本間 隆行｜経済部長
所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済、コモディティ
【略歴】
明治大学（政治経済学部）卒業。国内外先物市場で商品先物取引に従事。
2009年より2014年まで住友商事に在籍。
2014年、住友商事グローバルリサーチ入社。
メディア活動情報
2026年9月8日(火)
『日本経済新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆9面 「石油製品の供給、原油より深刻に 燃料高が長引く恐れ 中東、海峡封鎖で制限 ロシア、製油所が破壊」
2026年8月31日(月)
15：47～、日経CNBC『Tokyo Closing Bell』に、当社経済部長 本間 隆行が出演しました。
◆Insight「戦時下のコモディティ市場」
2026年8月2日(日)
『日本経済新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。
◆2面 「海峡封鎖 プラ材料4割高 米イラン衝突半年 資材インフレに濃淡 ステンレス5％、木材6％」
サイト内記事
2026年9月3日
調査レポート
フランス経済は、製造業・サービス業の景況感に改善がみられる一方、内需や雇用への波及は限定的で、実体経済の回復は緩やかなものにとどまっています。 本レポートでは、主要なマクロ経済・金融指標から足元のフランス経済を概観するとともに、航空宇宙・防衛、エネルギー・脱炭素、ラグジュアリー、観光、農業・食品など、フランス経済を特徴づける主要産業の動...
2026年8月12日
コラム
日本経済を語るときに使われる「失われた30年」という言葉が、あまり好きではない。バブル崩壊後の停滞も、金融危機も、デフレも、その後の雇用環境の変化も見てきたし、私自身、この30数年を会社や仕事を変え、試行錯誤を繰り返しながら過ごしてきた。地下鉄テロのような安全神話の崩壊、大手銀行の突然国有化では社会や経済の変質を強く感じた。日経平均株価が...
2026年5月19日
調査レポート
ホルムズ海峡の安全で自由な航行が失われてから、まもなく３か月が経過しようとしている。状況は依然として不安定で、ホルムズ海峡を通過する船舶があるとニュースにはなる。しかし、ペルシャ湾付近は安全ではないので、船舶は往来できない。つまり、産地に向けた調達航行は事実上困難となっている。関係国が仮に航行の安全を宣言するとしても、現在は戦闘地域になっ...
2026年4月1日
コラム
中東の混迷が長期化しており、石油や金属の供給には厳しい制約が生じていることで、価格高騰要因となっている。例えば、2月末に１バレルあたり72ドル台半ばで取引されていた北海ブレント原油先物は、３月末には115ドル台へと急騰した。石油製品や化学品の現物指標の一部として採用されているドバイ原油はブレント以上に価格は上昇している。原油価格の上昇が世...
2026年1月6日
調査レポート
わが国でも物価上昇が長期化している。デフレ脱却・基調的なインフレを目指してきたので、政策はほぼ目的を達成したことになる。目標は成就された一方で、コストプッシュ型のインフレは目指してきたものと違うという主張もある。企業の賃上げ遅れとの指摘もあるが賃上げは一般的には年に一度の労使交渉を経て、もしくは賞与などによる調整を通じて実施されるように、...
2026年1月6日
調査レポート
2025年は、安全保障と気候変動が相場材料として混在したこともあって、商品の価格形成が一段と複雑化した1年だった。安全保障意識の高まりや社会不安を反映した動きとなったのは金。経済成長に向けて資本が求められたことを背景に、冷戦以降しばらくの間は国家間対立が緩和されたことでハードカレンシーの中では、価値貯蔵の性格が強い金よりも、資本そのもので...
2025年11月20日
調査レポート
トランプ大統領は11月14日に関税を改定する大統領令に署名した。これにより4月に署名済みの「相互関税」を定めた大統領令（E.O. 14257）を修正されることとなり、特定農産物の関税は免税されることになった。ホワイトハウスのホームページによると、「コーヒーと紅茶」、「熱帯果物や果汁」、「ココアとスパイス」、「バナナ、オレンジ、トマト」、「...
2025年10月8日
調査レポート
この夏は、アジア各地で大規模な衝突や暴動が発生した。 ネパールでは政府が26の主要ソーシャルメディアに対し、登録要件への不履行を理由に禁止措置を講じた。このことは、表現の自由侵害や検閲強化との不満につながり、若者層を中心に社会の強い反発を招いた。汚職や格差、将来不安などが重なったことで大規模な抗議活動へと発展した。大統領府や官公庁、議会...
2025年9月8日
調査レポート
IMFが7月に公表した世界経済見通し（WEO）で世界の実質経済成長見通しを3.0％、2026年を3.1％と、前回見通しよりも引き上げた。この中で、リスクは上振れよりも下方にあるとしており、関税率の再上昇、地政学的緊張の高まり、財政赤字拡大を受けた長期金利の上昇などがその要因となり得ると指摘している。成長見通しが引き上げられた、と言っても駆...
2025年7月29日
調査レポート
米国の関税措置が今後、実体経済にどのような影響を及ぼすのか。一般的には、輸入物価の上昇を通じて米国の消費者負担が増加し、それに伴って家計消費が減退し、景気の停滞を招く懸念が指摘されている。しかし最近では、関税の影響が必ずしも消費者に全額転嫁されるわけではなく、サプライチェーン内で分担される可能性や、関税収入が再分配されることで国民に還元さ...
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- 2026年9月8日(火)
『日本経済新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年8月31日(月)
15：47～、日経CNBC『Tokyo Closing Bell』に、当社経済部長 本間 隆行が出演しました。 - 2026年8月25日(火)
『日本経済新聞（電子版）』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2026年8月21日(金)
『東京新聞』に、当社チーフマーケットアナリスト 鈴木 直美のコメントが掲載されました。 - 2026年8月17日(月)
『日刊産業新聞』に、当社社長 横濱 雅彦のコラムが掲載されました。
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