鈴木将之｜シニアエコノミスト

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済

【略歴】
慶應義塾大学（商学部）卒業、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。
国内シンクタンクを経て、2017年住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2024年4月14日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆24面「Ｑｕｉｃｋ月次調査、外為―日銀利上げ「7～10月」過半、「年内は動かない」も29％」

2024年3月31日(日)

『景気とサイクル』第77号に、当社シニアエコノミスト鈴木将之がパネルディスカッションに参加した際のコメントが掲載されました。

◆P41~59「第39回大会パネルディスカッション～2024年の景気を読む」

2024年2月11日(日)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のコメントが掲載されました。

◆24面「Ｑｕｉｃｋ月次調査、外為―日銀、マイナス金利解除「4月」6割　米欧利下げは6月/強い通貨、円が7割」

2024年1月1日(月)

総合物流情報誌KAIUN『海運』2024年1月号P46-47に、当社シニアエコノミスト鈴木将之が寄稿しました。

◆【特集】海事産業・展望2024―外国為替市場―「円高リスクも想定した管理が必要」

一般社団法人　日本海運集会所サイト

2023年11月13日(月)

『Quick Knowledge 特設サイト』に、当社シニアエコノミスト鈴木将之のQuick月次調査・外為11月レビューが掲載されました。

◆「布石か技術的な対応か、分かれる見方」

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サイト内記事

2024年4月30日

調査レポート

なぜ米国の物価上昇率は高止まりしてきたのか

欧米を中心に物価上昇率が高く、これまでのところ金融引き締めが十分な効果を発揮していないように見える。コロナ禍という一時的な要因とともに、それまでの非伝統的な金融緩和政策の実施、貿易構図の変化もあって、急激な利上げにもかかわらず、物価上昇率が高止まりしている。一部の要因は一時的であるため、今後、剥落するとみられる。また、低金利を活用した資金...

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2024年4月22日

調査レポート

円相場の動向（2024年4月）

対ドルの円相場は4月16日に1ドル＝154円79銭前後と、1990年6月以来34年ぶりの円安・ドル高を付けた。足元では、ドル高の側面が強い中で、円安・ドル高が進んできた。経済のファンダメンタルズ要因をみると、2022～2023年に比べて弱まっているとはいえ、円安・ドル高圧力が続いている。こうした中で、米国の物価上昇率がでこぼこ道の中で...

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2024年4月16日

調査レポート

米国経済の現状

米国経済は、堅調に推移している。2022年以降の急ピッチな利上げを踏まえれば、軟着陸がメインシナリオになってはいけなかったはずだ。しかし、米国景気や雇用環境は堅調で、想定以上に物価上昇率は高止まりしてきた。注目を集めている利下げについて、6月の利下げ開始後は、物価・経済動向次第で調整されていくとみられている。FOMC参加者の政策金利見通し...

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2024年4月8日

調査レポート

ユーロ圏:6月の利下げがコンセンサス

ユーロ圏経済は、足踏みしている。景気が低迷する中で、物価上昇率も縮小しており、欧州中央銀行（ECB）内では6月に利下げというコンセンサスが形成されつつある。しかし、エネルギー価格下落というベース効果の剥落と足元の原油価格の上昇などにより、物価の高止まりが想定以上に長引く可能性もあり、利下げが遠のくこともありうる。

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2024年4月4日

調査レポート

日本：実質賃金マイナスという悲しみ

日本銀行は3月19日に、2007年以来17年ぶりとなる利上げを実施した。日銀は当面、緩和的な金融環境が継続する考えを示している。しかし、名目金利を低水準に据え置くことを必ずしも意味しない点には注意が必要だ。これまで日本経済は緩やかに回復してきた中で足踏みしており、2024年第2四半期（Q2）以降に持ち直しに転じることが期待される。ただし、...

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2024年4月2日

調査レポート

貿易・経常収支の50年

輸出入とも年間100兆円の大台を突破するまで拡大されてきた中で、かつては黒字だった貿易収支では、赤字が定着しそうな気配も見られる。また、訪日観光客の増加という目に見える旅行収支における黒字拡大の一方で、喫緊の課題であるデジタル化を進めることで、サービス収支の赤字を拡大させてしまう構図もある。足元にかけて、経常収支が黒字を維持しているとはい...

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2024年3月27日

調査レポート

経済から政治へリスクの重心が移る米国経済

米国経済は、堅調なペースで拡大しており、軟着陸する公算がますます大きくなっている。連邦公開市場委員会（FOMC）参加者の経済見通し（中央値）では、利下げ幅を1回あたり0.25％とすると、前回2023年12月と同様に、2024年末にかけて3回程度の利下げが予想されている。先行きについては、米国経済におけるリスクは、経済から政治へと重心が移る...

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2024年3月21日

調査レポート

プラスの世界に戻った日本経済

日本銀行は3月19日までの金融政策決定会合で、マイナス金利政策とイールドカーブ・コントロール（YCC）の解除を決定した。日本経済も、プラスの政策金利の世界に再び戻ってきた。ただし、今回の2007年以来、17年ぶりの利上げの次が見えていない。金融政策は経済・物価動向次第であることは確かであるものの、その先が見えにくいことが次のリスクになって...

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2024年3月14日

調査レポート

利下げに向けて忍耐が必要なユーロ圏経済

ユーロ圏経済は、足踏み状態にある。2023年第4四半期（Q4）の実質GDP成長率は速報時点の前期比＋0.0％から▲0.0％へ下方修正された。2023年を通じて、ほぼ横ばいで推移した。1月に開催された欧州中央銀行（ECB）の理事会では、物価抑制のために「継続性と警戒心、忍耐がなお必要」という意見が出ていた。3月の理事会でも、ラガルドECB総...

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2024年3月12日

調査レポート

デフレ脱却とは何か

日本経済のデフレ脱却が、これまでになく近づいている。「物価が持続的に下落する状況を脱し、再びそうした状況に戻る見込みがないこと」というデフレ脱却の定義に基づくと、前段部分は達成されている。焦点の後段については、GDPギャップや単位労働費用はあくまで例示にすぎず、経済構造の変化を踏まえれば、おおむね達成できていると言っても過言ではないだ...

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