本間 隆行|経済部 担当部長 チーフエコノミスト
所属:経済部
研究・専門分野:マクロ経済、コモディティ
【略歴】
明治大学(政治経済学部)卒業。国内外先物市場で商品先物取引に従事。
2009年より2014年まで住友商事に在籍。
2014年、住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2023年12月1日(金)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆20面 「日経42種、3カ月ぶり最高 11月末、化学、円安のコスト転嫁」
2023年11月29日(水)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆9面 「投資マネー、原油や銅敬遠 景気減速・インフレ鈍化 ファンド流出額、10年ぶり大きさ 1~10月」
2023年11月21日(火)
日経CNBC『昼エクスプレス』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。
◆Insight 「地政学的リスクに翻弄されるコモディティ」
2023年11月15日(水)
ラジオNIKKEI第1『マーケットプレス』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行が出演しました。
◆「コモディティ市場の最近の動向」
2023年11月2日(木)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆11面 「銅変調、供給過剰に懸念 国際指標3カ月連続下落 中国の需要低迷も警戒」
サイト内記事
2023年10月10日
調査レポート

ボラティリティの高まりを伴いながら分断化した市場は、落ち着きつつある物価を踏まえると、均衡点をようやく見つけつつあるようだ。しかし、分断化された市場は緑化推進によってその移行期に一段と細分化が進むとみられている。市場プレーヤー、投入可能なリソース、政策など、その構成は達成度に応じて変化するとみられる。従って過去から引いた延長線の上に我々が...
2023年7月24日
調査レポート

エルニーニョが発生したことで、2023年は春から気温が高めに推移している。欧州中期予報センター(ECMWSF)のコペルニクスプログラムによれば、今年6月の世界の平均気温は1991年から2020年の平均を0.5℃強上回り、「最も暖かな6月」となったとされる。この高温は7月も続いており、世界気象機関(WMO)によると7月7日の地球の平均気温は...
2023年6月15日
調査レポート

物価高や金融引締め、戦争の影響で景気後退が危惧されてきたが、いまのところ、それは回避されている。足元の実体経済は底堅い動きが続いているが、近い将来の景気後退に対する警戒感がにじんでいる。6月7日、OECDは2023年の世界の経済成長は前年比で実質2.2%に留まるとの見通しを示した。2013~19年の平均3.4%と比較すると今年の経済成長は...
2023年5月12日
調査レポート

悩みの種となっていた物価の騰勢は、ようやくピークアウトしつつある。このことから、金融引締めの停止や早期緩和への議論も目立って増えてきているようだ。しかし、物価全般は低下しているわけではなく、高い水準を維持しながら上昇が続いている。家計所得や企業利益、預貯金が物価上昇を上回るペースでは必ずしも増加していない、上昇が続くモノやサービスの価格に...
2023年4月10日
調査レポート

物価上昇ペースが徐々に鈍化しつつあることで、世界的に強化されてきた金融引き締め局面は終盤に、おそらく差し掛かっている。ウクライナ侵攻や約40年ぶりとなる物価上昇という強いストレスを抱えてきた金融市場は、3月になって欧米の商業銀行破綻や政府主導の救済合併という金融不安に直面した。しかし、当局の対応によって不安の拡大は押さえ込まれ、高まった緊...
2023年3月7日
調査レポート

ウクライナ侵攻から1年がたち、かつてない変動を経験した市場は徐々に安定を取り戻しているように映る。原油の国際指標である北海ブレント原油先物は、その終値の平均が22年の1バレル当たり約100ドルだったのに対して、今年はこれまでのところ84ドル程度と低位で安定している。一時百万Btu(英国熱量単位)あたり10ドル近くまで上昇した米国の天然ガス...
2022年10月11日
調査レポート

財務省は日本銀行を通じて9月22日に外国為替市場でドル売り・円買い介入を実施した。財務省のデータによると、1998年4~6月期に3兆470億円のドル売り・円買い介入をしており、今回の市場介入(外国為替平衡操作)はそれ以来のドル売り介入となる。8月30日から9月28日の間に2兆8,382億円相当の介入を実施したとされているが、介入が実施され...
2022年10月6日
調査レポート

いち早くコロナ禍から抜け出した中国経済だったが2022年春先のロックダウンをきっかけに成長スピードは大きく鈍化している。内需の回復力が弱く、消費はマインドが冷え込んでおり、期待されていた国慶節に向けた人の移動や消費活動は依然厳しい制約を受け伸び悩みが続くとみられる。投資では住宅投資の回復がなかなか見込めない状況だ。債務の縮小が見えてこない...
2022年9月12日
調査レポート
商品市況:ガス価格に集約されるロシアコスト、ドル高に無益化される価格調整機能

ロシアのウクライナ侵攻により、かつてないほどボラティリティの高まりを経験した商品市況はようやく落ち着きを取り戻しつつあるように見える。22年3月に1バレル当たり139.13ドルと2008年以来の水準まで急騰したブレント原油先物は、変動幅を抑えながら水準は低下し、90ドル台半ばで8月の取引を終えた。その後のOPECプラス会合で10月の生産量...
2021年6月22日
調査レポート

国内総生産(GDP)成長率だけでもはや経済を語れない。これまで国内外のモノのやり取りに加えて、サービスや投資を通じた活動が拡大してきたため、国民総所得(GNI)がGDPを約20兆円も上回るまでに拡大した。新型コロナウイルス感染拡大後、世界経済・社会が大きく変化しつつある中で、潜在的な企業の競争力や日本の魅力や価値を踏まえれば、さらにサービ...
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金融ファクシミリ新聞・GM版に、当社シニアエコノミスト 片白 恵理子が寄稿しました。 - 2023年12月1日(金)
日経CNBC『World Watch』に当社シニアアナリスト 石井 順也が出演しました。 - 2023年12月1日(金)
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『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2023年11月25日(土)
一般財団法人日中経済協会『日中経協ジャーナル』2023年12月号に当社シニアエコノミスト 片白 恵理子が寄稿しました。