鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2021年3月22日(月)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が回答したアンケート結果が掲載されました。

◆「長期金利「上昇」9割　日銀政策修正で市場参加者－ETF買い入れ見直し「影響せず」8割」

『日本経済新聞』サイト

2021年3月1日(月)

日本ファイナンシャル・プランナーズ協会『月刊FPジャーナル』2021年3月号に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆P.38～39 ～人生100年時代に向けて～エコノミストに聞くこれからの経済展望「コロナ禍の下で雇用は二極化　成長分野を見極め変化への対応力を」

日本ファイナンシャル・プランナーズ協会サイト

2021年2月16日(火)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が回答したアンケート結果が掲載されました。

◆「日経平均3万円、緊急アンケート　「妥当」「バブル」拮抗」

『日本経済新聞』サイト

2021年2月14日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆24面「Quick月次調査、外為―ドル安基調に変化の兆し、長期金利上昇受け、ドル高転換の見方も」

2020年2月16日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆14面「新型肺炎の影響「五輪まで」26％　3月末の円相場「現行水準並み」の声多く」

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サイト内記事

2021年5月14日

調査レポート

失われた半年～ユーロ圏経済の現状と課題～

ユーロ圏の実質GDP成長率は2021年第1四半期まで2四半期連続で前期比マイナスになり、一般的に景気後退局面とみなされる状況になった。4月以降、都市封鎖などの経済活動の制限措置が段階的に解除されつつあるものの、経済に対する下押し圧力は続いている。先行きについて、年半ばから景気が回復に向かうという期待が大きい一方で、感染状況に応じて下振れリ...

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2021年4月23日

調査レポート

世界経済のけん引役となる米国経済の現状と課題

国は、2021年の世界経済のけん引役になりそうだ。巨額の財政出動と大規模な金融緩和政策が後押しとなって、ワクチン接種も普及する中で、経済活動の正常化が期待されている。また、パリ協定や国際課税協議への復帰など、米国の存在感が再び高まっている。その一方で、新型コロナウイルス感染拡大の危機後には、拡大した財政政策の縮小と緩和した金融政策の正常化...

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2021年4月15日

調査レポート

思い描くコロナ禍後の世界で異なるドル円相場

2020年第1四半期のドル円相場は、年初の1ドル＝102円台から3月末の110円台まで約8円の円安・ドル高になった。しかし、当面、100～110円のレンジ相場から大きく外れる状態が続くことは想定しがたい。現在の市場の関心は、新型コロナウイルス感染とその対策で共通している。しかし、今後、感染状況が落ち着きはじめると、それまでの「K字型の景気...

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2021年3月19日

調査レポート

デジタル化とグリーン化を目指す日本経済の現状と課題

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、2021年1月に緊急事態宣言が再び発令され、2021年第1四半期の日本経済は前期比でマイナス成長に転じるとみられている。足元では、個人消費の弱含みが目立つ一方、設備投資は持ち直し、輸出も増加するなど、いわゆる「K字型」の景気回復が続いている。また、中長期的な視点から、デジタル化とグリーン化を通じて、新...

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2021年3月2日

調査レポート

まだら模様の回復となる地域経済の現状と課題

2020年の新型コロナウイルス感染拡大と緊急事態宣言の発令などから、日本経済は大きな打撃を受けてきた。2021年1月には緊急事態宣言が再び発令され、景気に下押し圧力がかかっている。感染状況に加えて、産業構造がそれぞれの地域で異なることもあり、景気回復の過程もまた、まだら模様になっている。その一方で、デジタル化と環境・気候変動対策（グリーン...

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2021年2月17日

調査レポート

政治リスクが重石となるユーロ圏経済の現状と課題

欧州では、新型コロナウイルス感染拡大を抑制するために、都市封鎖などの経済活動の制限措置が2020年秋以降再び強化された。その影響もあり、2020年第4四半期のユーロ圏の実質GDP成長率は前期比▲0.7％と2四半期ぶりにマイナスに転じた。制限措置は継続しており、2021年第1四半期の経済にも下押し圧力がかかるなど、底堅さを見せた米国経済とは...

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2021年1月27日

調査レポート

バイデン政権下の米国経済の現状と課題

バイデン政権が1月20日に発足した。引き続き新型コロナウイルス感染拡大への対応や、米中貿易戦争などの課題が山積している。そうした中で、経済面では、短期的には追加経済対策、中長期的には環境問題や格差問題、米中問題への取り組みが注目される。そこで、足元の経済状況を整理しつつ、当面の米国経済について考えてみる。

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2020年12月7日

調査レポート

あれから４年、ドル円相場の次の動き

2020年も終盤に差し掛かり、2016年以降、世界を揺るがしてきた米欧における「まさかの事態」、すなわち米トランプ政権と英国のEU離脱を巡る協議が終わりを告げようとしている。その一方で、ワクチン期待が高まるものの、新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大が続いている。そのほか、米中貿易戦争など激動の世界経済の中で、ドル円相場はこれま...

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2020年11月11日

調査レポート

ウィズ／アフター・コロナの経済と企業

新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大発生から半年以上の月日が経ち、世界は感染抑制と経済活動再開の両立を模索してきた。足元でも感染の拡大がみられ、その対策に追われている。一方で、この危機から脱してたどり着いたところがCOVID-19感染拡大前とは異なるアフター・コロナの世界なのかが注目されている。その過程（ウィズ・コロナ）や行き...

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2020年10月5日

調査レポート

長期化する低金利の世界

新型コロナウイルス（COVID-19）危機の中、日米欧の金融緩和が一段と進んだ。推計した均衡実質金利は足元でマイナス圏にあり、様々な経済のゆがみを表していると考えられる。今後も当面低金利が継続する見込みである一方、「ウィズ・コロナ」や「デジタル化」という大きな時代の変化もある。現在の人々や企業の決断の積み重ねが、低金利の現状から早期に脱却...

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