コモディティ・レポート
2018年12月26日
2018年を迎えた頃、マーケットでは「ゴルディロックス」という言葉が飛び交っていた。2017年に世界同時経済成長を達成、2017年12月末の米国税制改革がさらに追い風になるとの期待から、株式・商品市場は軒並み上昇。「Dr. Copper」の異名を取る銅は2017年末にCME先物市場で16連騰を記録していた。だが、世界株式市場のドル建... 2018年11月6日
10月は、2018年2月のVIXショック後から続いていた米国株の強気相場が終焉し、先進国・新興国ともに大きく株が売り込まれるとともに、リスクオフが意識される月となった。米国経済は引き続き堅調な一方で、サウジアラビアの著名ジャーナリスト殺害におけるサウジ政府関与疑惑や、イタリアの債務問題、米中貿易摩擦継続、対イラン制裁再開、Brexi... 2018年10月4日
9月は米国経済が引き続き堅調な一方、これまで資金が流出していた新興国市場への資金流入がみられるなど、これまでの流れの逆流がみられた。米国は金利正常化プロセスを順調に進め、利上げを実施するとともに、株式市場も高値を更新するなど堅調さを維持。これまで株も債券も為替も弱さが目立っていた新興国は総じて買われ、上海総合指数やトルコリラ、ブラジ... 
6月、7月の商品市場は、全面的な資金流出により大きく値を下げていたが、8月に入ると再び個々のファンダメンタルズに基づく動きに回帰。但し、エネルギーを除いては、ファンドポジションがショートに傾く他、ETFからの資金流出も観測され、軟調な地合いが継続している。米中貿易摩擦については、交渉再開も大きな進展がみられず、相場全体を重くする要因... 2018年7月19日
6月に入ると米国の通商政策への懸念があらゆる商品に影を落とし始めた。対中国においては、一旦は交渉により追加関税は阻止できるとの楽観論が強まっていたものの、トランプ大統領が強硬な姿勢を崩さずに貿易戦争が現実味を強めると、農産物や産業金属など直接的に影響のある商品を中心に下げ足を早め、多くの商品が売られる展開となった。米国では引き続き堅... 2018年6月6日
5月は米国の金利上昇と下落、ドル高と新興国通貨・ユーロ安となる中、米国のイラン核合意破棄や、米中貿易摩擦の動向、北朝鮮問題、イタリア内閣組閣など様々な外部要因の大きな変化があった。しかし、多くの商品はそれらの要因より個別のファンダメンタルズで動いた月といえる。前月対比では高騰したニッケルや、粗糖を除けば大きな変動はないものの、月中で... 
4月の商品市場は、個別のファンダメンタルズそのものよりも、その背景にある地政学が意識されたといってもいいのではないか。地政学と言っても、その多くは米国、（もっと言えば）トランプ大統領の発言に左右される形で、米中貿易戦争、対ロシア追加制裁、イランの核合意破棄の可能性、OPECへの発言、対北朝鮮政策、TPP復帰示唆などが話題となった。特... 
3月はVIXショック後の相場。引き続き米国経済指標は堅調で、FOMCでは予定通り1.75%へ利上げ、年内利上げ回数も4回となる可能性を織り込みつつある。インフレ、金利上昇加速懸念は株式や商品相場を重くする要因ではあるものの、市場はトランプ大統領が仕掛ける保護主義政策の行方に注目。過剰流動性と、低ボラティリティによる過剰なリスクはもは... 2018年3月6日
2月は、適温相場を支えてきた低金利・低ボラティリティの前提が揺らぎつつあることを痛感する月となった。株式市場は、米国のインフレ・金利上昇加速懸念やVIXショックなどで世界同時株安が発生するなど乱高下。商品市場でも、適温相場が演出したリスクオンムードを追い風に流入していた足の速い資金が流出、株価と連動した不安定な値動きとなった。原油や... 
