鈴木 将之｜経済チームリーダー チーフエコノミスト
所属：経済部 経済チーム
研究・専門分野：マクロ経済、内外経済動向
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2026年6月1日(月)
『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「ナフサ由来品かき集める日本、塗料溶剤は年間実績の3倍輸入－4月統計」
2026年5月25日(月)
『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為5月レビューが掲載されました。
◆「介入は160円定着阻止すら難しい」
2026年4月8日(水)
『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「実質賃金2カ月連続プラス、21年5月以来の伸び－日銀正常化を後押し」
2026年1月1日(木)
総合物流情報誌KAIUN『海運』2026年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆【特集】海事産業・展望2026―外国為替市場―「円安・ドル高基調でも圧力は軽減」
サイト内記事
2026年6月18日
調査レポート
中東情勢の緊迫化を受けて、川上の物価上昇圧力が高まっている。5月の国内企業物価指数は前年同月比＋6.3％と、2023年3月以来の伸び率になった。また、物価上昇のすそ野が広がっている点が注目される。国内企業物価指数の品目を見ると、価格が上昇している品目が大半を占めるようになっている。比較可能な1980年以降でも、その割合の大きさが目立ってい...
2026年6月4日
調査レポート
対ドルの円相場は1ドル＝160円前後の狭いレンジを推移している。政府による円買い・ドル売り介入の効果は約1か月持ち、時間を買うという意味で効果はあった。ここ数年の経済ファンダメンタルズを振り返ると、円相場が一段と円安・ドル高方向に進むほど、経済ファンダメンタルズが弱いわけではない。中東情勢に伴う先行きの貿易赤字の拡大予想や、日米実質金利差...
2026年5月26日
調査レポート
米国経済は、緩やかに回復している。ただし、米国によるイラン攻撃をきっかけにしたホルムズ海峡の事実上封鎖によってガソリン高が家計を直撃し、消費者マインドが大幅に悪化している。また、代替措置として導入される1974年通商法122条に基づく10％関税にも、国際貿易裁判所から違法判決が出るなど、関税措置もリスクのままだ。ウォーシュ新議長の就任宣誓...
2026年5月21日
調査レポート
ユーロ圏の消費者物価上昇率が再び拡大している。2月末の中東紛争の影響から、エネルギー価格が上昇しているためだ。一過性で終わり、間接効果が発生するのか否かが注目されている。その後の政治リスクの原因にもなり得る。ユーロ圏経済は、緩やかに回復しているものの、足もとにかけて減速している。先行きについて、インフラや防衛投資などが下支えとなって、緩や...
2026年5月20日
調査レポート
日本経済は、「デフレ脱却」にまた一歩近づいてきた中で、供給途絶リスクに直面している。川上の原油を確保できても、供給網のどこかで目詰まりを起こして、一部石油製品が品薄になるなど、供給リスクが見え始めている。先行きの日本経済は、緩やかに回復すると期待されるものの、下振れリスクが大きい。内外需ともに下振れ、今後の景気が減速することも十分あり得る...
2026年5月18日
調査レポート
現在の景気拡張局面は、戦後最長記録に近づいている。もちろん、中東情勢の悪影響を受けて、今後の景気後退局面入りも否定し難い。一方で、製造業中心の景気動向指数と、サービス業や分配面などを考慮した景気を把握する新しい指数が異なる動きを示していることも注目される。最長に近づく景気拡張局面において、その長さよりもその中身がより重要になっていると考え...
2026年5月8日
調査レポート
2月末の米国とイスラエルによるイラン攻撃後、ホルムズ海峡が事実上封鎖されるなど、世界経済を取り巻く環境は一変した。年初まで、世界経済は想定以上に底堅かったものの、紛争の発生によって先行き不透明感が強まり、物価高騰や景気後退が懸念される状況になった。物価上昇率が目標を超えて大幅に拡大するならば、利下げどころではない。その一方で、景気が減速し...
2026年5月1日
調査レポート
2025年4月の相互関税の発表から1年経って、米国の貿易赤字は縮小傾向にあるようだ。しかし、中東紛争が重なり、まだデータが十分ではないため、それを評価するのは時期尚早だろう。貿易収支の赤字が問題視されているものの、実際の資金フローでは経常収支の方が重要だ。第一次所得収支という成果を得るためには、事前に直接投資や証券投資という種まきが必要に...
2026年4月21日
コラム
国際通貨基金（IMF）が公表した「世界経済見通し」では、通常のベースラインとは異なる「参照予測」という位置づけになった。参照予測が発表されるのは、相互関税が発表された直後の2025年4月の見通し以来のことだった。これは、今後の中東情勢の展開が全く分からず、蓋然性のある見通しを作ることができなかったためだ。仮に、中東紛争が比較的短期間で収束...
2026年4月15日
調査レポート
米国経済は、緩やかに回復している。ただし、米国は2月末にイスラエルとともにイラン攻撃を実施し、イランがホルムズ海峡を事実上閉鎖したことで、世界でエネルギー供給への懸念が強まった。米国ではWTI先物価格が上昇し、ガソリン価格も1ガロンあたり4ドルを超え、痛みは米国内に広がりつつある。トランプ大統領が2025年4月2日に相互関税を発表してから...
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メディア活動情報
- 2026年6月16日(火)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2026年6月15日(月)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年6月15日(月)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年6月1日(月)
『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2026年6月1日(月)
霞山会出版『月刊 東亜』2026年6月号に、当社チーフアナリスト 前田 宏子が寄稿しました。
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