コモディティ・レポート
3月はVIXショック後の相場。引き続き米国経済指標は堅調で、FOMCでは予定通り1.75%へ利上げ、年内利上げ回数も4回となる可能性を織り込みつつある。インフレ、金利上昇加速懸念は株式や商品相場を重くする要因ではあるものの、市場はトランプ大統領が仕掛ける保護主義政策の行方に注目。過剰流動性と、低ボラティリティによる過剰なリスクはもは... 2018年3月6日
2月は、適温相場を支えてきた低金利・低ボラティリティの前提が揺らぎつつあることを痛感する月となった。株式市場は、米国のインフレ・金利上昇加速懸念やVIXショックなどで世界同時株安が発生するなど乱高下。商品市場でも、適温相場が演出したリスクオンムードを追い風に流入していた足の速い資金が流出、株価と連動した不安定な値動きとなった。原油や... 
2018年1月の商品市況は世界好況による需要拡大期待、ドル安、インフレ加速観測等を追い風に上昇。バリュエーションが割高になった株式や債券などからファンダメンタルズが良好なエネルギー・金属関連商品への資金循環もあったとみられ、ブレント原油70ドル、銅7,000ドル、金1,300ドルなど次々と節目の水準を突破。Bloomberg商品指数... 2017年11月2日
10月の金融市場は、世界的な経済の好調さが鮮明になるなか、日米欧の金融政策の変化が緩やかで過剰流動市場が続くとの期待も重なり、楽観的なムードに支配された。IMFは世界経済成長率見通しを2017年、2018年ともに0.1ポイントずつ上方修正、2017年は7年ぶりにG20全ての国・地域でプラス成長が見込まれる。企業業績も好調ななか、資金... 2017年10月6日
9月初旬の米国レイバーデイ休場が明けると、秋の相場が本格化する。今秋の金融市場は「ドル相場や金利の反発」を印象付ける出足となった。2017年は8月末から米国を直撃した2つの大型ハリケーンが大混乱をもたらす中で「秋」を迎えたが、激甚災害を受けて早々にまとめ上げられたハリケーン被害救済法案には12月15日までの債務上限引き上げと政府運営... 2017年9月7日
2017年は「夏枯れ」という言葉が似つかわしくない夏だった。北朝鮮の核開発問題を巡り、8月初旬にトランプ米大統領が「世界が見たことも無いような怒りと炎に直面」すると牽制、これに北朝鮮がグアム攻撃の可能性を示唆して応戦するなど情勢は緊迫化。BRICsサミット初日の水爆実験で中国すらも挑発し、地政学的リスクは一段と高まっている。トランプ... 2017年7月18日
2017年上期の国際商品市況は、OPECの減産期待とトランプ政権に対する政策期待から年初こそ活気があったが、その後は徐々に期待が剥落し低調な推移となった。特に原油は、OPECが減産を順守しても需給改善のペースが緩慢なことに市場が痺れを切らし、ブレント原油価格は年初比16%安に沈んだ。金は地政学的・政治リスクが買い材料視される場面はあ... 2017年6月8日
5月も商品相場は上値の重い推移が続いた。フランス大統領選で中道系マクロン氏が当選した安堵感によるユーロ買い・ドル売りに加え、「ロシアゲート」を巡るトランプ米大統領への信認低下がドル売りを加速させ、5月末のドル指数は96と2016年11月の米大統領選前の水準まで下落した。ただ、ドル安も商品市場の支援材料とならず、ガソリン・アルミなど一... 
4月は、地政学的リスクの高まりをうけ、金・原油が月前半に上昇した以外は殆どの商品が前月末比マイナス圏に沈んだ。また金、原油にしても、大台の水準には一歩及ばず、月後半には値を崩している点では冴えない展開が続いている。世界経済の回復基調は、IMFが4月の世界経済見通しで2017年の成長率を3.5%に引き上げたことでも確認できるが、米国経... 2017年4月6日
3月の商品市場は総じて冴えない値動きとなった。中国全人代、オランダ総選挙、FOMC、英国のEU離脱通告などイベントは多かったが、相場に方向性を提供するものとはならず、個別需給に専ら左右された。下げ幅が大きかったのがエネルギーと農産品で、原油・大豆・トウモロコシなどいずれも年初来安値を記録した。原油・農産品ともに在庫が潤沢にも関わらず... 2017年3月6日
2月もトランプ相場の賞味期限は切れずに注目を集め続けた。閣僚人事の停滞でインフラ投資や国境調整税などの経済政策が具体化せず、中弛みしつつあった相場を支えたのは、金融規制改革法（ドット・フランク法）見直しを指示する大統領令の発行と、「驚くべき」大規模な税制改正を行うという大統領の発言だった。2月末に実施された上下両院本会議での施策方針... 2017年2月3日
SCGRは2017年の世界情勢・経済見通しとして「政主経従：リセットされる世界秩序」というテーマを掲げた。Brexitへの歩み、新しい政治指導者の登場、欧州の数々の国政選挙や中国共産党大会など大きな政治イベントが相次ぐ中で、世界の新たなパワーバランス形成を模索し、政治が経済やマーケットに影響を及ぼす世界を想定している。1月は、英国の... 
