鈴木 直美｜マーケットチーム長 シニアアナリスト
所属：経済部
研究・専門分野：コモディティ
メディア活動情報
2026年2月9日(月)
『時事通信』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆マーケット展望「銅、鉱石供給逼迫で下がりにくい」
2025年12月27日(土)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆「輝く金銀、躍進の韓国株、すっぱいオレンジ 25年の騰落 七転び八起きザ・ワールド③」
サイト内記事
2026年3月27日
調査レポート
中東紛争の長期化により、エネルギー供給は「物流制約」から「インフラ損傷」、「構造的供給不足」へと段階的に悪化。湾岸の石油・ガス施設被害により、完全復旧には年単位を要する見通し。需給逼迫は長期化の可能性。物理的な供給欠損は価格上昇だけでは調整できず、需要抑制による調整局面に移行。供給制約・価格高騰と金融環境の引き締まりが同時進行し、実体経済...
2026年1月13日
調査レポート
原油（2025～26年）分断が進む市場と、資源へのアクセス競争
●2025年：統計上は大幅供給過剰でも、原油指標価格は下げ渋り。市場の分断が進む ●余剰原油の多くは中国が戦略備蓄増強により吸収。安値で買い、高値で見送り、事実上の価格調整役に ●2026年：米国によるベネズエラへの介入は、主導権を取り戻す動きとも捉えられる ●原油市況は世界全体のバランスでは捉えきれず。資源へのアクセス争奪戦に
2025年12月22日
調査レポート
●既知の要因だけでは説明しきれない貴金属価格の高騰・リースレートの急変動 ●金が新たに国際市場に出回りにくい要因が重なる ●中国は貴金属生産・輸入促進、輸出管理、人民元建て価格決定力強化などさまざまな取り組み ●市場の構造的変質が2026年も価格ボラティリティを高める要因に
2025年12月19日
調査レポート
●アルミニウム価格は3年ぶり高値圏。供給リスクが相場を主導 ●値動きの中心は地域別プレミアム。米国では史上初の90セント／lbを記録 ●電力制約とクリーン電力確保が世界的な課題。インドネシア増産の進捗が注目される
2025年12月18日
調査レポート
●銅価格は史上最高値を更新。市場にはなお強気ムードが広がっている ●米国の232条関税政策・国内生産増強計画により、価格の地域格差が顕在化 ●銅精鉱の逼迫が極まる。鉱山会社・製錬会社ともに「新常態」への対応を急ぐ
2025年10月8日
調査レポート
【要旨】●食料価格のトレンドは二極化。穀物・砂糖が軟調、食肉・乳製品・植物油は高値推移 ●米国は豊作の秋となる見通しでも、低価格と貿易戦争で作物農家の苦悩は深まる ●アルゼンチンの金融市場の混乱が回り回って米国農家の痛みを強める
2025年9月24日
コラム
コモディティ市場の推移を商品指数でみると、2024年以降は大きな動きがないように見える。CRB、S&P GSCI、Bloomberg商品指数など、投資家の認知度の高い商品指数は2024年半ば以降、比較的狭い値幅でもみあっている。エネルギーや穀物はこのところ軟調に推移しており、大きく値上がりしているのは貴金属など一部商品に限られる。一方、地...
2025年8月1日
コラム
前回は、英Energy Instituteが公表した「世界エネルギー統計レビュー（Statistical Review of World Energy）」2025年版（第74号）から、世界のエネルギー情勢の全体観について取り上げました。後半では、エネルギー源ごとの状況をグラフで確認していきます。
2025年7月31日
コラム
6月26日、エネルギー関連分野の専門会員組織である英Energy Instituteから「世界エネルギー統計レビュー（Statistical Review of World Energy）」2025年版（第74号）が発表されました。この資料は1952年から英BPが毎年公表してきたエネルギー基礎統計で、日本では長年「BP統計」として知られて...
2025年7月3日
調査レポート
原油（2025年6月）：「掘りまくれ」ない米国エネルギー企業
要旨：米国シェール産地のエネルギー企業の景況感は悪化。不確実性が高まり、企業活動指数はマイナス圏へ。WTI60ドル以下では原油生産縮小。鉄鋼関税や随伴水問題も新たな頭痛の種に。
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メディア活動情報
- 2026年3月18日(水)
『日本経済新聞（夕刊）』に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 文室 慈子が寄稿しました。 - 2026年3月18日(水)
『海事プレスONLINE』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年3月12日(木)
『時事通信』に、当社シニアアナリスト 前田 宏子のインタビュー記事が掲載されました。 - 2026年3月10日(火)
『Yahoo!ニュース』に、公式コメンテーター・オーサーとして米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコメントが先週7本掲載されました。 - 2026年3月9日(月)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
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