小橋 啓|シニアアナリスト

所属:経済部
研究・専門分野:コモディティ

メディア活動情報

2018年12月6日(木)

『日刊工業新聞』に、シニアアナリスト 小橋 啓のコメントが掲載されました。

◆25面 「NY金、続伸 米国金利低下が強材料」

2018年12月3日(月)

NHK World 『News Line』に当社シニアアナリスト 小橋 啓が出演しました。

◆「原油市況について」

2018年10月27日(土)

『日本経済新聞』に、当社シニアアナリスト 小橋 啓のコメントが掲載されました。

◆17面 「穀物流通費、米国で下落―ブラジルはコスト上昇」

2018年10月16日(火)

『日本経済新聞』に、当社シニアアナリスト 小橋 啓のコメントが掲載されました。

◆20面 「イラン制裁 砂糖高値招く 粗糖の国際価格上昇 燃料転用増える」

2018年10月4日(木)

『日刊工業新聞』に、当社シニアアナリスト 小橋 啓のコメントが掲載されました。

◆20面 「金の円建て価格堅調、2カ月ぶり4800円台回復」

サイト内記事

2018年11月6日

コモディティ・レポート

コモディティ・レポート 2018年11月号 ~リスクオフも不透明感は消えず~

コモディティ・レポート 2018年11月号 ~リスクオフも不透明感は消えず~

10月は、2018年2月のVIXショック後から続いていた米国株の強気相場が終焉し、先進国・新興国ともに大きく株が売り込まれるとともに、リスクオフが意識される月となった。米国経済は引き続き堅調な一方で、サウジアラビアの著名ジャーナリスト殺害におけるサウジ政府関与疑惑や、イタリアの債務問題、米中貿易摩擦継続、対イラン制裁再開、Brexitのハ...

2018年10月4日

コモディティ・レポート

コモディティ・レポート 2018年10月号 ~エネルギーの強さ際立つも、不確実性は高い~

コモディティ・レポート 2018年10月号 ~エネルギーの強さ際立つも、不確実性は高い~

9月は米国経済が引き続き堅調な一方、これまで資金が流出していた新興国市場への資金流入がみられるなど、これまでの流れの逆流がみられた。米国は金利正常化プロセスを順調に進め、利上げを実施するとともに、株式市場も高値を更新するなど堅調さを維持。これまで株も債券も為替も弱さが目立っていた新興国は総じて買われ、上海総合指数やトルコリラ、ブラジルレア...

2018年9月6日

コモディティ・レポート

コモディティ・レポート 2018年9月号 ~ファンダメンタルズへ回帰も、資金流出続く~

コモディティ・レポート 2018年9月号 ~ファンダメンタルズへ回帰も、資金流出続く~

6月、7月の商品市場は、全面的な資金流出により大きく値を下げていたが、8月に入ると再び個々のファンダメンタルズに基づく動きに回帰。但し、エネルギーを除いては、ファンドポジションがショートに傾く他、ETFからの資金流出も観測され、軟調な地合いが継続している。米中貿易摩擦については、交渉再開も大きな進展がみられず、相場全体を重くする要因になっ...

2018年7月19日

コモディティ・レポート

コモディティ・レポート 2018年7月・8月合併号 ~米通商政策への懸念深まる~

コモディティ・レポート 2018年7月・8月合併号 ~米通商政策への懸念深まる~

6月に入ると米国の通商政策への懸念があらゆる商品に影を落とし始めた。対中国においては、一旦は交渉により追加関税は阻止できるとの楽観論が強まっていたものの、トランプ大統領が強硬な姿勢を崩さずに貿易戦争が現実味を強めると、農産物や産業金属など直接的に影響のある商品を中心に下げ足を早め、多くの商品が売られる展開となった。米国では引き続き堅調な経...

2018年6月6日

コモディティ・レポート

コモディティ・レポート 2018年6月号 ~商品ごとのファンダメンタルズに注目~

コモディティ・レポート 2018年6月号 ~商品ごとのファンダメンタルズに注目~

5月は米国の金利上昇と下落、ドル高と新興国通貨・ユーロ安となる中、米国のイラン核合意破棄や、米中貿易摩擦の動向、北朝鮮問題、イタリア内閣組閣など様々な外部要因の大きな変化があった。しかし、多くの商品はそれらの要因より個別のファンダメンタルズで動いた月といえる。前月対比では高騰したニッケルや、粗糖を除けば大きな変動はないものの、月中では原油...

2018年5月1日

コモディティ・レポート

コモディティ・レポート 2018年5月号 ~ファンダメンタルズの背景にある地政学~

コモディティ・レポート 2018年5月号 ~ファンダメンタルズの背景にある地政学~

4月の商品市場は、個別のファンダメンタルズそのものよりも、その背景にある地政学が意識されたといってもいいのではないか。地政学と言っても、その多くは米国、(もっと言えば)トランプ大統領の発言に左右される形で、米中貿易戦争、対ロシア追加制裁、イランの核合意破棄の可能性、OPECへの発言、対北朝鮮政策、TPP復帰示唆などが話題となった。特に、ア...

2018年4月16日

調査レポート

米中貿易戦争と中国大豆市場

米中貿易戦争と中国大豆市場

トランプ大統領が中国に対し知的財産侵害により制裁関税を課す方針を発表。中国もそれに対抗し、報復関税を課す方針を示し、両国が貿易戦争に突入するリスクが高まっている。中でも、米国からの主要輸出品のひとつである大豆が、中国側の報復関税のリストに加えられており、米国の農業関係者や、中国の飼料業者などからその影響を懸念する声が聞こえてきている。本稿...

2018年4月5日

コモディティ・レポート

コモディティ・レポート 2018年4月号 ~米中貿易戦争をにらみながら、ファンダメンタルズに注目~

コモディティ・レポート 2018年4月号 ~米中貿易戦争をにらみながら、ファンダメンタルズに注目~

3月はVIXショック後の相場。引き続き米国経済指標は堅調で、FOMCでは予定通り1.75%へ利上げ、年内利上げ回数も4回となる可能性を織り込みつつある。インフレ、金利上昇加速懸念は株式や商品相場を重くする要因ではあるものの、市場はトランプ大統領が仕掛ける保護主義政策の行方に注目。過剰流動性と、低ボラティリティによる過剰なリスクはもはや取れ...

2018年3月15日

調査レポート

仮想通貨市場はバブルか

仮想通貨市場はバブルか

仮想通貨市場は2017年大幅な上昇を演じた後、2018年に入り「暴落」した。仮想通貨の代表格であるビットコインは2017年1年間で20倍に上昇した後、その3分の1まで売られるなどボラティリティの高い値動きを続けている。値を上げるにつれ、投資銀行やヘッジファンド、各国中央銀行など各所から仮想通貨関連の発言が繰り返され、また一部では投資商品の...