◆相場回顧：長期低迷からの脱却 2016年の国際商品市場は、センチメントの様変わりを体感した年となった。年初の時点では、低価格による商品市場の需給調整が思うように進まず、長期価格低迷（Lower for Longer）が不可避とのコンセンサスが市場を支配していた。新年相場は中国株・人民元急落ショックで幕開け、世界経済の先行きに影を落... 2016年11月7日
10月の国際商品指数は小動きに終始したが、原油・貴金属の下げを農産品・非鉄金属の上昇が相殺するなど強弱混在となった。原油価格は10月下旬までOPECの減産期待から上伸したが、OPEC内の不協和音が鮮明になるにつれ下げ足を速め、WTI価格は再び45ドルを割り込んだ。なお、10月に最も動意づいたのは、商品インデックスに組み込まれていない... 2016年10月7日
9月の国際商品市況は、夏枯れ相場を引きずり、7月から続く狭いレンジを行き来した。対照的に金融市場は、方向感はないながら、米利上げ、米大統領選、ドイツ銀行の信用問題などテーマ探しに動き出し、米株のボラティリティを示すVIX指数も警戒水準とされる20％を超え、商品市場とは異なった相場つきとなった。商品市場は、2015年からの急激な需給変... 2016年9月7日
7月は、英メイ首相の就任、仏ニースのテロ事件、米ダラス銃撃事件、トルコのクーデター未遂、米トランプ氏の共和党代表確定など、政治社会面で大きな動揺が生じた。世界が直面するイスラム過激派のテロ、ポピュリストの台頭、反グローバリゼーションなどの課題が短期間で一気に表面化する異常事態だったといえる。だが、国際商品市況はこうした不穏な空気を尻... 
6月は英国が国民投票でEU離脱（Brexit）を選択するという不意打ちにより、為替、債券、株式市場が激震に見舞われた。市場はEU離脱シナリオを織り込んでおらず、残留派有利の楽観的な見方から投票前日までリスクオンに傾いていたため、動揺も大きかった。だが、その後は、英中銀やECB・日銀による追加緩和期待が高まったことや、FRBの利上げ時... 
国際商品市況は1月から2月にかけて二番底を形成後、持ち直しの動きを続けている。5月は商品指数の値動きも小幅に留まり、年初来高値更新の高揚感は乏しかったが、6月に入るとドル安にも後押しされ商品指数の底値からの上昇率が20%を超えてきた。波乱含みの2016年の出足を思えば、商品相場の値動きは思いのほか堅調で、市場には安堵が広がっている。... 
第1四半期に底打ち感を強めた商品相場は、4月は想定以上の大幅高へと展開した。原油価格は約2年ぶりに200日移動平均を上回り、ブレント原油は47ドル台半ばまで年初来高値を更新。鉄鉱石はインデックスベースで一時70ドルと年初来5割高、シカゴ大豆は10ドル、トウモロコシは4ドルにのせるなど幅広く値を上げた。商品のみならず、株式市場でも米国... 
米国の利上げや中国経済の減速、原油安、欧州発の金融不安を受け、世界の金融市場は年明けから大混乱に陥った。この危機感は各国当局者にも共有され、市場安定化に向けた政策対応が相次ぎ打ち出されたことで、1～2月で相場はいったん底を打って持ち直しの動きへと転じた。主要産油国は2月以降、生産量凍結に向けた協議を開始。上海で2月末に行われたG20... 
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メディア活動情報- 2018年4月23日(月)
毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2018年5月1・8日合併号に、当社シニアアナリスト 石野 なつみが寄稿しました。 - 2018年4月21日(土)
東洋経済新報社『週刊東洋経済』2018年4月21日号に、当社社長 高井 裕之が寄稿しました。 - 2018年4月19日(木)
9:00～9:30、NHK World 『Newsline』に当社シニアアナリスト 浅野 貴昭が出演しました。 - 2018年4月18日(水)
『日本経済新聞』に、当社チーフエコノミスト 本間 隆行のコメントが掲載されました。 - 2018年4月13日(金)
『日経ビジネスオンライン』サイトに、当社シニアエコノミスト 片白 恵理子のインタビュー記事が掲載されました。
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