本間 隆行|経済部 担当部長 チーフエコノミスト
所属:経済部
研究・専門分野:マクロ経済、コモディティ
【略歴】
明治大学(政治経済学部)卒業。国内外先物市場で商品先物取引に従事。
2009年より2014年まで住友商事に在籍。
2014年、住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2024年2月20日(火)
ラジオNIKKEI第1『マーケットプレス』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。
◆「コモディティ市場の最近の動向」
2024年2月6日(火)
『海事プレスONLINE』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆「《連載》商品市況の今と展望 エネルギー資源市場、変動小さく」
2024年1月23日(火)
『週刊金融財政事情』2024年1月23日号に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が寄稿しました。
◆P.55 TREND 「商品市場 中東の混乱が激化する中でも静寂を保つ原油市場」
2024年1月17日(水)
15:10~、日経CNBC『昼エクスプレス』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。
◆Insight「地政学的不況と商品市況」
サイト内記事
2024年3月8日
調査レポート
2月に公表されたOECD「Interim Economic Outlook」によると、2024年の世界経済成長見通しは2.9%、2025年は3.0%と、しばらくの間は低水準の成長が続く見通しとなっている。1月にIMFが公表した中間見直しでも同様の内容であったことから、緩やかな景気回復が続く見通しが世界的なコンセンサスといえる。
2024年2月7日
調査レポート
昨秋から下落基調が続いてきた商品市場だったが、新たな年への期待を下支えに切り返し、年初以降は底堅い相場つきとなった。紅海をめぐる紛争拡大懸念を織り込んだエネルギーでは価格急騰したことが寄与して商品指数も1月後半には急上昇した。しかし、フーシ派の攻撃が紅海からアデン湾のイエメン近海に限定され実害がエネルギー供給には及ばないことが確認されると...
2023年12月21日
調査レポート
東欧、中東で激しい戦闘が繰り返されているものの、インフレは沈静化しつつあり、株価は最高値を追っている。市場の動向からは悲観ムードはうかがえず、むしろかつてのゴルディロックス経済(過熱も冷え込みもない適温経済)へと移行しつつあるように映る。こうした市場の動きはもう分断や対立の終わりを織り込んでいるのか、それともまだ何も調整されていないのか。...
2023年10月10日
調査レポート
ボラティリティの高まりを伴いながら分断化した市場は、落ち着きつつある物価を踏まえると、均衡点をようやく見つけつつあるようだ。しかし、分断化された市場は緑化推進によってその移行期に一段と細分化が進むとみられている。市場プレーヤー、投入可能なリソース、政策など、その構成は達成度に応じて変化するとみられる。従って過去から引いた延長線の上に我々が...
2023年7月24日
調査レポート
エルニーニョが発生したことで、2023年は春から気温が高めに推移している。欧州中期予報センター(ECMWSF)のコペルニクスプログラムによれば、今年6月の世界の平均気温は1991年から2020年の平均を0.5℃強上回り、「最も暖かな6月」となったとされる。この高温は7月も続いており、世界気象機関(WMO)によると7月7日の地球の平均気温は...
2023年6月15日
調査レポート
物価高や金融引締め、戦争の影響で景気後退が危惧されてきたが、いまのところ、それは回避されている。足元の実体経済は底堅い動きが続いているが、近い将来の景気後退に対する警戒感がにじんでいる。6月7日、OECDは2023年の世界の経済成長は前年比で実質2.2%に留まるとの見通しを示した。2013~19年の平均3.4%と比較すると今年の経済成長は...
2023年5月12日
調査レポート
悩みの種となっていた物価の騰勢は、ようやくピークアウトしつつある。このことから、金融引締めの停止や早期緩和への議論も目立って増えてきているようだ。しかし、物価全般は低下しているわけではなく、高い水準を維持しながら上昇が続いている。家計所得や企業利益、預貯金が物価上昇を上回るペースでは必ずしも増加していない、上昇が続くモノやサービスの価格に...
2023年4月10日
調査レポート
物価上昇ペースが徐々に鈍化しつつあることで、世界的に強化されてきた金融引き締め局面は終盤に、おそらく差し掛かっている。ウクライナ侵攻や約40年ぶりとなる物価上昇という強いストレスを抱えてきた金融市場は、3月になって欧米の商業銀行破綻や政府主導の救済合併という金融不安に直面した。しかし、当局の対応によって不安の拡大は押さえ込まれ、高まった緊...
2023年3月7日
調査レポート
ウクライナ侵攻から1年がたち、かつてない変動を経験した市場は徐々に安定を取り戻しているように映る。原油の国際指標である北海ブレント原油先物は、その終値の平均が22年の1バレル当たり約100ドルだったのに対して、今年はこれまでのところ84ドル程度と低位で安定している。一時百万Btu(英国熱量単位)あたり10ドル近くまで上昇した米国の天然ガス...
2022年10月11日
調査レポート
財務省は日本銀行を通じて9月22日に外国為替市場でドル売り・円買い介入を実施した。財務省のデータによると、1998年4~6月期に3兆470億円のドル売り・円買い介入をしており、今回の市場介入(外国為替平衡操作)はそれ以来のドル売り介入となる。8月30日から9月28日の間に2兆8,382億円相当の介入を実施したとされているが、介入が実施され...
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- 2024年3月26日(火)
『日本経済新聞(夕刊)』に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 吉村 亮太が寄稿しました。 - 2024年3月22日(金)
雑誌『経済界』2024年5月号に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司が寄稿しました。 - 2024年3月18日(月)
『Yahoo!ニュース』に、公式コメンテーターとして米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司のコメントが先週2本掲載されました。 - 2024年3月18日(月)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2024年3月23日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司が寄稿しました。 - 2024年3月9日(土)
TBSラジオ『TBS Podcast』に、米州住友商事会社ワシントン事務所調査部長 渡辺 亮司が出演しました。