鈴木直美｜部長補佐　チーフマーケットアナリスト

所属：経済部
研究・専門分野：コモディティ

メディア活動情報

2026年9月28日(月)

毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2026年10月6日号に、当社チーフマーケットアナリスト鈴木直美が寄稿しました。

◆P.18～19　特集：金＆暗号資産「中央銀行の金準備　米国から欧州へ保管場所移動　中国は英米に代わる選択肢提供」

『週刊エコノミスト』サイト

2026年8月21日(金)

『東京新聞』に、当社チーフマーケットアナリスト鈴木直美のコメントが掲載されました。

◆3面「原油輸入単価　１．８倍に　紛争開始後　米国産で代替　かさむ輸送費」

『東京新聞』サイト

2026年7月23日(木)

『日経ビジネス』に、当社チーフマーケットアナリスト鈴木直美のレポートが引用されました。

◆「AIブームで世界の銅価格高騰　データセンター需要量、EV向け並みに」

2026年7月22日(水)

『日経ヴェリタス』に、当社チーフマーケットアナリスト鈴木直美が寄稿しました。

◆中銀の金準備戦略に変化　有事の現物確保を重視

『日本経済新聞』サイト

2026年5月18日(月)

財務総合政策研究所にて、当社チーフマーケットアナリスト鈴木直美が講演しました。

◆「激動期のコモディティ市場～貿易財から戦略物資への局面変化～」

『財務総合政策研究所』サイト

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サイト内記事

2026年9月30日

調査レポート

原油（2026年9月）米国の原油在庫の現況

米エネルギー省（DOE）は9月29日、戦略石油備蓄（SPR）から最大4,000万バレルを交換方式で放出すると発表。3月のIEA協調放出で約束した1億7,200万バレルの未消化分にあたる。SPR在庫は1982年以来の低水準。一方、設備老朽化や低在庫で払出能力も低下しており、緊急時の供給余力は「在庫量」だけでは測れない。

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2026年9月29日

調査レポート

商品（2026年9月）米中首脳会談とコモディティ

注目された米中首脳会談は、レアアースや台湾問題などの重要案件では大きな進展はみられず新たな動きがあったのは石炭。米国は中国が米国産石炭を年間1,000万トン購入すると発表中国側は具体的数量に言及していないが、300億ドル相当の関税引き下げ対象に石炭や農産品を含むただし、米国産大豆、原油、LNGは関税引き下げ対象外

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2026年9月18日

調査レポート

農産物市況（2026年8～9月）：重なる供給リスク

異常気象・地政学的混乱・物流制約などから、食料価格に上昇圧力がかかっているロシア・ウクライナ産穀物は豊作でも、戦闘により黒海・アゾフ海経由の輸出が著しく減少している肥料制約も継続。バイオ燃料政策によりエネルギー市場と農産品の連関も高まっている

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2026年8月18日

調査レポート

重要鉱物の国内回帰を急ぐ米国　～　関税からポリシーミックスへ

トランプ米政権は1期目（2017～21年）から、通商拡大法232条に基づく鉄鋼・アルミ関税など、関税を通商政策手段や交渉のレバレッジとして多用してきた。2期目も「フェンタニル関税」や「解放の日」関税を相次いで導入。最高裁がIEEPAによる関税賦課を否定した後も、122条、301条へ根拠法を切り替えて関税措置を継続している。一方、重要原...

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2026年8月6日

調査レポート

商品市況（2026年7~8月）不確実性の定着

2026年7月、進行中の2つの戦争を巡る局面が変化し、エネルギーや穀物市場は6月までの下げから急反発した。貴金属・非鉄金属は相対的には小動きで、それぞれの需給状況を映した推移となっている。異常気象も猛威を振るっている。欧州の熱波は農業・物流・発電など、さまざまな影響を及ぼしている。現在、エルニーニョ現象が発達中で、「スーパーエルニーニ...

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2026年6月30日

調査レポート

2026年下期の商品市場展望：地政学リスクから需給相場へ

上期はAIブームと中東情勢を背景に、世界の資本が一部市場へ集中。商品市場や新興国市場は資金移動の影響を受けやすい局面となった。米・イラン停戦合意やFRB新体制などの環境変化を受け、下期は需給や企業業績、各国政策などファンダメンタルズを改めて織り込む展開を想定。注目点は①ホルムズ海峡再開後の原油市場、②AI関連の需要動向、③資源ナシ...

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