鈴木 直美｜マーケットチーム長 シニアアナリスト
所属：経済部
研究・専門分野：コモディティ
メディア活動情報
2024年2月13日(火)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2024年2月20日・27日合併号に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美が寄稿しました。
◆P.20～21 特集：金＆暗号資産 ゴールド編 金の買い手 中、印など新興中銀が大量購入 ロシアは外貨準備の25％超に
2023年8月30日(水)
『日本経済新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆2面 「「金」1万円時代、市場の変化映す 中銀、一転買い手に／募る通貨不安」
2023年8月1日(火)
『日本経済新聞』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆11面 「ガス、猛暑で急騰リスク アジア、冷房需要でLNG在庫減 欧州は一部原発に稼働停止懸念」
2023年7月31日(月)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社シニアアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。
◆「アジア・欧州ガス、猛暑で急騰リスク 投機マネー拍車も」
サイト内記事
2024年4月8日
調査レポート
3月が来ると、新型コロナウイルス（感染症）のパンデミックが世界を襲い、多くの都市がロックダウンに至ったあの春が思い出される。あれからの4年間は、エネルギー市場にとっても激動の日々だった。足元では天然ガスの価格はある程度落ち着きをみせているが、ブレント原油価格が1バレル90ドルと再び高騰の兆しを見せている。今回はこれまでの推移を振り返ること...
2024年3月5日
調査レポート
農産品：下落続く穀物市場、春の作付シーズン到来～FAO食料価格指数とUSDA Outlook Forum～
主要農産物の国際価格は値下がりが続いている。国連食糧農業機関（FAO）の食料価格指数（主要商品価格指標の世界貿易額加重平均、2014-16年平均=100）は2022年3月の160.3が直近ピークとなり、2024年1月時点で118.0ptと、2021年3月以来の水準に戻している。指数構成品目でみても、穀物に分類されるコメ価格指数（142.8...
2024年2月19日
調査レポート
米国の天然ガス先物価格（第1限月）は2月19日時点で1.55ドル/mmbtu（百万英国熱量単位）台で推移している。2月だけで▲20%超、2023年終値2.514ドルとの比較では既に1ドル（▲38%）近い大幅な下げだ。現在の米国ガス市況について、以下3点に絞り報告する。 1.市況：ジェットコースター相場を経て2020年以来の安値に ...
2023年11月7日
調査レポート
2023年も終盤を迎えた。2024年を展望する時期だが、すっかり「先が見えない時代」に突入している。ゼロコロナ解除後も続く中国経済の停滞は、債務問題・人口動態・地政学的対立など、構造要因であることが強く認識されている。昨秋の英国債危機に続き、米国や日本でも長期金利が急騰（国債価格は急落）し、先進国の財政の持続可能性にもあらためて焦点が当た...
2023年10月12日
調査レポート
米国の原油生産量はEIA（米エネルギー省エネルギー情報局）の最新月次データ（2023年7月）で日量1,299万バレルと、過去最高だった2019年11月（同1,300万バレル）の水準をほぼ回復した。その後、原油価格は上昇し、9月には1バレル＝100ドルの大台に迫る場面もあったが、速報ベースの週次データでは原油生産が加速する兆候は見受けられな...
2023年9月14日
調査レポート
世界の平均気温が過去最高を記録したこの夏、商品市場が熱を帯びる場面は少なかった。中国の経済指標が目に見えて悪化し、不動産開発業界ではまだ財務が比較的健全と目されていた不動産最大手・碧桂園の債務危機が発覚し、2021年に経営難に陥った恒大集団が米国内の資産保護（連邦破産法15条の適用）を申請して債務整理の難航を象徴するなど、中国を巡る悪材料...
2023年6月6日
調査レポート
OPECとロシアなどOPEC非加盟の産油国から成る「OPECプラス」は、2023年6月閣僚級会合で、2016年12月から続く協力体制の継続と、2024年の生産割当の調整で合意した。会合後、サウジアラビアは、4月に複数の加盟国が発表した自主減産の2024年末までの延長と、サウジアラビア単独での2023年7月の日量100万バレル減産も発表。サ...
2023年5月17日
調査レポート
食料価格動向とウクライナ産農産物輸出を巡る動き（2023年4～5月）
国連食糧農業機関（FAO）の5月5日の発表によると、農産物市場の全体の動きを示すFAO食料価格指数は2023年4月平均で127.2ポイントと前年同月水準を▲19.7％下回ったが、前月比では+0.6%上昇。砂糖価格の大幅上昇が全体をけん引し、食肉・コメも値上がりしたことで、1年続いた下落に歯止めがかかった。 ただ、小麦はロシア産・豪州産の高...
2023年4月10日
調査レポート
4月2日、OPECプラス加盟国の一部が2023年5月から12月まで、自主的に追加減産を発表すると突如発表した。隔月開催される合同閣僚監視委員会（JMMC）前日のこの決定は大きなサプライズとなり、初動では原油価格は急騰した。2023年第1四半期の市場は供給過剰だが、この先「想定通りに」需要が拡大すると、この追加減産は年央以降、供給不足を生む...
2023年4月10日
調査レポート
ダラス連銀エネルギー調査（2023年Q1） 業界景況感の悪化
米国シェール産地の景況感は急速に悪化している。サプライチェーンのボトルネックは解消に向かっているが、原油・ガス価格下落で収益性は低下しており、コストインフレと労働力確保も依然として大きな課題となっている。バイデン民主党政権のエネルギー政策は化石燃料業界への逆風であり続け、シリコンバレー銀行など銀行の経営破綻が続いたことで小規模企業の資金調...
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- 2024年4月22日(月)
『Yahoo!ニュース』に、公式コメンテーターとして米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコメントが先週4本掲載されました。 - 2024年4月22日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2024年5月7日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が寄稿しました。 - 2024年4月18日(木)
『鉄鋼新聞』に、ロンドン金属取引所（LME）主催「東京フォーラム」で、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が講演したことについて掲載されました。 - 2024年4月17日(水)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2024年4月14日(日)
『日経ヴェリタス』に、当社シニアエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。
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