鈴木 将之｜経済チームリーダー チーフエコノミスト
所属：経済部 経済チーム
研究・専門分野：マクロ経済、内外経済動向
【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2026年6月1日(月)
『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「ナフサ由来品かき集める日本、塗料溶剤は年間実績の3倍輸入－4月統計」
2026年5月25日(月)
『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為5月レビューが掲載されました。
◆「介入は160円定着阻止すら難しい」
2026年4月8日(水)
『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
◆「実質賃金2カ月連続プラス、21年5月以来の伸び－日銀正常化を後押し」
2026年1月1日(木)
総合物流情報誌KAIUN『海運』2026年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。
◆【特集】海事産業・展望2026―外国為替市場―「円安・ドル高基調でも圧力は軽減」
サイト内記事
2026年7月8日
コラム
連邦最高裁判所は6月29日、トランプ大統領が2025年8月にクック連邦準備理事会（FRB）理事を即時解任したことを認めない判決を下した。これを受けて、FRBと政治の問題が再び意識されるようになっている。
2026年7月6日
調査レポート
中東紛争に起因する供給途絶リスクへの対応が進む中、日本企業の業況感は底堅く推移している。ただし、現況の方向が製造業と非製造業で異なるのに対して、先行きに懸念を残している点では一致している。足元にかけての原材料価格の上昇を踏まえて、中期的に物価上昇率が高まるという予想も強まっている。 日本経済は、緩やかに回復すると期待されるものの、下振れ...
2026年6月30日
調査レポート
ここ数年、政策効果によって物価上昇率が歪んでおり、物価上昇率の見え方と実体が異なるケースも少なくない。川上から川下の物価指数を見ると、上昇の裾野が広がっていること、企業や家計の期待インフレ率が高まっていることが確認できる。 物価の基調の見方と異なる物価の実体から、物価上昇への対応が遅れたことで、その痛みを拡大させてしまった面もある。デフ...
2026年6月25日
調査レポート
欧州中央銀行（ECB）は、6月11日の理事会で政策金利を0.25％引き上げることを決定した。賃金上昇や中期の期待インフレ率の上昇など二次的な効果はまだ見られていない。2026年第１四半期（Q１）のユーロ圏経済は、減速している。アイルランド経済の減速の影響が大きかったものの、先行きの懸念を残した。消費者マインドの悪化などから小売売上高は弱含...
2026年6月24日
調査レポート
6月17日にかけて開催された連邦公開市場委員会（FOMC）で公表された経済見通しによると、FOMC参加者は2026年内に1回の利上げが実施されると予想している。3月時点では1回利下げであり、金融政策の方向が変わった。利下げを求めるトランプ大統領の意向と異なり、物価安定に向けたFOMC参加者の決意も見られる。米国経済は、緩やかに回復している...
2026年6月18日
調査レポート
中東情勢の緊迫化を受けて、川上の物価上昇圧力が高まっている。5月の国内企業物価指数は前年同月比＋6.3％と、2023年3月以来の伸び率になった。また、物価上昇のすそ野が広がっている点が注目される。国内企業物価指数の品目を見ると、価格が上昇している品目が大半を占めるようになっている。比較可能な1980年以降でも、その割合の大きさが目立ってい...
2026年6月4日
調査レポート
対ドルの円相場は1ドル＝160円前後の狭いレンジを推移している。政府による円買い・ドル売り介入の効果は約1か月持ち、時間を買うという意味で効果はあった。ここ数年の経済ファンダメンタルズを振り返ると、円相場が一段と円安・ドル高方向に進むほど、経済ファンダメンタルズが弱いわけではない。中東情勢に伴う先行きの貿易赤字の拡大予想や、日米実質金利差...
2026年5月26日
調査レポート
米国経済は、緩やかに回復している。ただし、米国によるイラン攻撃をきっかけにしたホルムズ海峡の事実上封鎖によってガソリン高が家計を直撃し、消費者マインドが大幅に悪化している。また、代替措置として導入される1974年通商法122条に基づく10％関税にも、国際貿易裁判所から違法判決が出るなど、関税措置もリスクのままだ。ウォーシュ新議長の就任宣誓...
2026年5月21日
調査レポート
ユーロ圏の消費者物価上昇率が再び拡大している。2月末の中東紛争の影響から、エネルギー価格が上昇しているためだ。一過性で終わり、間接効果が発生するのか否かが注目されている。その後の政治リスクの原因にもなり得る。ユーロ圏経済は、緩やかに回復しているものの、足もとにかけて減速している。先行きについて、インフラや防衛投資などが下支えとなって、緩や...
2026年5月20日
調査レポート
日本経済は、「デフレ脱却」にまた一歩近づいてきた中で、供給途絶リスクに直面している。川上の原油を確保できても、供給網のどこかで目詰まりを起こして、一部石油製品が品薄になるなど、供給リスクが見え始めている。先行きの日本経済は、緩やかに回復すると期待されるものの、下振れリスクが大きい。内外需ともに下振れ、今後の景気が減速することも十分あり得る...
SCGRランキング
メディア活動情報
- 2026年7月1日(水)
『日本経済新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年6月23日(火)
ラジオNIKKEI第1『マーケット・トレンドDX』に、当社経済部長 本間 隆行が出演しました。 - 2026年6月16日(火)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2026年6月15日(月)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年6月15日(月)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。
Copyright(C) Sumitomo Corporation Global Research Co. Ltd. All rights reserved.
