髙橋 史|シニアアナリスト

所属:国際部
研究・専門分野:サブサハラ
【略歴】
京都大学大学院修士(地球環境学)、南アフリカ共和国・プレトリア大学経営学修士(MBA)取得。東京大学大学院経済学研究科マネジメント専攻博士課程在籍。 2008年日本貿易振興機構(ジェトロ)入構、2015~2021年ジェトロ・ヨハネスブルク事務所に駐在(調査担当ダイレクター) 2024年より現職
サイト内記事
2026年4月9日
調査レポート
概要 ・ケニアを中心とする東アフリカの2025年の実質GDP成長率は5.4%を記録。イラン情勢悪化前には、2026年の成長率は5.8%に加速すると予測されていた(国連、1月)。 ・しかし、イラン情勢の緊張とホルムズ海峡の封鎖は、中東諸国からの石油輸入依存度が高い東アフリカに「エネルギーショック」をもたらし、インフレの「再加速」...
2026年3月11日
コラム
2月28日に開始された米国・イスラエルによる対イラン共同軍事作戦を受けて、中東地域での緊張が高まっている。ホルムズ海峡の事実上の封鎖が長期化すれば、油価高騰などによりサブサハラ・アフリカ(以下、サブサハラ)経済への打撃も避けられない。本コラムでは、中東情勢の緊迫化によるサブサハラへの影響を簡単に考察する。
2025年10月7日
コラム
2011年のアラサン・ウワタラ大統領就任後、安定した経済成長が続く西アフリカのコートジボワール。その背景にある政策と、10月25日の大統領選の行方は。
2024年11月14日
コラム
20周年記念コラム【#12】サブサハラ・アフリカの20年を振り返って
サブサハラ・アフリカ(以下、サブサハラ)の20年は、「中国との20年」。個人的にはこの一言に尽きると思っています。2000年以降、資源価格の上昇に沿って緩やかに成長を遂げたサブサハラ経済(図参照)を支えたのは、「世界の工場」として発展した中国による旺盛な資源需要でした。2024年で第9回目の開催を迎えた「中国・アフリカ協力フォーラム(FO...
2024年8月13日
コラム
わたしたちの日常【#7】経済部チーフエコノミストの「市場外観」レポートを、アフリカのアナリストが別視点で解説!
当社経済部、本間チーフエコノミストによるレポート「市場概観:景気減速と政策不透明感」では、冒頭で国際通貨基金(IMF)が7月に公表した「世界経済見通し」の改訂版に触れ、それに続き世界二大大国である①中国、②米国の政治経済のアップデート、③コモディティの動向の3本柱にテーマを区切って、それぞれの内容をコンパクトに解説しています。 3分...
SCGRランキング
- 2026年4月15日(水)
共同通信の取材を受け、当社チーフマーケットアナリスト 鈴木 直美のコメントが配信されました。 - 2026年4月9日(木)
『日本経済新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年4月8日(水)
『Bloomberg News』に、当社チーフエコノミスト 鈴木 将之のコメントが掲載されました。 - 2026年4月7日(火)
『日刊産業新聞』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2026年4月7日(火)
『日本経済新聞(電子版)』に、当社経済部長 本間 隆行のコメントが掲載されました。
