擦を読む②「米の貿易赤字は単なる敗北ではない」

サイト内記事

2020年5月27日

調査レポート

それでもドル円は動かない

それでもドル円は動かない

ドル円相場は相変わらず横ばい圏を推移している。新型コロナウイルス感染拡大という非常事態の中でドル高になった一方で、円高も進んだためだ。先行きについても、感染の動向や経済活動の再開状況などで不透明感が強いため、ドル円相場は当面横ばいの動きが続くだろう。一方、中長期的には、米財政赤字の拡大など経済ファンダメンタルズを反映して、ドル円相場は円高...

2020年5月1日

調査レポート

新興国からの資金流出と通貨の下落

新興国からの資金流出と通貨の下落

2020年に入ってから対米ドルで新興国通貨は一段と下落した。しかも、国際通貨基金(IMF)によると、新興国からの証券投資を通じた資金流出規模は2008年の世界金融危機以降で、最も大きい。新興国経済のファンダメンタルズが新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大前から脆弱だったところに、現在の苦境が重なったためだ。財政赤字の拡大など、国...

2020年4月15日

調査レポート

景気が停滞する中国の債務リスク

景気が停滞する中国の債務リスク

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、中国経済が停滞している。その停滞の大きさが注目を集めているが、むしろ今後の回復ペースと債務問題の顕在化リスクが懸念される。実際、ここ10年間で中国の債務残高は、日米欧に比べて顕著に増加してきた。その中で特に増加が目立つ企業債務残高は、一般政府(国・地方政府・社会保障基金の合計)に帰属するものが多く、景気...

2020年3月23日

調査レポート

日米欧の雇用・所得環境の比較

日米欧の雇用・所得環境の比較

雇用・所得環境の底堅さが個人消費を下支えして、経済が緩やかに成長するという見通しが年初まで、主要国で語られてきた。確かに、これまでのところ日米欧の雇用環境には底堅さがみられる。しかし、日本の賃金上昇は米欧に比べ見劣りしている。日本の賃金について、労働者の属性を調整すると、見た目ほど低下していないが、上昇してもいなかった。米中貿易戦争などの...

2020年3月6日

調査レポート

貿易と観光を通じた地域経済への影響の相違

貿易と観光を通じた地域経済への影響の相違

新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界経済の先行き不透明感が一段と強まった。日本国内では、直接的・短期的に観光と貿易を通じてその影響が広がっている。観光では、中国からの訪日観光客が多い東京などの首都圏や大阪などの近畿への影響が大きいだろう。また、貿易では、機械類や原料別製品(鉄鋼や非鉄金属など)、化学製品などを原材料や部品として中国に...

2020年2月28日

調査レポート

動かないドル円相場が動き出すリスク

動かないドル円相場が動き出すリスク

米イラン対立の激化という地政学リスクが世界を覆った2020年の年初から、1か月も経たないうちに、世界経済を取り巻く環境は大きく変わってしまった。新型コロナウイルス感染拡大で、中国など2020年第1四半期の世界経済は減速する見通しだが、それでもドル円相場は動かなかった。しかも、先行きについても、当面横ばい圏で推移するとみられる。むしろリスク...

2020年2月28日

調査レポート

停滞するドイツ経済~一時的な要因か構造変化か

停滞するドイツ経済~一時的な要因か構造変化か

ドイツ経済の停滞感が続いている。ここ2年程度を振り返ると、天候要因や自動車の新排ガス規制などの一時的な要因が景気の下押し圧力とみられていた。そこに、米中貿易戦争や英国のEU離脱など先行き不透明感が重石となり、ドイツ経済の停滞感が一層強まった。その一方で、労働コストの上昇、自動車産業の生産移管などもあり、産業構造に変化の兆しもみられつつある...

2020年1月23日

調査レポート

ノルウェー、スウェーデンの利上げ

ノルウェー、スウェーデンの利上げ

2019年、米国や欧州などをはじめ多くの国・地域の金融政策が緩和方向に舵を切られる中、ノルウェーとスウェーデンは利上げに踏み切った。利上げを実施できるほど、経済が底堅かったことがその理由だった。それと同時に、これまでの低金利の状況の中で、慎重に利上げに取り組んでいた姿勢もうかがえる。世界経済の減速の中で、両国はともに政策金利を今後据え置く...

2019年12月11日

調査レポート

足並み乱れるユーロ圏経済のリスク

足並み乱れるユーロ圏経済のリスク

ユーロ圏経済が力強さを欠いている。けん引役のドイツ経済はかろうじて景気後退局面入りを回避している状況だ。これまでのユーロの導入などの経済の統合の中で、サプライチェーンは欧州に張り巡らされており、2018年以降の中国経済の減速や米中貿易戦争の激化などの悪影響が、ドイツ経済を通じて欧州経済の下押し圧力になっている。こうした減速基調の中で、ユー...

2019年12月9日

調査レポート

設備投資を抑制させる不確実性

設備投資を抑制させる不確実性

米中貿易戦争や世界経済の減速、環境規制の行方など不確実性が高まる中で、企業が設備投資に慎重になっている。不確実性によって、設備投資の期待収益の見通しが立たないためだ。こうした状況では、金融緩和政策によって、資本コストを引き下げることができても、効果は限定的になりやすい。一方で、次の事業機会を獲得・確保するためには、それに応じた設備投資を行...