鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2022年4月15日(金)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が回答したアンケート結果が掲載されました。

◆「円、1ドル=130円への下落不可避か　当局の選択肢乏しく」

『日本経済新聞』サイト

2022年2月28日(月)

毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2022年3月8日号に、当社シニアアナリスト鈴木将之が寄稿しました。

◆P.26～27　特集：利上げが来る！「米国経済　資産価格下落で消費を下押し　利上げで高まる減速リスク」

『週刊エコノミスト』サイト

2022年1月16日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆20面「Ｑｕｉｃｋ月次調査、円の安値「12月」「119円台半ば」、高値「1月」「110円台半ば」、利上げは「3回」が最多」

2022年1月1日(土)

総合物流情報誌KAIUN『海運』2022年1月号に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆【特集】海事産業・展望2022―海事関連市況と主要国際情勢のポイント―「外国為替市場」

一般社団法人　日本海運集会所サイト

2021年11月1日(月)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が回答したアンケート結果が掲載されました。

◆「衆院選後の岸田政権、市場は「分配」より「改革」を期待」

『日本経済新聞』サイト

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サイト内記事

2022年5月18日

調査レポート

上昇する輸出価格と伸びない輸出数量

足元にかけて、日米欧の輸出額が増加している。しかし、輸出価格が上昇した影響が大きく、輸出数量は横ばい圏を推移している。物価上昇が加速する中、輸出財の生産活動を通じた雇用環境の回復による購買力の下支えが表われにくい状態といえる。先行きについても、ロシアのウクライナ侵攻や中国の景気減速懸念などから、当面輸出増に伴う購買力の増加が期待できず、厳...

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2022年5月13日

調査レポート

急速な金融引き締めへ～米国経済2022年5月～

米国経済は、緩やかに回復している。半導体不足など供給網のボトルネックや人手不足が継続しているものの、一時に比べ感染対策は緩和されており、経済活動が再開している。物価上昇率が約40年ぶりの高水準になったため、5月の連邦公開市場委員会（FOMC）で50bp利上げや6月以降の保有資産縮小開始が決定された。今後の2会合での各50bpの利上げや9月...

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2022年5月13日

調査レポート

ウクライナ危機と脱ロシア～ユーロ圏経済2022年5月～

ユーロ圏経済は、緩やかに回復してきたものの、先行き不透明感が一気に強まった。エネルギー供給問題、企業や家計マインドの悪化、世界的な供給網への悪影響などを通じた経済への下押し圧力が大きい。また、物価上昇に直面し、年内利上げ開始にとどまらず、マイナス金利脱却を主張する声も欧州中央銀行（ECB）周辺から出てきた。ウクライナ危機に直面したことで、...

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2022年5月11日

調査レポート

2倍、あと2回と金融引き締めを急ぐFRB

5月4日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で、50bp利上げとバランスシートの縮小が決定された。これまでの2倍の利上げ幅であり、さらにパウエルFRB議長は今後2会合での50bp利上げを示唆した。また、バランスシート縮小は9月には月額950億ドル規模となり、前回の縮小局面の500億ドルの約2倍の規模となる。急ピッチの金融引き締めを進めなけれ...

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2022年4月19日

調査レポート

買われ、売られる新興国通貨

為替相場が大きく動いている中で、新興国通貨も例外ではない。ブラジルレアルや南アフリカランドなど、年初に比べて上昇基調にある通貨がある一方で、トルコリラのように弱い通貨もある。新型コロナウイルス感染拡大からの経済活動の再開、グリーン化、ウクライナ危機など外部環境が変わる中で、新興国通貨の売買の判断のよりどころとして経済のファンダメンタルズに...

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2022年4月13日

調査レポート

円安という重石～日本経済2022年4月～

日本経済は、緩やかな回復傾向の中で足踏みしている。新型コロナ感染状況に経済活動が左右され続ける中で、エネルギー価格の上昇と円安・ドル高という2つの事態が日本経済の重石になった。当面貿易赤字が続く公算が大きい一方で、デフレから脱却できず、金融政策の変更も見込み難い。日本経済では、米欧とは異なった厳しい状況が続きそうだ。

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2022年4月12日

調査レポート

エネルギー価格上昇とウクライナ危機～ユーロ圏経済2022年4月～

ユーロ圏経済は、感染状況が落ち着きを見せ、行動制限が緩和されるにつれて、緩やかに回復してきた。しかし、ロシアのウクライナ侵攻によって、先行き不透明感が強まった。特に、エネルギー調達問題が欧州経済にとって喫緊の課題になっている。これまで推進してきたグリーン化（気候変動対策）との折り合いのつけ方など、課題が山積している。こうした状況で、物価上...

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2022年4月12日

調査レポート

米国に忍び寄るリスク～米国経済2022年4月～

米国経済は、緩やかに回復している。半導体不足など供給網のボトルネックや人手不足は継続しているものの、感染対策が徐々に緩和されており、経済活動は再開している。消費者物価上昇率は約40年ぶりの高水準であり、金融引き締めが加速する公算が大きい。一方で、ウクライナ危機によって先行き不透明感が強まった。それらの悪影響が今後波及する中で、金融引き締め...

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2022年4月5日

調査レポート

ドル円相場の行方

ドル円相場は3月28日に、1ドル＝125円台と約6年半ぶりの円安・ドル高水準に下落した。50bpの利上げもありうると金融引き締め姿勢が強まった米国に対して、指値オペの実施を通じて金融緩和継続を再度示した日本という対比で、金融政策の相違が鮮明になったためだ。また、貿易赤字の継続によって、実需面からの円高圧力の低下もある。先行きについて、円安...

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2022年4月4日

調査レポート

円安でも増えそうにない輸出

日本の貿易赤字は2021年8月以降継続しており、2022年1月には2.1兆円まで拡大した。足元の円安・ドル高が輸出を促進するという期待があるものの、実際の促進効果は小さいようだ。輸出が円高耐性を強めてきた一方、輸入は為替変動の影響を受けるという非対称な構図の中で、国際商品価格の上昇と円安・ドル高によって、当面貿易赤字が継続しそうだ。

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