鈴木 直美｜マーケットチーム長 シニアアナリスト
所属：経済部
研究・専門分野：コモディティ
メディア活動情報
2023年8月30日(水)
『日本経済新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆2面 「「金」1万円時代、市場の変化映す 中銀、一転買い手に／募る通貨不安」
2023年8月1日(火)
『日本経済新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆11面 「ガス、猛暑で急騰リスク アジア、冷房需要でLNG在庫減 欧州は一部原発に稼働停止懸念」
2023年7月31日(月)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆「アジア・欧州ガス、猛暑で急騰リスク 投機マネー拍車も」
サイト内記事
2023年11月7日
調査レポート
2023年も終盤を迎えた。2024年を展望する時期だが、すっかり「先が見えない時代」に突入している。ゼロコロナ解除後も続く中国経済の停滞は、債務問題・人口動態・地政学的対立など、構造要因であることが強く認識されている。昨秋の英国債危機に続き、米国や日本でも長期金利が急騰（国債価格は急落）し、先進国の財政の持続可能性にもあらためて焦点が当た...
2023年10月12日
調査レポート
米国の原油生産量はEIA（米エネルギー省エネルギー情報局）の最新月次データ（2023年7月）で日量1,299万バレルと、過去最高だった2019年11月（同1,300万バレル）の水準をほぼ回復した。その後、原油価格は上昇し、9月には1バレル＝100ドルの大台に迫る場面もあったが、速報ベースの週次データでは原油生産が加速する兆候は見受けられな...
2023年9月14日
調査レポート
世界の平均気温が過去最高を記録したこの夏、商品市場が熱を帯びる場面は少なかった。中国の経済指標が目に見えて悪化し、不動産開発業界ではまだ財務が比較的健全と目されていた不動産最大手・碧桂園の債務危機が発覚し、2021年に経営難に陥った恒大集団が米国内の資産保護（連邦破産法15条の適用）を申請して債務整理の難航を象徴するなど、中国を巡る悪材料...
2023年6月6日
調査レポート
OPECとロシアなどOPEC非加盟の産油国から成る「OPECプラス」は、2023年6月閣僚級会合で、2016年12月から続く協力体制の継続と、2024年の生産割当の調整で合意した。会合後、サウジアラビアは、4月に複数の加盟国が発表した自主減産の2024年末までの延長と、サウジアラビア単独での2023年7月の日量100万バレル減産も発表。サ...
2023年5月17日
調査レポート
食料価格動向とウクライナ産農産物輸出を巡る動き（2023年4～5月）
国連食糧農業機関（FAO）の5月5日の発表によると、農産物市場の全体の動きを示すFAO食料価格指数は2023年4月平均で127.2ポイントと前年同月水準を▲19.7％下回ったが、前月比では+0.6%上昇。砂糖価格の大幅上昇が全体をけん引し、食肉・コメも値上がりしたことで、1年続いた下落に歯止めがかかった。 ただ、小麦はロシア産・豪州産の高...
2023年4月10日
調査レポート
4月2日、OPECプラス加盟国の一部が2023年5月から12月まで、自主的に追加減産を発表すると突如発表した。隔月開催される合同閣僚監視委員会（JMMC）前日のこの決定は大きなサプライズとなり、初動では原油価格は急騰した。2023年第1四半期の市場は供給過剰だが、この先「想定通りに」需要が拡大すると、この追加減産は年央以降、供給不足を生む...
2023年4月10日
調査レポート
ダラス連銀エネルギー調査（2023年Q1） 業界景況感の悪化
米国シェール産地の景況感は急速に悪化している。サプライチェーンのボトルネックは解消に向かっているが、原油・ガス価格下落で収益性は低下しており、コストインフレと労働力確保も依然として大きな課題となっている。バイデン民主党政権のエネルギー政策は化石燃料業界への逆風であり続け、シリコンバレー銀行など銀行の経営破綻が続いたことで小規模企業の資金調...
2023年2月17日
調査レポート
南アフリカでは以前から電力不足の問題を抱えているが、最近特にその状況は深刻化している。国営電力会社Eskomは2022年6～7月、および9月以降、断続的に計画停電（Load shedding）を実施している。停電のレベルはStage1～8まであり、電力需給の状況により変更されるが、12月からは最大6,000MWの電力需要削減が必要となるS...
2023年1月12日
調査レポート
2023年の世界経済は低成長にとどまる見通しだが、物価上昇圧力の緩和・金融引き締めの減速、中国ではゼロコロナ政策緩和による経済回復も見込まれ、景気減速/後退の深さ・長さが焦点となる。世界の「分断」が鮮明となった2022年に世界人口は80億人を突破した。人口動態は大きく変化しており、人口減少と人口爆発が同時進行。先進国の少子高齢化・中国の人...
2022年10月28日
調査レポート
世界鉄鋼協会（WSA）が10月19日に「Short-Range Outlook October 2022」を発表した。これによると、世界の鋼材需要は2021年に初めて18億トン台を記録したが、2022年は17億9,670万トンと、4,210万トンの減少（前年比▲2.3％）になる見通し。前回予測はロシアのウクライナ侵攻後から1か月半ほど経過...
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メディア活動情報
- 2023年12月4日(月)
金融ファクシミリ新聞・GM版に、当社シニアエコノミスト 片白 恵理子が寄稿しました。 - 2023年12月1日(金)
日経CNBC『World Watch』に当社シニアアナリスト 石井 順也が出演しました。 - 2023年12月1日(金)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2023年11月29日(水)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2023年11月25日(土)
一般財団法人日中経済協会『日中経協ジャーナル』2023年12月号に当社シニアエコノミスト 片白 恵理子が寄稿しました。
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