広瀬 真司|チーフアナリスト
所属:国際部
研究・専門分野:中東・北アフリカ
【略歴】
米ジョージタウン大学外交学院にて修士号(中東研究)取得後、在イエメン日本大使館、国連開発計画(UNDP)パレスチナ人支援プログラム・エルサレム事務所、日系石油会社ドバイ事務所勤務などを経て、2015年、住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2023年12月20日(水)
月刊誌『Wedge』2024年1月号に、当社シニアアナリスト 広瀬 真司が寄稿しました。
◆P.22 「ますます複雑化する中東情勢 それでも日本がすべきこと」
2021年12月13日(月)
小学館『マネーポストWeb』に、当社シニアアナリスト 広瀬 真司が寄稿しました。
◆「トルコリラ暴落 エルドアン大統領の「利下げ路線」からの転換はあるか」
2019年6月12日(水)
読売新聞『YOMIURI ONLINE』に、当社シニアアナリスト 広瀬 真司が寄稿しました。
◆「米・イラン対立激化、仲介役日本の高いハードル」
2018年10月30日(火)
読売新聞『YOMIURI ONLINE』に、当社シニアアナリスト 広瀬 真司が寄稿しました。
◆「記者殺害事件で激震、サウジが失ったもの」
2018年6月18日(月)

5:45~7:05、テレビ東京『モーニングサテライト』に当社シニアアナリスト 広瀬 真司が出演しました。
◆「深掘りTHEワールド」のコーナー:「トルコ情勢」
サイト内記事
2026年4月2日
調査レポート
「米・イラン高官協議と米・イスラエルによる対イラン攻撃の開始」 中東フラッシュレポート(2026年2月号)
米国とイランは、2025年6月以来約8か月ぶりの両政府高官による核問題の間接協議を、2月6日にオマーンの首都マスカットで実施した。参加したのは、イラン政府からアラグチ外相、米政府からはウィトコフ中東特使およびトランプ大統領の娘婿のクシュナー氏。その後、2月17日にスイス・ジュネーブで第2回協議、2月26日に同じくジュネーブで第3回協議が行...
2026年3月25日
コラム
2月初旬、私はアラブ首長国連邦(UAE)とサウジアラビアを一週間かけて訪問した。現地では、脱炭素や経済多角化に向けた投資、観光開発、社会の自由化など、いわゆる「ポスト石油時代」を見据えた前向きな議論が数多く交わされていた。湾岸諸国は地政学リスクを抱えながらも、国家主導で将来への布石を着実に打っているとの印象を強く受けた。
2026年3月6日
調査レポート
「ガザ停戦「第1段階」完了と統治構想の始動」 中東フラッシュレポート(2026年1月号)
1月26日、イスラエル軍はガザ地区に残されていた最後のイスラエル人の人質の遺体を回収したと発表した。2023年10月7日のハマスによる越境攻撃から843日を経ての帰還であり、イスラエル政府は「すべての人質が帰還した」と表明した。これにより、2025年10月に成立したイスラエルとハマスの停戦合意における「第1段階」は形式上完了したと位置づけ...
2026年1月14日
調査レポート
「イランで経済低迷を背景に抗議デモが拡大」 中東フラッシュレポート(2025年12月後半号)
12月28日、イラン通貨リアルの急落を直接の引き金として、首都テヘランの商店主らが物価高騰と通貨安に抗議し、市場を閉鎖するデモを実施した。抗議行動はその後、全国各地に波及し、学生を含む市民が街頭に集結した。参加者の中には体制批判のスローガンを掲げる者も多く、経済的不満が次第に政治体制への抗議へと発展している。
2026年1月5日
調査レポート
「豪シドニーのユダヤ系住民の集まりで銃乱射事件が発生」 中東フラッシュレポート(2025年12月前半号)
12月14日、オーストラリア・シドニー近郊の有名な観光ビーチである「ボンダイ・ビーチ」で銃乱射事件が発生し、15人が死亡、40人以上が負傷した。標的となったのは、ユダヤ教の祝祭「ハヌカ」に関連する集まりで、当時、現場には多くのユダヤ系住民が集まっていた。容疑者は50歳の父親と24歳の息子で、父親は現場で警察に射殺され、息子は重体とのこと。...
2025年12月11日
調査レポート
「サウジのムハンマド皇太子が7年半ぶりにホワイトハウス訪問」 中東フラッシュレポート(2025年11月号)
11月18日、サウジアラビア(サウジ)の実質的な最高権力者であるムハンマド皇太子兼首相(MbS)がワシントンのホワイトハウスを訪れ、トランプ大統領と会談した。MbSのホワイトハウス訪問は、2018年3月の第1期トランプ政権時以来、約7年半ぶりである。会談後の晩餐会には、NVIDIAのジェンスン・ファンCEO、イーロン・マスク氏、サウジのサ...
2025年12月10日
調査レポート
「イスラエルとハマスがガザでの停戦に合意」 中東フラッシュレポート(2025年10月号)
10月10日にイスラエルとハマスがガザでの停戦・人質交換に合意したことを受け、10月13日、ハマスはガザで拘束していた生存する人質20人をイスラエル側に引き渡した。これに対しイスラエルは、終身刑・長期刑のパレスチナ人受刑者250人と、紛争開始以降に拘束してきたガザ住民約1,700人を釈放した。釈放された受刑者のうち154人は国外追放処分と...
2025年10月27日
コラム
約2年間にわたって続いたガザでの戦闘が、ようやく停戦に至ったことに胸をなで下ろしている。発端となったのは、言うまでもなく、ガザのイスラム主義組織ハマスによるイスラエルへの奇襲攻撃である。この攻撃によって、イスラエル兵のほか、ガザ近郊の村々で暮らしていた住民や、近くで開催されていた音楽イベントに参加していた若者ら251人がガザへ連れ去られ、...
2025年10月20日
調査レポート
「イスラエルがハマス幹部を標的にカタール・ドーハを空爆」 中東フラッシュレポート(2025年9月前半号)
9月9日、午後3時40分頃(現地時間)、イスラエルはカタールの首都ドーハに対して空爆を実施した。標的は、2日前にトランプ大統領が提示したガザ停戦案を協議するため、ドーハに集まっていたハマス指導部(ハリール・アル・ハイヤ氏やハーリッド・メシャアル氏ら)であった。攻撃が行われたのは、外国大使館や学校、住宅が集中し、多くの外国人が居住するウェス...
2025年10月20日
調査レポート
「トランプ大統領がガザ和平のための「20項目の計画」を発表」 中東フラッシュレポート(2025年9月後半号)
9月29日、トランプ大統領は米国を訪問中のネタニヤフ首相との共同記者会見において、ガザ和平実現を目的とする「20項目の計画」を発表した。各項目の要点をごく簡潔に示したものは以下の通りである。 基準やスケジュールが不明確な部分が多く、解釈が曖昧な条項も含まれているものの、欧州主要国やアラブ・イスラム諸国はおおむねこの計画への支持を表...
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- 2026年4月15日(水)
『近代セールス』2026年4月15日号に、当社経済部長 本間 隆行が寄稿しました。 - 2026年4月15日(水)
共同通信の取材を受け、当社チーフマーケットアナリスト 鈴木 直美のコメントが配信されました。 - 2026年4月9日(木)
『日本経済新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年4月8日(水)
『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2026年4月7日(火)
『日刊産業新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。
