鈴木 直美｜マーケットチーム長 シニアアナリスト
所属：経済部
研究・専門分野：コモディティ
メディア活動情報
2025年4月14日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2025年4月22日号に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美が寄稿しました。
◆P.22～23 特集：金＆暗号資産 トランプと金 国際金融秩序の大転換なら 中銀、投資家の需要に拍車
2024年12月23日(月)
『時事通信』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆金高騰も宝飾品販売好調＝「身に着ける資産」ニーズも
2024年7月1日(月)
『長崎新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆4面 特集：金価格高騰「「安全資産」 紛争勃発で資金流入 「波乱の前触れ」 世界経済の動向に要警戒」
サイト内記事
2025年8月1日
コラム
前回は、英Energy Instituteが公表した「世界エネルギー統計レビュー（Statistical Review of World Energy）」2025年版（第74号）から、世界のエネルギー情勢の全体観について取り上げました。後半では、エネルギー源ごとの状況をグラフで確認していきます。
2025年7月31日
コラム
6月26日、エネルギー関連分野の専門会員組織である英Energy Instituteから「世界エネルギー統計レビュー（Statistical Review of World Energy）」2025年版（第74号）が発表されました。この資料は1952年から英BPが毎年公表してきたエネルギー基礎統計で、日本では長年「BP統計」として知られて...
2025年7月3日
調査レポート
原油（2025年6月）：「掘りまくれ」ない米国エネルギー企業
要旨：米国シェール産地のエネルギー企業の景況感は悪化。不確実性が高まり、企業活動指数はマイナス圏へ。WTI60ドル以下では原油生産縮小。鉄鋼関税や随伴水問題も新たな頭痛の種に。
2025年6月10日
調査レポート
●2025年上期はトランプ政権の政策動向が商品市況を揺るがす。●米国の関税政策や不確実性増大の実体経済・商品需給への影響顕在化はこれから。トランプ米大統領の言動は世界や市況を揺さぶり続けているが、局面は少しずつ変わっている。国際商品市況をBloomberg商品指数でみると、2025年1～3月は上昇、4月前半に急落。4月半ば以降はこの下げを...
2025年5月26日
調査レポート
2025年度春作物の作付は順調、価格は2020～2021年以来の安値圏。米国農務省の2025/26年度需給予測は5月時点ではトウモロコシ・大豆相場にややポジティブ。トランプ政権2期目では関税のほかバイオ燃料政策にも注目。
2025年5月22日
調査レポート
世界や金融市場が混乱に陥った4月も食料価格のトレンドに大きな変化はみられず。 米国農務省による2025/26年度第1回需給予測：大豆・トウモロコシ・小麦の世界需給はあまり緩まない。 中国の米国産農産物輸入関税は高水準のまま。米国との通商交渉では農産物も重要な論点。 ブラジルのトウモロコシ由来エタノール増産、アルゼンチンの為替制度変更...
2025年4月15日
調査レポート
概要：原油相場は2021年以来の安値圏。3月までは、トランプ米政権の対イラン・ベネズエラ制裁強化などによる供給不安で踏みとどまっていた。4月に入り、貿易戦争で市場が揺らいでいる中で、自主減産を続けてきたOPEC＋8か国が減産緩和を加速 。米国シェールオイルの増産に黄信号。産油国間のシェア争いとなれば価格低迷が長引くおそれ
2025年3月11日
調査レポート
非鉄金属相場は年明け以降、底堅く推移しているが、おおむね2024年下期以降の価格帯にとどまっている。 目下、値動きの中心は国際価格よりも、米国の関税込み価格や市場間スプレッド。米国の関税政策が「交渉ツール」かつ「国内製造業復活」が目的であるなら、値動きは流動的かつ、国際価格・米国価格の乖離（かいり）につながる。 過剰生産が深刻な金属に...
2024年11月21日
調査レポート
非鉄金属相場は、9月下旬に中国人民銀行が金融緩和策を打ち出し、政府による景気刺激策期待を高めたことで急反発を見せたが、中国が国慶節休場入りした10月序盤に失速。中国政府の財政政策や米国大統領選の結果を待つ態勢に転じた。しかし、商品間でも温度差があり、銅・ニッケル・鉛などは徐々に9月の上昇幅を切り詰めた一方、アルミ・亜鉛は原料市場の供給不足...
2024年11月20日
調査レポート
ブレント原油相場は9月10日に一時68.68ドルと約3年ぶり安値を付けた後、10月に入り中東情勢の緊迫化を受けて80ドル超まで急騰したが、10月中旬には再び70ドル台前半に戻している。地政学的緊張は続くが、これまでのところ原油供給は比較的安定しており、ロシアやイランも石油収入が切実に必要な状況でもあることから、市場は供給より需要悪化を懸念...
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メディア活動情報
- 2025年8月13日(水)
日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2025年8月4日(月)
日経QUICKニュース社の取材を受け、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2025年8月1日(金)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2025年8月1日(金)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2025年7月31日(木)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
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