広瀬 真司｜シニアアナリスト
所属：国際部
研究・専門分野：中東・北アフリカ情勢分析
【略歴】
米ジョージタウン大学外交学院にて修士号（中東研究）取得後、在イエメン日本大使館、国連開発計画（UNDP）パレスチナ人支援プログラム・エルサレム事務所、日系石油会社ドバイ事務所勤務などを経て、2015年、住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2023年12月20日(水)
月刊誌『Wedge』2024年1月号に、当社シニアアナリスト 広瀬 真司が寄稿しました。
◆P.22 「ますます複雑化する中東情勢 それでも日本がすべきこと」
2021年12月13日(月)
小学館『マネーポストWeb』に、当社シニアアナリスト 広瀬 真司が寄稿しました。
◆「トルコリラ暴落 エルドアン大統領の「利下げ路線」からの転換はあるか」
2019年6月12日(水)
読売新聞『YOMIURI ONLINE』に、当社シニアアナリスト 広瀬 真司が寄稿しました。
◆「米・イラン対立激化、仲介役日本の高いハードル」
2018年10月30日(火)
読売新聞『YOMIURI ONLINE』に、当社シニアアナリスト 広瀬 真司が寄稿しました。
◆「記者殺害事件で激震、サウジが失ったもの」
2018年6月18日(月)
5:45～7:05、テレビ東京『モーニングサテライト』に当社シニアアナリスト 広瀬 真司が出演しました。
◆「深掘りTHEワールド」のコーナー：「トルコ情勢」
サイト内記事
2025年10月27日
コラム
約2年間にわたって続いたガザでの戦闘が、ようやく停戦に至ったことに胸をなで下ろしている。発端となったのは、言うまでもなく、ガザのイスラム主義組織ハマスによるイスラエルへの奇襲攻撃である。この攻撃によって、イスラエル兵のほか、ガザ近郊の村々で暮らしていた住民や、近くで開催されていた音楽イベントに参加していた若者ら251人がガザへ連れ去られ、...
2025年10月20日
調査レポート
「トランプ大統領がガザ和平のための「20項目の計画」を発表」 中東フラッシュレポート（2025年9月後半号）
9月29日、トランプ大統領は米国を訪問中のネタニヤフ首相との共同記者会見において、ガザ和平実現を目的とする「20項目の計画」を発表した。各項目の要点をごく簡潔に示したものは以下の通りである。 基準やスケジュールが不明確な部分が多く、解釈が曖昧な条項も含まれているものの、欧州主要国やアラブ・イスラム諸国はおおむねこの計画への支持を表...
2025年10月20日
調査レポート
「イスラエルがハマス幹部を標的にカタール・ドーハを空爆」 中東フラッシュレポート（2025年9月前半号）
9月9日、午後3時40分頃（現地時間）、イスラエルはカタールの首都ドーハに対して空爆を実施した。標的は、2日前にトランプ大統領が提示したガザ停戦案を協議するため、ドーハに集まっていたハマス指導部（ハリール・アル・ハイヤ氏やハーリッド・メシャアル氏ら）であった。攻撃が行われたのは、外国大使館や学校、住宅が集中し、多くの外国人が居住するウェス...
2025年10月2日
調査レポート
イスラエルの国際社会での孤立が顕著になりつつある。その根本的な原因は、同国が2年前から継続しているガザへの攻撃である。イスラエルによる攻撃を受けて流血しながら助けを求める市民、親や子を失い泣き叫ぶ人々、援助物資の搬入が制限されることで飢餓状態に陥った人々の姿が、テレビやSNSを通じて世界に拡散された。こうした映像が国際世論を動かし、パレス...
2025年9月11日
調査レポート
「英・独・仏が対イラン国連制裁再発動（スナップバック）の手続きを開始」 中東フラッシュレポート（2025年8月後半号）
8月28日、英国・フランス・ドイツの3か国（E3）は、2015年にイランと締結した核合意「包括的共同行動計画（JCPOA）」に対し、イランが重大な違反を行ったとして、国連安全保障理事会に通告し、同合意で解除されていたすべての対イラン国連制裁を復活させる「スナップバック」手続きを開始したと共同声明で発表した。今後30日間の審議期間中に国連安...
2025年8月22日
調査レポート
「オーストラリアとニュージーランドもパレスチナの国家承認に言及」 中東フラッシュレポート（2025年8月前半号）
8月4日、「イスラエルの安全保障のための司令官たち（CIS）」は、ネタニヤフ首相に対してガザ戦争の終結への圧力をかけるよう、トランプ米大統領に求める公開書簡を発表した。署名したのは、イスラエルの諜報機関であるモサドおよびシンベトの元長官（3人の元モサド長官と5人の元シンベト長官）、元イスラエル軍参謀総長3人（うち1人は元首相、1人は元国防...
2025年8月21日
調査レポート
「フランス、英国、カナダなどが9月にパレスチナを国家承認する意向」 中東フラッシュレポート（2025年７月号）
7月29日、フランス、カナダ、オーストラリアなどを含む15か国は、9月に開催予定の第80回国連総会(UNGA 80)に向けて、パレスチナ国家を未承認の国々に対し承認を呼びかける共同声明を発表した。声明には、2024年にパレスチナを国家として承認したスペイン、ノルウェー、アイルランドも名を連ねている。共同声明では、イスラエルとパレスチナの...
2025年8月14日
調査レポート
1979年のイスラム革命でパーレビ国王が失脚するまで、イランは「親米・反共」の立場を取る中東地域の重要なパートナーとして、米国や西側諸国と緊密な関係を築いていた。1957年には、米国とパーレビ政権下のイランが「平和のための原子力（Atoms for Peace）」プログラムの一環として民生用原子力協力に合意し、米国は研究用原子炉などをイラ...
2025年7月18日
調査レポート
「イスラエルによる突然の対イラン先制攻撃から始まった“12日間戦争”」 中東フラッシュレポート（2025年６月号）
イランの現地時間6月13日の早朝3時頃に、イスラエルがイランに対する攻撃を開始した。イスラエルは戦闘機による空からの攻撃に加え、イラン国内の工作員によって操作されたドローンによる要人暗殺も行い、バーゲリ国軍参謀総長、サラーミ革命防衛隊（IRGC）司令官などの軍・IRGC指導層や、元原子力庁長官を含む多くの著名な核科学者が殺害された。イラン...
2025年6月12日
調査レポート
「トランプ米大統領が湾岸3か国を歴訪」 中東フラッシュレポート（2025年5月号）
5月13～16日の4日間、トランプ米大統領は初めての本格的な外国訪問として、サウジアラビア、カタール、UAEを訪問した。注目されたのは、米国と湾岸3か国との間で合意された投資合意/コミットメントの額の大きさと、特にサウジアラビア/UAEと米国のAIに関する協力、そして米国とシリアの関係正常化に向けた制裁解除の発表である。 投資に関し...
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メディア活動情報
- 2025年11月20日(木)
「景気とサイクル」景気循環学会40周年記念号第80号に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之が寄稿しました。 - 2025年11月17日(月)
『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。 - 2025年11月13日(木)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2025年11月11日(火)
『週刊金融財政事情』2025年11月11日号に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が寄稿しました。 - 2025年10月31日(金)
『日刊工業新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
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