2018年1月の商品市況は世界好況による需要拡大期待、ドル安、インフレ加速観測等を追い風に上昇。バリュエーションが割高になった株式や債券などからファンダメンタルズが良好なエネルギー・金属関連商品への資金循環もあったとみられ、ブレント原油70ドル、銅7,000ドル、金1,300ドルなど次々と節目の水準を突破。Bloomberg商品指数... 2017年11月2日
10月の金融市場は、世界的な経済の好調さが鮮明になるなか、日米欧の金融政策の変化が緩やかで過剰流動市場が続くとの期待も重なり、楽観的なムードに支配された。IMFは世界経済成長率見通しを2017年、2018年ともに0.1ポイントずつ上方修正、2017年は7年ぶりにG20全ての国・地域でプラス成長が見込まれる。企業業績も好調ななか、資金... 2017年10月6日
9月初旬の米国レイバーデイ休場が明けると、秋の相場が本格化する。今秋の金融市場は「ドル相場や金利の反発」を印象付ける出足となった。2017年は8月末から米国を直撃した2つの大型ハリケーンが大混乱をもたらす中で「秋」を迎えたが、激甚災害を受けて早々にまとめ上げられたハリケーン被害救済法案には12月15日までの債務上限引き上げと政府運営... 2017年9月7日
2017年は「夏枯れ」という言葉が似つかわしくない夏だった。北朝鮮の核開発問題を巡り、8月初旬にトランプ米大統領が「世界が見たことも無いような怒りと炎に直面」すると牽制、これに北朝鮮がグアム攻撃の可能性を示唆して応戦するなど情勢は緊迫化。BRICsサミット初日の水爆実験で中国すらも挑発し、地政学的リスクは一段と高まっている。トランプ... 2017年7月18日
2017年上期の国際商品市況は、OPECの減産期待とトランプ政権に対する政策期待から年初こそ活気があったが、その後は徐々に期待が剥落し低調な推移となった。特に原油は、OPECが減産を順守しても需給改善のペースが緩慢なことに市場が痺れを切らし、ブレント原油価格は年初比16%安に沈んだ。金は地政学的・政治リスクが買い材料視される場面はあ... 2017年6月8日
5月も商品相場は上値の重い推移が続いた。フランス大統領選で中道系マクロン氏が当選した安堵感によるユーロ買い・ドル売りに加え、「ロシアゲート」を巡るトランプ米大統領への信認低下がドル売りを加速させ、5月末のドル指数は96と2016年11月の米大統領選前の水準まで下落した。ただ、ドル安も商品市場の支援材料とならず、ガソリン・アルミなど一... 
4月は、地政学的リスクの高まりをうけ、金・原油が月前半に上昇した以外は殆どの商品が前月末比マイナス圏に沈んだ。また金、原油にしても、大台の水準には一歩及ばず、月後半には値を崩している点では冴えない展開が続いている。世界経済の回復基調は、IMFが4月の世界経済見通しで2017年の成長率を3.5%に引き上げたことでも確認できるが、米国経... 2017年4月6日
3月の商品市場は総じて冴えない値動きとなった。中国全人代、オランダ総選挙、FOMC、英国のEU離脱通告などイベントは多かったが、相場に方向性を提供するものとはならず、個別需給に専ら左右された。下げ幅が大きかったのがエネルギーと農産品で、原油・大豆・トウモロコシなどいずれも年初来安値を記録した。原油・農産品ともに在庫が潤沢にも関わらず... 2017年3月6日
2月もトランプ相場の賞味期限は切れずに注目を集め続けた。閣僚人事の停滞でインフラ投資や国境調整税などの経済政策が具体化せず、中弛みしつつあった相場を支えたのは、金融規制改革法（ドット・フランク法）見直しを指示する大統領令の発行と、「驚くべき」大規模な税制改正を行うという大統領の発言だった。2月末に実施された上下両院本会議での施策方針... 2017年2月3日
SCGRは2017年の世界情勢・経済見通しとして「政主経従：リセットされる世界秩序」というテーマを掲げた。Brexitへの歩み、新しい政治指導者の登場、欧州の数々の国政選挙や中国共産党大会など大きな政治イベントが相次ぐ中で、世界の新たなパワーバランス形成を模索し、政治が経済やマーケットに影響を及ぼす世界を想定している。1月は、英国の... 
◆相場回顧：長期低迷からの脱却 2016年の国際商品市場は、センチメントの様変わりを体感した年となった。年初の時点では、低価格による商品市場の需給調整が思うように進まず、長期価格低迷（Lower for Longer）が不可避とのコンセンサスが市場を支配していた。新年相場は中国株・人民元急落ショックで幕開け、世界経済の先行きに影を落... 
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メディア活動情報- 2019年2月18日(月)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2019年2月18日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2019年2月26日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。 - 2019年2月15日(金)
『新潮社FORESIGHT』サイトに、米州住友商事会社ワシントン事務所シニアアナリスト 足立 正彦のコラムが掲載されました。 - 2019年2月15日(金)
『日本経済新聞（夕刊）』に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。 - 2019年2月9日(土)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2019年2月16日号に、米州住友商事会社ワシントン事務所長 高井 裕之が寄稿しました。
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