鈴木 将之｜シニアエコノミスト
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2018年12月22日(土)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2018年12月29日・2019年1月5日合併号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆P29 特集/2019大予測 世界の針路を129テーマで徹底解説
2018年12月16日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆18面 「来年「ドル高・円高」多く、米金融政策の見方割れる、利上げは「1～2回」」
2018年9月23日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆60面 米発貿易摩擦を読む④「摩擦から戦争へ 長期化で影響見通せず」
2018年9月9日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆60面 米発貿易摩擦を読む②「米の貿易赤字は単なる敗北ではない」
サイト内記事
2019年6月11日
調査レポート
令和の始まりとともにドル円レートは円高・ドル安に振れた。これは米国発の貿易戦争というリスクが強まったことに起因する。それとともに、2018年秋頃からの日米欧中などの景気減速傾向とそれを受けた米欧の金融引き締めの先送りなど、実体経済が為替相場に影響を及ぼしていることも重要だ。先行きについて、貿易戦争の拡大・継続や景気の先行き不透明感などを踏...
2019年4月17日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「輸出」という視点から振り返ってみる。平成が始まった頃、日本はバブル絶頂で企業も輸出攻勢をかけていた。東西ドイツの統一など自由主義世界の広がりや、中国など新興国の成長もあって、輸出のフロンティアはさらに拡大していた。そうした中で円高・ドル安が進み、次第に新興国企業との競争が激化する中で、日本企業は最...
2019年3月18日
調査レポート
円が急騰して始まった2019年も、これまでのところドル円レートは安定的に推移してきた。その一方で、2018年の安定したドル円レートの背景にあった、堅調な米国景気と米中貿易戦争などのリスクとの綱引きという関係が崩れつつあり、実体経済を巡る先行き懸念がますます大きくなっている。主要国の景気減速など、経済の局面が変わったとみられ、各国の金融政策...
2019年2月8日
調査レポート
2018年の為替市場を振り返ると、新興国通貨安が目立った。ドル円が比較的安定していた一方で、新興国通貨安によって、クロス円では円高となっており、日本企業の業績への悪影響が懸念される。先進国の金融政策は「緩和」から「引き締め」方向にかじを切っており、資金フローに変化が生じつつある。新興国は通貨防衛のための利上げに迫られ、景気悪化などの副作用...
2019年2月6日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「財政」という視点から振り返ってみる。はじまりはバブル絶頂で、経済成長を背景に税収が増加、特例国債を発行しない状況になった。しかし、バブル崩壊、失われた20年を経る中で、国債発行が恒常化し、債務残高が累増した。不健全であることは周知の事実であるものの、それでも歩んでこられたことが財政健全化を遅らせて...
2019年1月31日
調査レポート
欧州中央銀行（ECB）は、2018年末に資産買い入れプログラムを終了させ、2019年には利上げを視野に入れる。その一方で、欧州の景気は曲がり角に差しかかっている中、各国の政治情勢の不安定化も重なり、先行き不透明感が高まっている。そうした中、経済成長のけん引役である個人消費で、各国のばらつきが拡大しているようにみえる。こうした経済環境におい...
2019年1月11日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「投資」という視点から振り返ってみる。はじまりはバブル絶頂期で力強さをみせていた平成の設備投資は、バブル崩壊後、過剰設備の問題などが重石となり伸び悩んだ。設備投資は抑制された一方で、将来の収益源の獲得を狙って、海外投資や研究開発投資など、日本企業は投資を多様化させてきた。足もとで過去最高を更新する経...
2018年12月4日
調査レポート
世界経済の先行きに対する下押しリスクへの懸念が色濃くなっている。「一強」状態だった米国に対して、日欧の景気には弱い一面がみられたという構図の中で、堅調な米景気を背景としたドル買いと、リスク回避の円買いがせめぎ合う状況になり、ドル円は横ばい圏で推移してきた。そうした動きは、円高・円安要因が拮抗している足もとの経済ファンダメンタルズからも裏付...
2018年10月2日
調査レポート
終わりを告げようとしている平成について、「消費」という視点から振り返ってみる。はじまりはバブル絶頂期で力強さを見せていた平成の消費は、次から次へと新しい商品が登場していたにもかかわらず、次第に「伸び悩む」という枕詞がついて回るようになった。度重なる経済危機や自然災害などもあって、先行きが見通しづらく、将来的に所得が増えていくという右肩上が...
2018年8月20日
調査レポート
高まるリスクの中で、ドル円相場は7月以降、概ね1ドル＝110～112円のレンジで比較的安定してきた。第2四半期の経済成長が加速するかが注目を集めてきた中で、結果的に、日米と欧中の差がみられるようになった。8月にはトルコリラショックに見舞われたものの、一旦材料が出尽くした感もあり、円相場はそれほど大きく動いていない。今後のドル円相場は、日米...
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メディア活動情報
- 2019年8月21日(水)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2019年8月20日(火)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2019年8月19日(月)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2019年8月24日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。 - 2019年8月19日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2019年8月27日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。 - 2019年8月16日(金)
『日刊工業新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
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