鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2021年6月18日(金)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が回答したアンケート結果が掲載されました。
◆「米量的緩和縮小｢21年10月～22年3月開始｣8割 市場関係者－NQN緊急アンケート 株価への悪影響は限定の見方」
2021年5月23日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆24面 「Ｑｕｉｃｋ月次調査、外為―米緩和縮小、年内決定が８割、半数が1～3円の円安・ドル高予想。」
2021年3月22日(月)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が回答したアンケート結果が掲載されました。
◆「長期金利「上昇」9割 日銀政策修正で市場参加者 －ETF買い入れ見直し「影響せず」8割」
2021年3月1日(月)
日本ファイナンシャル・プランナーズ協会『月刊FPジャーナル』2021年3月号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆P.38～39 ～人生100年時代に向けて～エコノミストに聞く これからの経済展望「コロナ禍の下で雇用は二極化 成長分野を見極め変化への対応力を」
2021年2月16日(火)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が回答したアンケート結果が掲載されました。
◆「日経平均3万円、緊急アンケート 「妥当」「バブル」拮抗」
サイト内記事
2021年7月12日
調査レポート
米国経済は緩やかに回復しつつある。ワクチン接種の進展と経済活動の再開が景気回復の後押しになっている。そうした中で、量的緩和の縮小が市場では注目されている。雇用と物価上昇率で「さらに著しい進展」が「結果」として確認されることを連邦準備制度理事会（FRB）は条件にしている一方で、市場は2021年内または2022年初めの量的緩和縮小の観測を持っ...
2021年7月6日
調査レポート
4月に3回目の緊急事態宣言が発令されるなど、経済の減速感が強まった一方で、足元ではワクチン接種が広がりつつあるため、年後半にかけて経済活動が正常化に向かい、景気が緩やかに持ち直すと期待されている。ただし、感染拡大という非常事態から正常な状態へ円滑に移行するためにも、一定の財政・金融政策による経済の下支えが必要とされている。一方で、すでに世...
2021年6月28日
調査レポート
6月の連邦公開市場委員会（FOMC）で2023年の利上げ見通しが発表され、株式市場など金融市場が大きく変動した中でも、ドル円相場は比較的落ち着いていた。市場では、米国の量的緩和の縮小や利上げなどが注目されるものの、それらを実行する条件である連邦準備理事会（FRB）の目標を達成するには時間がかかるだろう。また、2023年の利上げまでに乗り越...
2021年5月14日
調査レポート
ユーロ圏の実質GDP成長率は2021年第1四半期まで2四半期連続で前期比マイナスになり、一般的に景気後退局面とみなされる状況になった。4月以降、都市封鎖などの経済活動の制限措置が段階的に解除されつつあるものの、経済に対する下押し圧力は続いている。先行きについて、年半ばから景気が回復に向かうという期待が大きい一方で、感染状況に応じて下振れリ...
2021年4月23日
調査レポート
国は、2021年の世界経済のけん引役になりそうだ。巨額の財政出動と大規模な金融緩和政策が後押しとなって、ワクチン接種も普及する中で、経済活動の正常化が期待されている。また、パリ協定や国際課税協議への復帰など、米国の存在感が再び高まっている。その一方で、新型コロナウイルス感染拡大の危機後には、拡大した財政政策の縮小と緩和した金融政策の正常化...
2021年4月15日
調査レポート
2020年第1四半期のドル円相場は、年初の1ドル＝102円台から3月末の110円台まで約8円の円安・ドル高になった。しかし、当面、100～110円のレンジ相場から大きく外れる状態が続くことは想定しがたい。現在の市場の関心は、新型コロナウイルス感染とその対策で共通している。しかし、今後、感染状況が落ち着きはじめると、それまでの「K字型の景気...
2021年3月19日
調査レポート
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、2021年1月に緊急事態宣言が再び発令され、2021年第1四半期の日本経済は前期比でマイナス成長に転じるとみられている。足元では、個人消費の弱含みが目立つ一方、設備投資は持ち直し、輸出も増加するなど、いわゆる「K字型」の景気回復が続いている。また、中長期的な視点から、デジタル化とグリーン化を通じて、新...
2021年3月2日
調査レポート
2020年の新型コロナウイルス感染拡大と緊急事態宣言の発令などから、日本経済は大きな打撃を受けてきた。2021年1月には緊急事態宣言が再び発令され、景気に下押し圧力がかかっている。感染状況に加えて、産業構造がそれぞれの地域で異なることもあり、景気回復の過程もまた、まだら模様になっている。その一方で、デジタル化と環境・気候変動対策（グリーン...
2021年2月17日
調査レポート
欧州では、新型コロナウイルス感染拡大を抑制するために、都市封鎖などの経済活動の制限措置が2020年秋以降再び強化された。その影響もあり、2020年第4四半期のユーロ圏の実質GDP成長率は前期比▲0.7％と2四半期ぶりにマイナスに転じた。制限措置は継続しており、2021年第1四半期の経済にも下押し圧力がかかるなど、底堅さを見せた米国経済とは...
2021年1月27日
調査レポート
バイデン政権が1月20日に発足した。引き続き新型コロナウイルス感染拡大への対応や、米中貿易戦争などの課題が山積している。そうした中で、経済面では、短期的には追加経済対策、中長期的には環境問題や格差問題、米中問題への取り組みが注目される。そこで、足元の経済状況を整理しつつ、当面の米国経済について考えてみる。
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メディア活動情報
- 2021年7月29日(木)
一般社団法人日本貴金属マーケット協会Youtube『マーケットディーパー ～変化の兆しをつかみ取れ！』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。 - 2021年7月15日(木)
『企業概況ニュース』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司が寄稿しました。 - 2021年7月12日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2021年7月20日号に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美が寄稿しました。 - 2021年7月12日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2021年7月20日号に、当社シニアアナリスト 足立 正彦が寄稿しました。 - 2021年7月9日(金)
『東洋経済ONLINE』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコラムが掲載されました。
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