本間隆行｜経済部長

所属：経済部
研究・専門分野：マクロ経済、コモディティ

【略歴】

明治大学（政治経済学部）卒業。国内外先物市場で商品先物取引に従事。
2009年より2014年まで住友商事に在籍。
2014年、住友商事グローバルリサーチ入社。

メディア活動情報

2026年4月9日(木)

『日本経済新聞』に、当社経済部長本間隆行のコメントが掲載されました。

◆9面「中東産アルミ、供給懸念　4年ぶり高値圏　製錬所停止、長期化の見方　日本勢はロシア産にも関心」

『日本経済新聞』サイト

2026年4月7日(火)

『日本経済新聞（電子版）』に、当社経済部長本間隆行のコメントが掲載されました。

◆「主要資材の3分の2、国内価格上昇へ　化学やアルミに中東危機の風圧」

『日本経済新聞』サイト

2026年4月7日(火)

『日刊産業新聞』に、当社経済部長本間隆行のコメントが掲載されました。

◆12面マーケットを読む 26年度上期市況見通し①「マクロ経済見通し各国、政策など再検討」

2026年4月6日(月)

『日刊産業新聞』に、当社経済部長本間隆行のコメントが掲載されました。

◆12面「４―９月／非鉄金属相場見通し／海峡封鎖　短期的に下支え／経済不安、下押し圧力」

2026年3月18日(水)

『海事プレスONLINE』に、当社チーフエコノミスト本間隆行のコメントが掲載されました。

◆「《連載》商品市況フォーカス＜原油・LNG・石炭＞調達先分散と市場心理に焦点」

『海事プレスONLINE』サイト

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サイト内記事

2026年4月1日

コラム

中東の危機と世界の経済

中東の混迷が長期化しており、石油や金属の供給には厳しい制約が生じていることで、価格高騰要因となっている。例えば、2月末に１バレルあたり72ドル台半ばで取引されていた北海ブレント原油先物は、３月末には115ドル台へと急騰した。石油製品や化学品の現物指標の一部として採用されているドバイ原油はブレント以上に価格は上昇している。原油価格の上昇が世...

2026年1月6日

調査レポート

政策と成長と物価

わが国でも物価上昇が長期化している。デフレ脱却・基調的なインフレを目指してきたので、政策はほぼ目的を達成したことになる。目標は成就された一方で、コストプッシュ型のインフレは目指してきたものと違うという主張もある。企業の賃上げ遅れとの指摘もあるが賃上げは一般的には年に一度の労使交渉を経て、もしくは賞与などによる調整を通じて実施されるように、...

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2026年1月6日

調査レポート

歪む価格形成

2025年は、安全保障と気候変動が相場材料として混在したこともあって、商品の価格形成が一段と複雑化した1年だった。安全保障意識の高まりや社会不安を反映した動きとなったのは金。経済成長に向けて資本が求められたことを背景に、冷戦以降しばらくの間は国家間対立が緩和されたことでハードカレンシーの中では、価値貯蔵の性格が強い金よりも、資本そのもので...

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2025年11月20日

調査レポート

関税を下げたら価格も低下するのか？

トランプ大統領は11月14日に関税を改定する大統領令に署名した。これにより4月に署名済みの「相互関税」を定めた大統領令（E.O. 14257）を修正されることとなり、特定農産物の関税は免税されることになった。ホワイトハウスのホームページによると、「コーヒーと紅茶」、「熱帯果物や果汁」、「ココアとスパイス」、「バナナ、オレンジ、トマト」、「...

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2025年10月8日

調査レポート

対立のはざまで揺れ動くアジア経済

この夏は、アジア各地で大規模な衝突や暴動が発生した。ネパールでは政府が26の主要ソーシャルメディアに対し、登録要件への不履行を理由に禁止措置を講じた。このことは、表現の自由侵害や検閲強化との不満につながり、若者層を中心に社会の強い反発を招いた。汚職や格差、将来不安などが重なったことで大規模な抗議活動へと発展した。大統領府や官公庁、議会...

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2025年9月8日

調査レポート

データセンターが経済を動かす時代になるのか？

IMFが7月に公表した世界経済見通し（WEO）で世界の実質経済成長見通しを3.0％、2026年を3.1％と、前回見通しよりも引き上げた。この中で、リスクは上振れよりも下方にあるとしており、関税率の再上昇、地政学的緊張の高まり、財政赤字拡大を受けた長期金利の上昇などがその要因となり得ると指摘している。成長見通しが引き上げられた、と言っても駆...

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2025年7月29日

調査レポート

関税で米国経済は変わるのか

米国の関税措置が今後、実体経済にどのような影響を及ぼすのか。一般的には、輸入物価の上昇を通じて米国の消費者負担が増加し、それに伴って家計消費が減退し、景気の停滞を招く懸念が指摘されている。しかし最近では、関税の影響が必ずしも消費者に全額転嫁されるわけではなく、サプライチェーン内で分担される可能性や、関税収入が再分配されることで国民に還元さ...

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2025年5月19日

調査レポート

不自由貿易の現実

米国の関税率変更への対応として3月の輸入額は大幅に増加した。2024年の1か月平均の米国の輸入額がおよそ3,420億ドルだったのに対し、2025年3月は4,189億ドルと前年同月との比較でも約27％の増加となった。駆け込み的な需要が生じたことで米国内での在庫増が見込まれていたが、小売在庫も卸売在庫も、現時点では大きな積み上がりを確認できな...

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2025年4月15日

調査レポート

米国関税対応の論点整理

トランプ政権が目指してきた関税措置が実行に移されると、相手国のみならず、米国経済にも甚大な影響を及ぼすことは明白だ。そうしたシナリオから措置の軽減が期待されていたが、淡い期待は打ち砕かれた。相互関税については、その執行が一部猶予されたかたちにはなったものの、今後は各国との交渉へとステージが変化していく。90日間の執行猶予は、夏季休暇シーズ...

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2025年3月10日

調査レポート

トランプ政権の影響を受ける世界

トランプ政権が進めている政策は、選挙戦で既にその多くが表明済みではあるが、政策の不安定さが想定よりも大きいとの指摘も見受けられるようになっている。そうした指摘の多くは関税率や対象物品、実施時期など貿易に関することだが、外交面では積極的にロシアとの関係改善を進めており、同時に欧州やウクライナとの距離を取り始めている。その欧州はロシアとの対立...

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