鈴木直美｜部長補佐　チーフマーケットアナリスト

所属：経済部
研究・専門分野：コモディティ

メディア活動情報

2026年5月18日(月)

財務総合政策研究所にて、当社チーフマーケットアナリスト鈴木直美が講演しました。

◆「激動期のコモディティ市場～貿易財から戦略物資への局面変化～」

『財務総合政策研究所』サイト

2026年4月15日(水)

共同通信の取材を受け、当社チーフマーケットアナリスト鈴木直美のコメントが配信されました。

◆「＜更新＞ナフサ不足、販売制限拡大　住宅建設ストップも」

2026年4月1日(水)

『東京新聞』に、当社チーフマーケットアナリスト鈴木直美のコメントが掲載されました。

◆3面「原油不安→「ナフサ」調達難→　ものづくり現場直撃　工業用シンナーも減産・停止　中小「仕事にならない」」

『東京新聞』サイト

2026年2月9日(月)

『時事通信』に、当社シニアアナリスト鈴木直美のコメントが掲載されました。

◆マーケット展望「銅、鉱石供給逼迫で下がりにくい」

2026年1月21日(水)

『日経ヴェリタス』に、当社シニアアナリスト鈴木直美が寄稿しました。

◆金属価格高騰に理由あり　進む重要鉱物としての再評価

『日本経済新聞』サイト

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サイト内記事

2026年6月4日

コラム

コモディティ市場の現在地：③制約だらけのサプライチェーン

「重要鉱物」だけでなく、銅・アルミ・肥料など身近な資源でも供給制約が強まる。資源制約は鉱山だけでなく、製錬・電力・副産物にも広がっている。豊富で安価な資源の時代から、制約への適応を求められる時代へ。

2026年6月3日

コラム

コモディティ市場の現在地：②「過去最大級」のエネルギー危機

過去最大級の供給ショックにもかかわらず、原油価格は高値から反落。その解釈により今後の見通しは異なる。今回、供給不足がより深刻だったのは原油より石油製品。精製能力や連産品制約がボトルネックに。天然ガスは欧州・アジアで価格高騰の一方、米国市場は供給過剰。中東危機は中期需給見通しにも影響。

2026年6月2日

コラム

コモディティ市場の現在地：①市場はなぜ変質したのか

世界秩序の変化とともに、コモディティ市場の構造も大きく変化している。グローバル化時代の「一物一価」は揺らぎ、「供給へのアクセス」が価格形成に影響する場面が増えている。世界需給だけでなく、物流・インフラ・経済安全保障が市場に与える影響が拡大

2026年5月22日

調査レポート

農産物市況（2026年5月）：忍び寄る供給不安

世界の2025/26年度穀物生産は過去最高、繰り越し在庫も高水準。2026/27年度は中東情勢による肥料制約・エルニーニョによる単収低下、バイオ燃料需要増加がリスク要因に。米中首脳会談後、米国側は中国が米国産農産物輸入拡大と説明。実現の可能性は不透明。

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2026年4月23日

調査レポート

中東紛争と銅：硫酸を巡る供給制約

世界経済の先行きが不透明な中でも、銅の国際価格は史上最高値圏で高止まり。米国の232条関税の行方にも再び関心が集まる。硫酸不足」が深刻化。中国は5月から輸出制限へ。コンゴ・チリなどの湿式製錬に影響必至。

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2026年4月17日

調査レポート

アルミ（2026年3-4月）新たな供給ショック

イランの紛争とホルムズ海峡危機により、中東のアルミ供給は大混乱。正常化には時間を要する見通し。今回の危機は、地域ごとの価格差や政策の歪を増幅させる形で影響を拡大させている。価格のみで対処できない構造要因に対する政治的対応の有無にも注目。

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2026年3月27日

調査レポート

商品市況（2026年3月）中東紛争と供給制約の長期化

中東紛争の長期化により、エネルギー供給は「物流制約」から「インフラ損傷」、「構造的供給不足」へと段階的に悪化。湾岸の石油・ガス施設被害により、完全復旧には年単位を要する見通し。需給逼迫は長期化の可能性。物理的な供給欠損は価格上昇だけでは調整できず、需要抑制による調整局面に移行。供給制約・価格高騰と金融環境の引き締まりが同時進行し、実体経済...

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2026年1月13日

調査レポート

原油（2025～26年）分断が進む市場と、資源へのアクセス競争

●2025年：統計上は大幅供給過剰でも、原油指標価格は下げ渋り。市場の分断が進む ●余剰原油の多くは中国が戦略備蓄増強により吸収。安値で買い、高値で見送り、事実上の価格調整役に ●2026年：米国によるベネズエラへの介入は、主導権を取り戻す動きとも捉えられる ●原油市況は世界全体のバランスでは捉えきれず。資源へのアクセス争奪戦に

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